Googleマップの検索結果には、検索した人と企業や店舗との距離が関係しています。
そのため、事務所や店内、自宅で自分が見ている検索結果と、別の場所にいるお客様の検索結果では、表示される順番が同じとは限りません。

自分のスマートフォンで確認した順位だけでは、上位に表示されない原因を判断することはできません。まずは、Googleビジネスプロフィールに登録した情報が正確か、必要な項目を入力しているかを確認しましょう。

この記事では、管理画面で確認したい5つの項目と、修正後の変化を確かめる方法を紹介します。あわせて、検索順位を上げるために時間をかけなくてもよい作業についても、根拠とともにお伝えします。

（参考：Googleビジネスプロフィール ヘルプ「Google のローカル検索結果のランキングを改善するヒント」）

「表示されない」のか「表示されるけれど順位が低い」のかを確認する

「Googleマップで上位に出ない」という悩みには、大きく分けて2つの状態があります。

1つ目は、企業名や店舗名で検索しても、自分の企業や店舗が見つからない状態です。
2つ目は、検索結果には表示されるものの、近くの同業他社より順位が低い状態です。

どちらに当てはまるかによって、最初に確認することが変わります。

企業名や店舗名で検索しても見つからない場合は、まずGoogleビジネスプロフィールの状態を確認しましょう。プロフィールが登録されているか、オーナー確認が完了しているか、停止などの通知が届いていないかを確認します。

Googleは、ビジネス名や営業時間などの情報を編集するには、オーナー確認が必要だと案内しています。未完了の場合は確認手続きを進め、停止されている場合は通知の内容に沿って対応しましょう。順位を上げるための見直しよりも、プロフィールを管理・公開できる状態にすることが先です。

なお、オーナー確認が済んでいなくても、企業や店舗の情報がGoogleマップに表示されている場合はあります。「未確認だから表示されない」とは限らないため、管理画面で実際の状態を確認してください。

（参考：Googleビジネスプロフィール ヘルプ「Google でビジネスのオーナー確認を行う」）

一方、検索結果には表示されているものの順位が低い場合は、登録情報や設定を見直していきます。

この記事で主に扱うのは、こちらの状態です。

その前に知っておきたいのは、自分のスマートフォンで見ている順位が、すべてのお客様に共通するわけではないということです。

順位に関係する3つの要素と、簡単には変えられない「距離」

Googleは、地域の検索結果が主に「関連性」「距離」「知名度」の3つの要素で決まると公表しています。

このうち、プロフィールの設定では変えられないのが距離です。検索順位を上げるためだけに、事務所や店舗を移転するのは現実的ではありません。

距離が検索結果に関係するため、検索する場所が変われば、表示される順番も変わる可能性があります。Googleは、利用者が現在地を共有していない場合も、把握している位置情報をもとに検索結果を表示すると説明しています。

つまり、事務所や店内、自宅で確認した順位は、その場所から検索したときの結果です。3キロ離れた場所にいるお客様にも、同じ順番で表示されているとは限りません。

英語の記事ですが、Whitesparkの2026年版調査でも、Googleマップなどの順位に影響する要因として、「検索した場所と企業や店舗との距離」が2位に挙げられています。この調査は、47名の専門家が187の要因を評価したものです。

ただし、Googleが公表した順位の算定基準ではなく、専門家の経験や見解を集計した結果です。日本の企業や店舗に、そのまま当てはまるとは限りません。

（参考：Whitespark「2026 Local Search Ranking Factors」）

競合の写真や口コミの数を比べることも参考にはなります。ただし、自分のスマートフォンで見た順位と、それらの数だけでは、上位に表示されない原因を判断できません。

まずは、自分のGoogleビジネスプロフィールに、情報の間違いや入力漏れがないかを確認しましょう。

ここからは、管理画面で見直せる項目を順番に紹介します。

確認したい5つの項目

ここからは、Googleビジネスプロフィールの管理画面を開きながら確認してください。

当社が地域の企業や店舗のプロフィールを見てきたなかで、間違いや更新漏れが多かった項目から紹介します。

営業時間や住所などに間違いがあれば、お客様を迷わせないよう、見つけた時点で修正しましょう。

一方、正しい情報が登録されていて、そのうえで設定を見直す場合は、変更する項目を1つずつにすると、あとから変化を確認しやすくなります。
変更した日と内容も控えておいてください。
ただし、順位はほかの要因でも変わるため、変更の効果を必ず特定できるわけではありません。

営業時間が、現在の営業状況と合っているか

最初に確認するのは営業時間です。当社がこれまで確認したなかで、間違いや更新漏れが最も多かった項目でした。特に、定休日や祝日の営業時間、臨時休業の情報が更新されていないケースをよく見ます。

先ほど紹介したWhitesparkの調査では、「検索した時点で営業中かどうか」が、Googleマップなどの順位に影響する要因の5位に挙げられています。時間帯によって順位が変わる場合は、営業時間との関係も考えられます。ただし、この調査は専門家の見解を集計したもので、Googleの公式発表ではありません。

順位を上げたいからといって、実際には営業していない時間を「営業中」として登録することは避けてください。営業時間は、お客様に対応できる時間を正確に伝えるための情報です。営業時間が誤っていると、Googleマップを見て訪れたお客様が、到着してから休業中だと知ることになります。

祝日などの一時的な営業時間の変更や、6日間以内の休業は「特別営業時間」で設定できます。7日間以上、または期間を決めずに休業する場合は「臨時休業」を設定します。年末年始やお盆の前などに、予定と登録内容を確認しておきましょう。

なお、完全予約制など、Googleが通常の営業時間を設定しないよう案内している業種もあります。実際の営業形態に合った設定を選んでください。

（参考：Googleビジネスプロフィール ヘルプ「特別営業時間を設定する方法」）

メインのカテゴリが、中心となる事業と合っているか

次に確認するのは、業種を示すメインのカテゴリです。当社が確認したプロフィールでも、大まかすぎるカテゴリや、実際の事業と少しずれたカテゴリが設定されていることがありました。

Whitesparkの調査では、メインのカテゴリが影響度の1位に挙げられています。ただし、変更すれば必ず順位が上がるという意味ではありません。まずは、現在のカテゴリが事業内容を正しく表しているかを確認しましょう。

Googleは、中心となる事業を具体的に表すカテゴリを、必要最小限に絞って選ぶよう案内しています。扱っている商品や設備をすべて列挙するのではなく、「何をしている企業や店舗なのか」を基準に選びます。

具体的なカテゴリで表せている内容について、似た意味の大まかなカテゴリを重ねて追加する必要はありません。複数の事業を行っている場合は、実際の事業に合う追加カテゴリを検討してください。

カテゴリは、Googleが用意した候補から選ぶ項目です。「地域名＋業種」などの検索キーワードを自由に書き込む欄ではありません。

企業名や店舗名に、不要な言葉を追加していないか

登録する名称は、看板やホームページなどで一貫して使っている、実際の企業名や店舗名に合わせます。

順位を上げるために、名称へ次のような情報を付け足していないか確認してください。

• 「地域で一番おすすめ」などの宣伝文句
• 「24時間営業」などの営業時間
• 電話番号やホームページのURL
• 商品名やサービスの説明
• 実際の名称に含まれていない地域名や支店名

地域名や支店名が入っているだけで、直ちに違反になるわけではありません。実際の名称の一部として使っているものと、検索対策のために追加した言葉は分けて考える必要があります。

Googleは、名称に不要な情報を含めると、プロフィールが停止される場合があると案内しています。検索されたい言葉を付け足している場合は、実際に使っている名称へ修正しましょう。

地図のピンが、正しい場所を指しているか

住所を公開している企業や店舗は、Googleマップ上のピンの位置も確認してください。Whitesparkの調査では、ピンの位置が適切であることが影響度の10位に挙げられています。

当社が確認したなかにも、住所は正しいのに、ピンが隣の建物を指しているケースがありました。同じ敷地内でも、建物の裏側などにずれていることがあります。

こうしたズレは、管理画面の住所欄を読むだけでは気づけません。Googleマップで自分の企業や店舗を開き、地図を拡大して、実際の所在地と合っているかを確認しましょう。あわせて、表示されるルートでお客様が入口までたどり着けるかも見ておくと安心です。

ピンがずれている場合は、プロフィールの所在地を編集する画面で位置を修正できます。

また、同じ拠点のプロフィールが重複していないかも確認しておきましょう。企業名や店舗名、電話番号、住所をそれぞれ検索すると、別のプロフィールが見つかることがあります。

原則として、同じビジネスの同じ拠点に複数のプロフィールは作成しません。ただし、独立した部門や個人専門家など、別のプロフィールが認められる場合もあります。重複らしいものが見つかったら、内容と管理状況を確認してから対応してください。

必要な情報に、入力漏れがないか

最後に、連絡先や事業の説明、サービス内容などが十分に登録されているかを確認します。当社が見てきたプロフィールでも、電話番号以外の情報が少なく、何を依頼できる企業や店舗なのか分かりにくいものがありました。

入力漏れを探すときは、「プロフィールの強度」という機能が役立ちます。説明、営業時間、連絡先など、不足している情報を確認できる機能で、オーナー確認済みのプロフィールが対象です。

管理画面に表示されていれば、案内に沿って必要な情報を追加しましょう。ただし、登録済みの情報が現在も正しいかどうかは、自分で確認する必要があります。

修正したあとは、検索語句とお客様の行動を確認する

Googleビジネスプロフィールの設定を修正したら、その後の変化を確認します。
自分のスマートフォンで見える順位だけでなく、お客様がどのように検索し、プロフィールを見たあとに何をしたかにも注目しましょう。

確認する場所は、管理画面の「パフォーマンス」です。プロフィールが表示されたときの検索語句や、次のような行動を確認できます。

「通話数」は、実際に電話がつながった件数ではありません。
また、ルートを検索した人が必ず訪れたとも限らないため、お問い合わせや来店の件数とは分けて見てください。

この画面を企業や店舗の担当者にお見せすると、電話ボタンやルート検索が使われていることに驚かれることがあります。検索語句についても、「この言葉で探されているとは思わなかった」という反応をいただきます。

順位だけでは、プロフィールを見た人がその後に何をしたかは分かりません。こうした行動の数も確認すると、お客様の反応を具体的に把握できます。

毎月、前月の数字を確認する

パフォーマンスを見るときは、次の点を押さえておきましょう。

• 利用できるのは、オーナー確認済みのプロフィールです。
• 検索語句は月初に更新され、表示までに5日ほどかかる場合があります。
• プロフィールの閲覧数は、同じ人による繰り返しの閲覧を制限して数えるため、単純な表示回数とは異なります。

そのため、修正した翌日の数字だけで効果を判断するのは早すぎます。たとえば「毎月10日に前月分を確認する」と決めておくと、検索語句の更新を待ってから確認できます。

（参考：Googleビジネスプロフィール ヘルプ「ビジネス プロフィールのパフォーマンスとインサイトを確認する」）

変更した日と内容を残しておく

修正した項目と日付をメモしておくと、数字の変化と照らし合わせやすくなります。

営業時間や住所などの誤りは、見つけた時点で修正してください。正しい情報が登録されているうえで設定を見直す場合は、変更を1項目ずつ進めると、何を変えたかを把握しやすくなります。

ただし、1項目だけ変えた場合も、その変更が数字に影響したとは断定できません。季節や営業日数、広告の実施状況などでも、お客様の行動は変わります。

結果が出るまでの期間は、企業や店舗によって異なる

当社がこれまで対応したなかには、設定を見直してから数週間でお問い合わせが増えたケースもあれば、半年ほど確認しても目立った変化がなかったケースもあります。

変更内容がGoogle検索やGoogleマップに反映されることと、お問い合わせが増えることは別です。当社では、反映まで時間がかかる場合があることはお伝えしていますが、「何週間で結果が出る」とはお約束していません。

立地や口コミ、周辺の競合状況なども関係するため、設定を1項目直しただけでは、目立った変化が出ないこともあります。

自分のスマートフォンで見える順位だけを追うのではなく、電話ボタンのクリックやルート検索、ホームページへのクリックがどう変わったかを確認しましょう。実際のお問い合わせや来店の状況も合わせて見ると、見直しを続けるうえでの判断材料になります。

順位を上げるためだけに、作業は増やさなくてよい

Googleビジネスプロフィールでできることを、すべて続ける必要はありません。特に、1人で事業を運営している場合は、限られた時間で何を優先するかも大切です。

先ほど紹介したWhitesparkの調査では、Googleマップなどの順位への影響が小さいと評価された項目もあります。

これは専門家の経験や見解を集計した結果で、Googleの公式発表ではありません。順位が低い項目について、効果がまったくないと証明したものでもありません。

それでも、作業の優先順位を考える参考にはなります。当社では、検索順位を上げることだけを目的に、毎週の投稿を無理に続ける必要はないと考えています。まずは営業時間やカテゴリなど、基本情報を正確に登録することを優先しましょう。

説明文や口コミへの返信に、キーワードを詰め込まない

プロフィールの説明文は、事業内容や特徴をお客様に伝えるためのものです。地域名や業種名を不自然に繰り返すより、何を提供している企業や店舗なのかを分かりやすく書きましょう。

口コミへの返信も同じです。検索されたい言葉を入れることより、寄せられた感想や質問に、内容に合った返答をすることを優先してください。

なお、Googleは説明文で特別料金や特典などを過度に強調することも認めていません。説明文には、利用を検討する人の参考になる情報を載せましょう。

広告を出しても、通常の検索順位を買うことはできない

Googleは、地域の検索結果の順位を上げるための依頼や、金銭の受け取りには応じないと明記しています。

広告を通じて企業や店舗を知ってもらうことと、広告ではない通常の検索結果で上位に表示されることは別です。通常の検索順位を上げる目的だけで、広告を出す必要はありません。

写真や投稿は、お客様に伝えるために活用する

当社が対応した案件にも、写真を追加・整理したあと、検索順位がほとんど変わらなかったケースがあります。写真を増やせば順位が上がると期待しすぎないことも大切です。

一方、写真には、企業や店舗の外観、雰囲気、商品、サービスを伝える役割があります。投稿は新しい情報を知らせるために使えますし、口コミへの返信は、お客様への対応を知ってもらう機会にもなります。

写真の追加や投稿、返信が無駄ということではありません。「順位のために続けなければ」と考えるより、お客様に何を伝えたいかを考え、必要な内容を無理のない範囲で更新していきましょう。

設定の見直しだけでは解決しない場合

ここまで紹介した5つの項目とは別に、手続きやGoogleへの確認が必要になるケースもあります。

• プロフィールが停止・無効になっている
• 同じ企業や店舗のプロフィールが重複している
• 移転後の住所変更が承認されない
• オーナー確認が完了せず、情報を編集できない

これらは、営業時間やカテゴリを見直すだけでは解決できません。
まずは管理画面の通知を確認し、状況に合った手続きを進めましょう。
自分で判断できない場合は、Googleのサポートへ相談する方法もあります。

移転時の対応は、業種や事業の状況によって異なります。
Googleには住所を編集する手順がある一方、飲食店や宿泊施設など、場所そのものが顧客体験に直結する事業については、既存のプロフィールを閉業とし、新しい拠点のプロフィールを作成する案内もあります。

すべての移転で作り直すと判断せず、自分の事業に当てはまる手順を確認してください。企業名や店舗名、カテゴリを大幅に変更する場合も、編集が承認されないことがあります。

（参考：Googleビジネスプロフィール ヘルプ「ビジネス拠点の住所を管理する」）
（参考：Googleビジネスプロフィール ヘルプ「Google ビジネス プロフィールのポリシーの概要」）

オーナー確認が進まない場合

当社がご相談を受けたなかには、電話環境の関係で、確認コードを受け取れなかったケースがありました。

Googleは、IVR 電話自動音声応答システム（自動音声で番号の選択などを案内する電話システム）では、確認コードを取得できないと説明しています。

利用できる確認方法はGoogleが決めるため、希望する方法を自由に選べるわけではありません。ただし、管理画面に複数の方法が表示されていれば、動画など、別の方法も試せます。

手続きを終えてからの審査には、5営業日ほどかかると案内されています。

（参考：Googleビジネスプロフィール ヘルプ「Google でビジネスのオーナー確認を行う」）

業者に依頼する前に確認したいこと

Googleマップでの集客を支援するMEO業者から、営業を受けたというご相談もあります。

実際に伺った営業内容には、「必ず上位表示できます」という説明がありました。
Googleは、プロフィールの管理を代行する事業者に対し、上位表示を保証するような説明を禁止しています。順位を約束する言葉だけで契約を決めないようにしましょう。

また、「口コミを増やせます」と言われ、方法を確認すると、代行投稿に近い内容だったケースもありました。

Googleは、実体験に基づかない口コミや、報酬・割引などと引き換えの口コミを禁止しています。こうした投稿は削除の対象になります。「増やす」という説明だけでなく、誰に、どのような方法で投稿を依頼するのかまで確認してください。

（参考：Googleビジネスプロフィール ヘルプ「ビジネス プロフィールのサードパーティ ポリシー」）
（参考：Googleマップ「禁止または制限されているコンテンツ」）

契約についても、解約を申し出た際に、最低契約期間や違約金の説明を受けたというご相談がありました。契約前には、次の項目を確認しておきましょう。

• どのような作業を行い、何を成果として報告するのか
• 料金と追加費用はいくらか
• 最低契約期間や自動更新の条件は何か
• 途中で解約する場合、費用や手続きはどうなるか
• 契約終了後も、自分でプロフィールを管理できるか

プロフィールのオーナー権限は自社で持ち、業者には管理者として参加してもらう形が基本です。契約中も、自分で登録内容やパフォーマンスを確認できるようにしておきましょう。

公的な相談窓口も選択肢になる

相談先はMEO業者だけではありません。地域の商工会や商工会議所に、デジタル化や集客について相談できる窓口があるか確認する方法もあります。

長野県では、デジタル化に関する相談窓口が案内されています。何から始めればよいか迷う場合は、相談内容が支援の対象になるか確認してみてください。

長野県のデジタル化に関する相談窓口：026-217-1635

順位より先に、情報の間違いを直す

当社が確認した企業や店舗のなかには、営業時間が古いままになっていたため、営業終了後にお客様が訪れてしまったケースがありました。順位を気にする前に、正しい営業時間へ直す必要があります。

ホームページとGoogleビジネスプロフィールで、電話番号や営業時間、住所が食い違っていることもあります。せっかく見つけてもらえても、情報が異なれば、お客様はどちらを信じればよいか迷ってしまいます。

検索順位が変わらなくても、情報の間違いを直すことで、お客様が迷ったり、連絡できなかったりする状況は減らせます。当社では、順位だけでなく、お客様が来店やお問い合わせまでスムーズに進めるかを大切にしています。

Googleマップの対策に力を入れるべきか迷っている場合は、ほかの集客方法と費用や手間を比較してみてください。

まとめ

Googleマップの検索結果は、検索する人の場所によって変わります。
自分のスマートフォンで見た順位が、すべてのお客様にも同じように表示されているとは限りません。

まずは、次の3つから始めましょう。

1. 自分のスマートフォンで見た順位だけで、良し悪しを判断しない
2. 営業時間・カテゴリ・企業名や店舗名・地図のピン・入力漏れを確認し、間違いがあれば修正する
3. 毎月決まった日（毎月10日など）に、パフォーマンスで前月の検索語句や電話ボタンのクリック、ルート検索などを確認する

正しい情報が登録されているうえで設定を見直す場合は、1項目ずつ変更し、日付と内容を残しておくと、あとから変化を確認しやすくなります。

設定を直しても、すぐに結果が変わるとは限りません。当社が対応したなかにも、半年ほど確認しても目立った変化がなかったケースがあります。

それでも、営業時間や住所、連絡先を正しく登録しておけば、お客様が道に迷ったり、営業していない時間に訪れたりすることを防ぐのに役立ちます。サービス内容を分かりやすく記載することも、利用を判断してもらうために大切です。

まずは今日、Googleビジネスプロフィールの管理画面を開き、登録されている営業時間が実際の営業状況と合っているか確認してみてください。

Googleビジネスプロフィールを登録したときに写真を数枚追加し、そのままになっている企業や店舗もあると思います。

新しい写真を追加したくても、外観、店内、商品、スタッフなど、何を載せればよいのか分からない。写真を選ぶ基準が分からず、追加を後回しにしてしまうこともあるかもしれません。

Googleは公式ヘルプで、外観や店内、商品、サービスなど、写真の種類ごとに追加する最低枚数の目安を案内しています。また、写真の明るさやピント、加工についても品質基準を示しています。

この記事では、その枚数の目安と品質基準をもとに、手元にある写真から、掲載するものと見送るものを選ぶ方法を紹介します。読み終えたあと、スマートフォンの写真を見ながら選べるよう、具体的な判断基準をお伝えします。

指定した写真が、必ず最初に表示されるとは限らない

Googleビジネスプロフィールでは、企業や店舗側が「カバー写真」を指定できます。
ただし、Googleの公式ヘルプでは、指定した写真が必ず最初に表示されるとは限らないと案内されています。

選んだ写真の画質が低い場合や、店舗のカバー写真としてふさわしくないと判断された場合には、利用者が投稿した写真が代わりに選ばれることもあります。

時間をかけて1枚を選んでも、その写真が最初に見てもらえるとは限りません。カバー写真を選ぶことに加えて、外観、店内、商品などの写真もそろえ、来店を考えているお客様が知りたい情報を確認できるようにしておきましょう。

見栄えのよい写真ばかりを用意する必要はありません。会社や店舗の場所や雰囲気、扱っている商品などが分かることも大切です。

掲載できる写真は大きく3種類

Googleビジネスプロフィールに掲載できる写真は、役割によって大きく3種類に分かれます。

• ロゴ：企業や店舗のロゴマークです。プロフィールに電話番号や営業時間などの基本情報を登録していると、ロゴが強調して表示されます。
• カバー写真：企業や店舗の特徴や雰囲気を伝える、プロフィール上部の写真です。ただし、指定しても必ず最初に表示されるわけではありません。
• その他の写真：外観、店内、商品、サービス、スタッフなど、企業や店舗について具体的に伝えるための写真です。

（参考：Googleビジネスプロフィール ヘルプ「ビジネス プロフィールの写真と動画を管理する」）

この記事で主に扱うのは、3つ目の「その他の写真」です。外観や店内など、種類ごとに何を伝える写真を選べばよいかを紹介します。
撮影方法については扱いません。
まずはスマートフォンに保存してある写真を見ながら、使えるものを選んでみてください。足りない写真があれば、あとから撮れば大丈夫です。

写真の種類ごとに、Googleが枚数の目安を示している

「Googleビジネスプロフィールには、写真を何枚くらい載せればよいですか？」

これは、実際によく聞かれる質問です。
枚数を考えるときは、Google公式ヘルプが示している、写真の種類ごとの目安を参考にできます。

（参考：Googleビジネスプロフィール ヘルプ「ビジネス プロフィールに表示するビジネス固有の写真に関するヒント」）

自身の会社や店舗に当てはまる種類を確認する

表にある写真をすべて用意する必要はありません。自身の会社や店舗に当てはまる種類を確認しましょう。

たとえば、美容室なら外観・店内・サービス・チーム、飲食店なら外観・店内・食べ物や飲み物、小売店なら外観・店内・商品などが候補になります。
客室の写真は宿泊施設向けなので、客室がなければ用意する必要はありません。

外観・店内・商品の3種類をそろえるなら、それぞれ3枚ずつで合計9枚が目安になります。まずは、スマートフォンに保存してある写真から使えそうなものを探してみてください。

写真を選ぶときに確認したいこと

Google公式ヘルプでは、写真の撮り方についてもヒントを紹介しています。手元の写真を選ぶときにも参考になります。

• 外観：お客様が訪れる方向から見た建物や入口が分かる写真。時間帯の違う写真も候補になります。
• 店内：お客様が実際に利用するときの様子や、内装・雰囲気が伝わる写真。
• 商品・サービス：人気の商品やメニューが写り、照明が均等に当たっている写真。
• チーム：仕事中の自然な表情など、スタッフの人柄が伝わる写真。

使える写真が見つからない種類があっても、そこで作業を止める必要はありません。まずは手元にある写真を選び、足りない種類をメモしておきましょう。不足分は、あとから撮って、増やしていけば大丈夫です。

今ある写真を選ぶ、5つの確認ポイント

必要な写真の種類が分かったら、次は掲載する写真を選びます。
スマートフォンの写真一覧を開き、1枚ずつ次の5つを確認してください。

実際の企業や店舗で撮影した写真か

Googleは、掲載する場所で自分が撮影した写真を使うよう案内しています。
スクリーンショット、素材サイトの写真、GIF、複数の画像を組み合わせたコラージュなどは、避ける例として挙げられています。

たまに、チラシの画像をそのまま掲載している企業や店舗を見かけます。
費用をかけて作った画像なので活用したくなりますが、写真を選ぶときは、実際の建物や商品、サービスの様子が写ったものを優先しましょう。

「スマートフォンで撮った写真でも大丈夫ですか？」という質問もよく受けます。
スマートフォンでも、明るさやピントなどの基準を満たす写真は撮れます。必ずしもプロに依頼する必要はありません。

何をしている会社・店舗かが分かる写真か

Googleは、会社や店舗を主な被写体にするよう案内しています。
人物やグループばかりが目立つ自撮り写真は、行き先を決めるための参考になりにくいと説明しています。

実際にプロフィールを見ていても、反応がよかったのは、商品や施術中・作業中の様子など、何をしている企業や店舗かが一目で分かる写真でした。外観や入口の写真も、初めて訪れるお客様が場所を確認するのに役立ちます。

料理や手元のアップも、商品やサービスを伝える大切な写真です。ただし、アップの写真ばかりでは全体の雰囲気が伝わりません。建物や室内の様子が分かる写真も組み合わせましょう。

明るくて、ピントが合っているか

地元の企業や店舗のプロフィールを見ていて、特に惜しいと感じるのは、外観の写真が薄暗いことです。画像が粗く、建物や商品の様子が分かりにくい写真も見かけます。

実際には明るく入りやすい場所でも、写真が暗いと、その雰囲気が伝わりません。写真を少し拡大し、看板や商品の輪郭がぼやけていないかも確認してください。

Google公式ヘルプでは、十分な明るさがあり、ピントの合った写真を使うよう案内しています。

画像の形式やサイズの基準は次のとおりです。

暗い写真は、掲載を見送る前にスマートフォンの編集機能で明るさを調整してみてください。実際の雰囲気を変えない範囲の調整で、使える写真になることもあります。不要なものが端に写っている場合は、トリミングで切り取る方法もあります。

加工しすぎていないか

明るさを調整するときも、実際とは違う印象にならないように気をつけましょう。

Googleは、大幅な加工や過度なフィルター、AIの使用を避け、実際の雰囲気が伝わる写真を選ぶよう案内しています。Googleマップへの投稿に関するヒントでも、枠線や文字、コラージュの追加を避けるよう示しています。

私が写真を調整するときは、明るさの調整とトリミングまでにしています。色味は変えず、加工アプリで作り込んだ写真や、AIで生成した画像も使いません。

Googleは、品質の低い写真を削除する場合があり、品質を理由とした削除には異議申し立てができないと説明しています。加工で見栄えをよくすることより、実際の様子を分かりやすく伝えることを優先しましょう。

（参考：Googleマップ ユーザー作成コンテンツ ポリシー ヘルプ「マップにメディアを投稿する際のヒント」）

現在の会社や店舗の様子と合っているか

改装前の内装、現在は提供していないメニュー、すでに退職したスタッフなどが写った写真は、今回の掲載候補から外しましょう。

古い写真を見て訪れたお客様が、実際の様子との違いに戸惑うこともあります。枚数を増やすために古い写真を使うより、現在の企業や店舗の様子が伝わる写真を選んでください。

選んだ写真を種類ごとに分ける

5つのポイントを確認したら、掲載候補に残った写真を、外観・店内・商品などの種類に分けましょう。

同じ種類の写真が4枚以上あっても、3枚に減らす必要はありません。ただし、似た写真が何枚もある場合は、明るくて分かりやすいものを優先します。別の角度や場面が写った写真も選ぶと、企業や店舗の様子をより具体的に伝えられます。

人物や商品の写真を用意できない場合

接客中の様子やスタッフの写真は、どのような人が働いているのかを伝えるのに役立ちます。Googleが示す写真の種類にも「チームの写真」があり、3枚以上が目安とされています。

ただし、実際の制作では、人物の撮影を断られることもあります。顔を出したくない人に、無理に写ってもらう必要はありません。人が写っていなくても、企業や店舗の雰囲気や特徴は伝えられます。

当社は、基本的にはお客様が写っている写真は使用しないことを、あらかじめ企業や店舗の担当者にお伝えしています。
担当者から掲載の希望があった場合は、写っているお客様本人の了承を得たうえで使用します。

人物の写真をそろえることよりも、無理なく掲載できる写真を選ぶことを優先しましょう。

商品の写真を用意しにくい業種

士業や訪問型サービスなど、形のある商品を扱っていない業種もあります。仕事の内容によっては、店内の写真も用意できません。その場合も、前の章で紹介した写真をすべてそろえる必要はありません。

実際に担当した案件では、仕事中の様子や、使用している車両・道具の写真を掲載しました。商品がなくても、作業の様子や仕事で使うものを通じて、どのようなサービスを提供しているのかを伝えられます。

写真が少ない場合は、ほかの情報も確認する

それでも撮影できるものが少ない場合は、写真だけで伝えようとせず、プロフィールのほかの情報も確認しましょう。

事業内容に合ったカテゴリを選んでいるか、提供しているサービスを記入しているかなど、見直せる項目はあります。お客様から寄せられた口コミも、利用を検討する人の参考になります。

サービス内容などが未記入のままでは、写真を増やしても、何を依頼できる企業や店舗なのかが十分に伝わりません。
地域の企業や店舗のプロフィールを見ていると、写真の質よりも、基本情報やサービス内容の記入が少ないことが気になります。

写真を増やすだけでなく、営業時間やサービス内容など、お客様が知りたい情報が載っているかを確認してみてください。

写真が表示されない・別の写真に変わったときの確認方法

写真を追加したり入れ替えたりしても、Google検索やGoogleマップに思ったとおりに表示されないことがあります。
状況に合わせて、次の項目を確認してください。

追加した直後なら、24〜48時間ほど待つ

Google公式ヘルプでは、写真や動画が表示されるまで、最長で24〜48時間ほどかかることがあると案内しています。追加した直後に表示されなくても、すぐに不具合と判断せず、少し時間を置いて確認しましょう。

表示されない写真のステータスを確認する

アップロードした写真は、Googleのポリシーに沿っているか審査されます。

写真の処理状況を示す「ステータス」は、次の3種類です。

「保留中」と「不承認」の写真は、Google検索にもGoogleマップにも表示されません。時間を置いても表示されない場合は、ステータスに加え、オーナー確認が完了しているかも確認してください。

ロゴが表示されない場合は、基本情報を確認する

ロゴが表示されない原因は、画像そのものとは限りません。
Google公式ヘルプでは、ビジネス名、住所、カテゴリ、電話番号、営業時間など、必要な情報が入力されているか確認するよう案内しています。

ロゴを何度も入れ直す前に、プロフィールの基本情報を見直してみましょう。

カバー写真が変わった場合は、写真全体を見直す

最初の章で説明したとおり、カバー写真を指定しても、Googleが別の写真を選んで表示することがあります。指定した写真が最初に表示されないからといって、設定を間違えているとは限りません。

カバー写真の指定を繰り返すよりも、外観、店内、商品、サービスなどの写真がそろっているかを確認しましょう。どの写真を見ても、企業や店舗の様子が分かるようにしておくことが大切です。

（参考：Googleビジネスプロフィール ヘルプ「ビジネス プロフィールの写真と動画を管理する」）

自分が投稿していない写真が載っている場合

Googleビジネスプロフィールには、お客様などの利用者も写真を投稿できます。見覚えのない写真があっても、それだけで不適切な投稿とは限りません。

利用者が投稿した写真は、オーナーが直接削除することはできません。別の場所の写真など、Googleのポリシーに違反する内容であれば、問題を報告して削除をリクエストします。

削除するかどうかはGoogleが審査して判断するため、報告すれば必ず削除されるわけではありません。なお、自分で投稿した写真は、ビジネスプロフィールから削除できます。

（参考：Googleビジネスプロフィール ヘルプ「ビジネス プロフィール上の不適切な写真や動画を報告する」）

手間をかけなくてよいことと、写真を入れ替えたあとの確認

最後に、写真を見直すときに優先しなくてよい作業と、入れ替えたあとに確認したいことを紹介します。

検索順位を上げるために、写真へ位置情報を付ける

写真に撮影場所の位置情報を付けることを「ジオタグ」と呼びます。
この情報を追加すると、Googleマップの検索順位が上がるという話があります。

ただし、海外の検証では、位置情報を付けても順位の上昇が確認できなかったと報告されています。一方で、「near me（近くの）」を含む検索では順位が上がり、地名を含む検索では下がったという報告もあり、結果は一致していません。

こうした検証だけで、日本の企業や店舗にも効果があるとは判断できません。
当社では、位置情報を付ける作業よりも、企業や店舗の様子が伝わる写真を選ぶことに時間を使うほうがよいと考えています。

（参考：Sterling Sky「Does Geotagging Photos Influence Ranking?」）
（参考：Search Engine Land「How geotagging photos affects Google Business Profile rank: Study」）

写真の枚数を増やすことだけを目的にする

Googleは写真の追加を勧めていますが、公式ヘルプでは「枚数を増やすほど検索順位が上がる」とは説明していません。

前の章で紹介した写真の種類を確認し、必要なものがそろったら、そこで一度区切ってかまいません。
その後は、新しい商品やサービスを紹介したいときや、内装が変わったときなどに追加・更新しましょう。

写真を見直しても、反応が変わらない場合

実際に担当した案件でも、写真を追加・整理したあと、Googleマップの検索順位がほとんど変わらなかったことがあります。写真の閲覧数は増えても、電話やルート検索の増加まで確認できなかったケースもあります。

一方で、写真を見たことがお問い合わせや来店のきっかけになったケースや、写真の見直し後に電話やホームページへのアクセスが増えた事例もあります。ただし、数字の変化がすべて写真によるものとは限りません。

反応が変わらない場合は、そもそもGoogleマップで企業や店舗を見つけてもらえているかも確認しましょう。プロフィールを見る人が少なければ、写真を入れ替えても、多くの人に見てもらうことは難しくなります。

Googleは、地域の検索結果を決める主な要素として、検索内容との関連性、検索した人からの距離、知名度を挙げています。
写真だけで判断せず、カテゴリや基本情報、口コミなども含めて確認することが大切です。

まとめ

Googleビジネスプロフィールでは、カバー写真を指定しても、必ず最初に表示されるとは限りません。
1枚を選ぶことに時間をかけすぎず、外観や商品、サービスなど、企業や店舗の様子が分かる写真をそろえましょう。

Google公式は、外観・店内・商品・サービスなどの写真について、それぞれ3枚以上を目安として示しています。
すべての種類を用意する必要はありません。自分の企業や店舗に当てはまるものを確認してください。

写真を選ぶときは、次の5つを確認します。

• 実際の企業や店舗で自分が撮影した写真か
• 何をしている企業や店舗か分かるか
• 明るく、ピントが合っているか
• 加工しすぎていないか
• 現在の企業や店舗の様子と合っているか

暗い写真は、実際の雰囲気を変えない範囲で明るさを調整すると、使えることがあります。不要な部分はトリミングで切り取れますが、色味や印象が大きく変わる加工は避けましょう。

人物の写真を載せられない場合も、無理に撮影する必要はありません。商品の写真を用意しにくい業種なら、作業の様子や、仕事で使う車両・道具なども候補になります。

追加した写真が表示されない場合は、24〜48時間ほど待ち、写真のステータスやオーナー確認の状況を確認します。ロゴが表示されないときは、プロフィールの基本情報も見直してください。

写真を見直しても反応が変わらない場合は、Googleマップで見つけてもらえているか、サービス内容が十分に伝わっているかなども確認しましょう。写真だけでなく、カテゴリや基本情報、口コミなども含めて考えることが大切です。

最初から写真を撮り直す必要はありません。まずはスマートフォンの写真を開き、使えるものを選んでみてください。足りない写真は、あとから撮って、加えていけば大丈夫です。

Instagramへの投稿は続けていて、反応もある。
一方で、インスタとホームページの両方に時間をかける余裕はない。

迷う理由の1つは、Instagramだけで足りているのかを判断する材料が少ないことです。感覚ではなく、数字を使って確認する方法が分からないままになっています。

この記事では、総務省の調査と人口統計を使い、地域にいる人のうち、どのくらいの人がInstagramを利用できる年代にいるのかを確認します。

その数字を見たうえで、Instagramだけで続けるのか、ホームページが必要かどうかをご自身で判断できるように比較していきます。

お客様から同じことを何度も聞かれていませんか？

結論から言うと、まず確認してほしいのはInstagramへの投稿数ではありません。

お客様から、同じ質問を何回受けているかです。

DMで「今日は何時までですか」と聞かれる。
電話で「駐車場はありますか」と聞かれる。
同じ質問が繰り返し届くのであれば、お客様が知りたい情報を十分に伝えられていない可能性があります。

当社へご相談いただく店舗でも、この状態はよく見られます。

Instagramのプロフィールや投稿で確認できないことを、DMや電話で何度も質問されている状態です。

実際に、「営業時間を聞かれるDMへの返信が負担になっている」と話す店主もいました。また、「駐車場はありますか」という電話を、何度も受けていた店舗もあります。

ここで考えておきたいのは、質問してくれた人だけが、情報を探した人ではないということです。

ネット上でも、Instagramだけで情報を発信している店舗について、「メニューや料金が見つからない」「営業しているのか分からない」「どこにある店舗なのか分からない」といった声があります。

知りたい情報を確認できず、来店先の候補から外したという声もあります。

DMや電話で質問してくれる人は、確認する手間をかけても、その店舗について知りたいと思っている人です。

一方、知りたい情報が見つからなかった時点で、質問せずに別の店舗を探す人がいる可能性もあります。その人数は、DMや電話の件数には残りません。

そのため、質問が届いていることだけを見るのではなく、「同じ質問を何度受けているか」。
直近1か月を確認してみてください。

営業時間、駐車場、料金、予約方法、場所など、同じ質問を何回受けましたか？

Instagramだけで、どのくらいの人に届くのか？

同じ質問が何度も届く理由の1つは、お客様が必要な情報を探しても見つけられないことです。

ただ、その前にもう1つ確認したいことがあります。

そもそも、地域にいる人のうち、どのくらいの人がInstagramを利用しているのかという点です。

Instagramの利用率は、年代によって大きく異なります。

総務省の「令和7年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」によると、20代は82.6％、30代は76.6％、40代は67.1％です。

一方、50代は54.4％、60代は36.1％、70代は15.8％まで下がります。全年代では54.8％です。

（参考：総務省情報通信政策研究所「令和7年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」）

ここで注意したいのは、SNS全体の利用率ではなく、Instagramだけの数字だということです。

同じ調査では、LINEの利用率は60代で92.0％、70代でも77.8％あります。

つまり、「年齢が高くなるとスマートフォンを使わなくなる」という単純な話ではありません。

LINEは使っていても、Instagramは利用していない人がいます。
どの年代へ届きやすいのかは、使う媒体によって変わります。

たとえば、長野県伊那市ではどのくらいの人数になるのでしょうか？

2026年4月1日時点で、伊那市に住む20〜79歳の人口は46,157人です。

（参考：伊那市「指定区別男女別年齢別人口」）

この人口に、総務省が公表している20代から70代までのInstagram利用率を年代ごとに掛け合わせると、Instagramを利用していると推計される人は約24,100人です。

20〜79歳の約52％にあたります。

* この約24,100人は当社が計算した推計値であり、公的機関が公表している伊那市のInstagram利用者数ではありません。
* 全国平均の年代別利用率を伊那市の人口へ当てはめているため、実際の利用者数とは異なる可能性があります。また、総務省の年代別データがない80歳以上は計算に含めていません。
* 実際にお客様が来店する範囲は、伊那市内だけとは限りません。

それでも分かることがあります。
地域に住んでいる人全員が、Instagramを利用しているわけではないということです。特に、お客様の年齢層が高くなるほど、Instagramだけでは情報を届けにくくなる可能性があります。

さらに、Instagramを利用していることと、あなたのお店の投稿を実際に見ていることも別です。

約24,100人全員へ投稿が表示されるわけではありません。フォローしているか、Instagramを開く頻度、投稿が表示されるかなどによって、実際に届く人数は変わります。

ここでお伝えしたいのは、Instagramが集客に向いていないという話ではありません。

どの媒体にも、届きやすい相手と届きにくい相手がいます。

自分のお客様の年代と、Instagramを利用している年代を見比べることで、Instagramだけで続けるのか、別の情報発信方法も用意するのかを考える材料になります。

Instagramの投稿がGoogle検索に表示されるなら、ホームページはいらない？

ここまで読んで、「最近はInstagramの投稿もGoogleの検索結果に出るのではないか」と思った方もいるかもしれません。

現在は、条件を満たす公開されたプロアカウントの投稿が、Googleなどの検索結果に表示される可能性があります。Instagram側の設定で、検索エンジンへの表示をオフにすることもできます。

（参考：Instagramヘルプセンター）

ただし、Instagramの投稿が検索結果に出ることと、お客様が知りたい情報をすぐ確認できることは別です。

たとえば、「○○市 ○○(店名) 営業時間」と検索する人を考えてみます。

検索結果にInstagramの投稿が表示されても、その投稿が営業時間について書かれたものとは限りません。写真や過去の投稿を見ながら、必要な情報を探さなければならない場合もあります。

Instagramは、写真や動画を使ってお店の雰囲気を伝えたり、継続して情報を届けたりすることに向いています。

一方、ホームページでは、営業時間、料金、アクセス、予約方法などを決まった場所へ掲載できます。
知りたい情報を探しに来た人が、必要な内容を確認しやすくなります。

つまり、Instagramの投稿がGoogle検索に表示されるようになっても、Instagramとホームページの役割が同じになったわけではありません。

Instagramはお店を知ってもらう場所として使い、ホームページは必要な情報を確認してもらう場所として使う。このように役割を分けて考えると、両方を用意する必要があるか判断しやすくなります。

毎日の投稿は、ホームページづくりにも活かせます

ここまで読んで、これまで続けてきたInstagramへの投稿を否定されたように感じた方もいるかもしれません。
でも、そうではありません。

ホームページ制作の現場から見ると、Instagramを続けてきた店舗には、ホームページを作るときに活かせるものがすでにあります。

1つは、これまで撮りためてきた写真です。

ホームページを作るときは、Instagramに掲載した画像をそのまま使うのではなく、スマートフォンなどに残っている元の写真を使用します。必要に応じて、ホームページに合わせてトリミングなどの加工を行います。

そのため、Instagramへ投稿した写真の元データは、削除せずに残しておいてください。
ホームページを作るときの素材として活用できます。

もう1つは、これまで書いてきた文章です。

当社では、ホームページの原稿を作成するときに、その店舗のInstagram投稿を確認します。普段どのような言葉でお客様へ伝えているのか、どのような雰囲気の店舗なのかを知るためです。

これまで書いてきた文章は、その店舗らしさを知るための資料になります。

写真や文章を積み重ねてきた店舗は、ホームページを作るときにゼロから素材を集める必要がありません。

問題は、Instagramを更新してきたことではありません。これまで発信してきた情報を、必要な人があとから確かめられる場所が用意されていないことです。

ホームページは必要？5つの質問で判断する

「Instagramはやっているけれど、ホームページはない」というご相談を受けたとき、当社では最初に2つのことを確認します。

1つ目は、今何に困っていて、何をきっかけにホームページを検討し始めたのかです。

2つ目は、ホームページに何を期待しているのかです。つまり、ホームページを作ったあと、どうなれば成功と言えるのかを確認します。

この2つが曖昧なまま作り始めると、ホームページの目的と実際の内容がズレやすくなります。
反対に、この2つへ自分で答えられるなら、ホームページが必要かどうかも判断しやすくなります。

そのうえで、次の5つを確認してみてください。

1. お客様の年齢層は何歳くらいか
2. 来店前に確認したい情報があるか（料金、メニュー、予約方法、駐車場、行き方など）
3. 新しいお客様を増やしたいか、今のお客様だけで足りているか
4. 同じ質問を繰り返し受けていないか
5. ホームページの更新に使える時間を確保できるか

この5つへの答えから、大きく3つの選択肢に分けて考えられます。

今はホームページを作らなくてもよい場合

今のお客様だけで予約が埋まっていて、新しいお客様を増やす必要がないのであれば、急いでホームページを作る必要はありません。

また、情報を更新する必要が出たときに、対応できる人や時間を確保できない場合も同じです。

ホームページは、作ったあとも営業時間や料金などが変われば更新する必要があります。更新できないまま古い情報が残ると、かえってお客様を迷わせることがあります。この点については、あとの章で詳しく説明します。

実際、このような状況の店舗からご相談をいただいた場合、当社からは「今は作らなくてもよいと思います」とお伝えすることもあります。

ホームページを作ったほうがよい場合

反対に、ホームページを検討する理由がはっきりしている場合は、作る価値があります。

たとえば、料金やメニューについて詳しい説明が必要な場合、同じ質問を何度も受けている場合、新しいお客様を増やしたい場合です。

特に、新しいお客様を増やしたいかどうかは、大きな判断材料になります。

今のお客様は、すでに店舗の場所や利用方法を知っていることが多いでしょう。一方、初めて利用する人は、営業時間、料金、場所、予約方法などを自分で確認する必要があります。

その情報をいつでも確認できる場所が必要なら、ホームページを用意する理由の1つになります。

まだ決めきれない場合

ホームページを作るべきか、まだ作らなくてもよいのか、判断できない場合もあると思います。

そのときは、まずGoogleマップに表示される店舗情報を確認してみてください。

見るのは、住所、電話番号、営業時間、定休日などの基本情報です。現在の店舗情報と違っていないかを確認するだけでも、お客様が来店前に迷う原因を減らせます。

まずはここから始めて、そのあとでホームページが必要かどうかを改めて考えても遅くはありません。

ここで挙げた3つの選択肢のうち、2つは「今すぐホームページを作らない」という判断です。

それでも問題ありません。

必要性がはっきりしないまま作るよりも、「何のために作るのか」が見えてから始めたほうが、ホームページを活用しやすくなります。

次にやることを1つ選ぶ

ホームページを作るかどうかを考えたら、次にやることを1つ選びましょう。

今は作らないと決めた場合

まずは、Googleビジネスプロフィールの店舗情報を確認しましょう。まだ作るかどうか迷っている場合も、ここから始めてみてください。

Googleビジネスプロフィールは、Google検索やGoogleマップに表示される自分の店舗情報を管理できる仕組みです。

営業時間、定休日、電話番号、住所、地図上の位置が、現在の店舗情報と合っているかを確認します。
駐車場に関する情報を掲載している場合は、その内容も確認してください。
古い情報や間違った情報が残っていると、せっかく店舗を探してくれた人を迷わせてしまいます。

あわせて、Instagramのリンクを登録できるかも確認してみてください。

ビジネスプロフィールの「プロフィールを編集」から「連絡先」を開き、「ソーシャル プロフィール」の項目を確認します。項目が表示されていれば、編集画面でInstagramを選び、プロフィールのURLを入力して保存します。

リンクが表示されると、Google検索やGoogleマップで店舗を見つけた人が、Instagramのプロフィールも確認できるようになります。

ただし、Googleは、この機能を利用できる地域は一部に限られ、プロフィールによっては利用できない場合があると案内しています。項目が表示されなくても、設定方法を間違えているとは限りません。

（参考：Googleビジネスプロフィール ヘルプ「ソーシャル メディアのリンクを管理する」）

作ると決めたら、掲載する情報を書き出す

まずは、お客様から繰り返し聞かれることをもとに、ホームページに載せる情報を書き出しましょう。
営業時間と定休日、場所と駐車場、メニューと料金、予約方法など、最初の章で確認した「繰り返し聞かれる質問」が、そのまま掲載内容の候補になります。

最初からページ数の多いホームページを作る必要はありません。

ホームページを公開したら、Instagramのプロフィールにリンクを載せ、ホームページを見てもらえるようにしましょう。よく聞かれる内容をお客様自身で確認できれば、DMや電話で同じ説明を繰り返す手間を減らせる可能性があります。

実際にご相談いただいた店舗からも、同じ質問を受ける回数が減ったという声を聞いています。ただし、質問がまったくなくなったわけではありません。お客様が必要な情報を自分で確認できる場所を用意する、という考え方で始めてみてください。

運用するときに避けたい3つのこと

最後に、Instagramやホームページを運用するときに避けたいことを3つお伝えします。

1つ目は、ホームページを作ったことを理由にInstagramをやめることです。Instagramは、写真や動画を通じて店舗を知ってもらうきっかけとして使えます。ホームページを作ったあとも、それぞれの役割に合わせて活用できます。

2つ目は、最初から管理しきれない規模のホームページを作ることです。
公開後に更新されず、古い営業時間や料金が残っている店舗を見ることがあります。情報が古いままだと、来店を考えているお客様を迷わせる原因になります。まずは、自分たちで管理できる範囲から始めましょう。

3つ目は、Instagramのフォロワー数だけで成果を判断することです。店舗から遠い地域のフォロワーが増えても、実際の来店につながるとは限りません。フォロワー数に加えて、来店してほしい地域の人に必要な情報が届いているかも確認してみてください。

まとめ

Instagramとホームページは、それぞれ届きやすい相手や役割が異なります。どちらが優れているかではなく、自分の店舗に何が必要かを考えることが大切です。

今回の当社独自の試算では、伊那市の20〜79歳のうち、Instagramを利用している人は約52％と推計しました。
ただし、利用している人全員に店舗の投稿が届くわけではありません。
Instagramを使っていない人にも店舗を知ってもらいたいなら、ほかの方法も考える必要があります。

だからといって、すべての店舗が今すぐホームページを作る必要はありません。
今のお客様だけで予約が埋まり、新しいお客様を増やす必要がなければ、今は作らないという判断もできます。
更新する時間を確保できるかどうかも、作る前に考えておきたいことです。

まずは、直近1か月に同じ質問を何回受けたか、振り返ってみてください。
よく聞かれる内容とその回数は、Instagramの情報を見直すか、ホームページにも情報を載せるかを考える身近な判断材料になります。

ところが、「◯◯市 ◯◯」のように地域名と業種を組み合わせて検索すると、知らない企業・店舗やポータルサイトばかりが並び、自分の名前が見当たらない。

こうした状態で対策を調べても、専門用語が並ぶ記事ばかりで、何から始めればよいのか分からず手が止まってしまう。実際に、そのようなご相談をいただくことがあります。

ただ、「地域名＋業種」で表示されない原因は1つではありません。

原因を確認しないまま対策を始めると、必要のない作業に時間を使ってしまうことがあります。
反対に、どこに原因があるのかを分けて考えれば、最初にやることはそれほど多くありません。

この記事では、専門的な設定を変更する前に、ホームページの文章を見直すだけでできることに絞って説明します。

あわせて、今の段階では手をつけなくてもよいことについても、Googleが公開している資料をもとに説明します。
（Google検索セントラル「SEO スターター ガイド」：https://developers.google.com/search/docs/fundamentals/seo-starter-guide?hl=ja）

まず、「検索しても出てこないの原因」を3つに分ける

ご相談のなかでも、「SEOが大事なのは分かったものの、何をすればよいのか分からない」というお話はよく出てきます。

このとき、ホームページへ文章を書き足す前に確認したいことがあります。

自分の店舗が検索結果に「出てこない」原因が、どれに当てはまるのかを見分けることです。

原因は、大きく3つに分けられます。
それぞれ必要な対応が異なるため、まずどの原因に当てはまるのかを確認します。

そもそもGoogleの検索対象に入っていない

1つ目は、ホームページがGoogleの検索対象に入っていない場合です。

ホームページを公開していても、Googleに登録されていないページは検索結果に表示されません。この状態では、原稿を書き換える前に、まずGoogleに登録されているかを確認する必要があります。

簡単な確認方法は、Googleの検索窓に次のように入力することです。

site:自分のサイトのアドレス

たとえば、site:example.com のように検索します。

自分のサイトのページが表示されれば、そのページはGoogleのインデックス（検索結果に表示するための登録情報）に登録されています。

（Google検索セントラル「検索演算子『site:』の使い方」：https://developers.google.com/search/docs/monitor-debug/search-operators/all-search-site?hl=ja）
（Google検索セントラル「SEO スターター ガイド」：https://developers.google.com/search/docs/fundamentals/seo-starter-guide?hl=ja）

ただし、何も表示されなかったからといって、この検索だけで「Googleに登録されていない」とは断定できません。

Googleも、site: を使った検索では、登録されているすべてのページが表示されるとは限らないと案内しています。表示されない場合は、Google Search Consoleの「URL検査」で確認する方法があります。

まずはsite: 検索で簡単に確認し、判断できない場合だけ詳しく調べれば十分です。

Googleマップの枠に出ていない

2つ目は、Google検索そのものではなく、Googleマップ上で自分の店舗が出てこない場合です。

「◯◯市 ◯◯」のように検索すると、検索結果の上部に地図と店舗の一覧が表示されることがあります。

この部分は、通常のホームページの検索結果とは異なる仕組みで順位が決まります。

Googleは、ローカル検索結果の順位について、主に「関連性」「距離」「知名度」の3つをもとに決めると案内しています。
（Googleビジネスプロフィール ヘルプ「Googleのローカル検索結果のランキングを改善するヒント」：https://support.google.com/business/answer/7091?hl=ja）

そのため、ホームページの文章を書き換えるだけで、Googleマップの順位が決まるわけではありません。

Googleマップの枠に自分の店舗が出てこないことを気にしている場合は、まずGoogleビジネスプロフィールの情報を確認します。

Googleには登録されているが、通常の検索結果で順位が低い

3つ目は、ホームページ自体はGoogleに登録されているものの、「地域名＋業種」で検索すると順位が低い場合です。

ここでいう通常の検索結果とは、Googleマップの枠とは別に表示される、ホームページなどの検索結果です。

この記事で扱うのは、この3つ目のケースです。

「◯◯市 ◯◯」で検索したときに、自分のホームページがGoogleには登録されているものの、ほかの企業・店舗やポータルサイトより下に表示されている状態を想定しています。

なお、業種によっては、お客様が地域名を付けて検索するとは限りません。

実際のお客様がどのような言葉で検索しているのかを確認せず、「地域名＋業種」の対策だけに力を入れても、届く相手が少ない場合があります。

もう1つ、先にお伝えしておきます。

この記事では、専門的な設定変更については扱いません。
確認するのは、ホームページに掲載している文章です。WordPressなどの管理画面から文章を書き換えられる範囲に絞って説明します。

Googleも、小規模なローカルビジネスであれば、SEOに関する作業の多くを自分で行えると案内しています。
（Google検索セントラル「SEO業者の利用を検討する」：https://developers.google.com/search/docs/fundamentals/do-i-need-seo?hl=ja）

まず原因を3つに分け、「Googleには登録されているが、通常の検索結果で順位が低い」と分かった場合だけ、次の確認へ進みます。

トップページのタイトルを確認する

通常の検索結果で順位が低いことが分かったら、最初に確認したいのがトップページのタイトルです。

ここでいうタイトルとは、ブラウザのタブなどに表示されるページの名前です。Googleの検索結果でも、このタイトルを含む複数の情報をもとに、検索結果の見出しが作られます。

これまでホームページを確認するなかで、タイトルが店名だけになっているサイトを何度も見てきました。

たとえば、

「◯◯商店」

とだけ設定されている状態です。

これでは、タイトルを見ただけでは、何をしている店舗なのか、どの地域にあるのかが分かりません。

そこで当社では、トップページの内容に合っていれば、地域名と業種を店名と組み合わせることがあります。

たとえば、次のような形です。

◯◯市の靴修理｜◯◯商店

このようにすると、検索している人にもGoogleにも、そのページが「◯◯市にある靴修理店のホームページ」であることを伝えやすくなります。

ただし、「地域名や業種をタイトルの前に入れれば順位が上がる」という意味ではありません。

大切なのは、実際のページ内容に合った言葉を使い、そのページが何について書かれているのかをタイトルで分かるようにすることです。

Googleも、ユーザーが検索するときに使う言葉を、ページのタイトルや主要な見出しなど、目立つ場所に配置することを勧めています。
（Google検索セントラル「Google検索の基本事項」：https://developers.google.com/search/docs/essentials）

もう1つ確認したいのが、すべてのページで同じタイトルを使っていないかです。

トップページ、会社概要、アクセス、サービス紹介などが、すべて同じ店名だけになっているサイトがあります。

この場合は、それぞれのページで何を説明しているのかに合わせてタイトルを変更します。

たとえば、

• トップページ：◯◯市の靴修理｜◯◯商店
• 料金ページ：靴修理の料金｜◯◯商店
• アクセスページ：店舗へのアクセス｜◯◯商店

といった形です。

Googleも、各ページに内容を簡潔に説明するタイトルを付け、すべてのページで同じ定型文を繰り返さないよう案内しています。
（Google検索セントラル「検索結果のタイトルリンクを管理する」：https://developers.google.com/search/docs/appearance/title-link）

WordPressなどで作られたホームページで、タイトルを変更できる欄が用意されていれば、専門的なコードを書かずに変更できる場合があります。

まずはトップページのタイトルを確認し、「店名だけ」になっていないかを見てみてください。

住所や電話番号は「文字で」「同じ表記で」載せる

トップページのタイトルを確認したら、次に見るのは店舗情報です。

実際にホームページを確認していると、住所や電話番号が画像の中にだけ書かれているサイトがあります。きれいにデザインされた画像の中へ、住所や電話番号を入れている状態です。

人が見れば内容は分かりますが、店舗の基本情報は画像だけにせず、ページ上の文字としても掲載しておくことをおすすめします。

私は、住所や電話番号をテキストで掲載し、すべてのページで共通して表示されるフッター（ホームページの一番下にあり、住所や電話番号などをまとめて表示する部分）にも入れるようにしています。どのページから訪れた人でも、店舗の場所や連絡先を確認できるようにするためです。

Googleも、ビジネスプロフィールに表示する情報の一部を、公式サイトなど一般公開されているウェブ上の情報から取得すると説明しています。
（Googleビジネスプロフィール ヘルプ「Googleがビジネスプロフィールとローカル検索結果の情報を入手する方法と、それらの用途」：https://support.google.com/business/answer/2721884?hl=ja）

店舗情報として確認したいのは、次のような内容です。

• 住所
• 電話番号
• 営業時間
• 定休日
• 駐車場の有無
• 店舗までの行き方

こうした情報は画像の中だけに入れず、ページ上の文字としても掲載します。

業種やサービス名も、実際に使われる言葉で書く

もう1つ確認したいのが、何をしている店舗なのかが文章から分かるかどうかです。

たとえば、トップページに「家づくりのことなら」と書かれていても、「工務店」という言葉がほとんど出てこないホームページがあります。

人であれば前後の文章や写真から意味を推測できます。
しかし、「工務店」「注文住宅」「リフォーム」など、実際に提供しているサービスを表す言葉も文章の中に書いたほうが、ページの内容を具体的に伝えられます。

Googleも、利用者が検索するときに使う言葉を考え、タイトルや主要な見出しなど、ページ内の目立つ場所へ配置することを勧めています。

ただし、同じ地域名や業種名を何度も繰り返す必要はありません。読んだ人が自然に内容を理解できる範囲で、その店舗が何をしているのかを具体的に書きます。

店舗情報の表記も確認する

最後に、サイト内で店舗情報の書き方がばらばらになっていないか確認します。

たとえば、フッター、会社概要、アクセスページに掲載している住所や電話番号を見比べます。

同じ住所なのに、あるページでは県名まで書かれ、別のページでは市町村から始まっている。電話番号の表記もページごとに異なる。このような状態であれば、まず現在の正しい情報を確認し、できる範囲で表記をそろえておきます。

Googleビジネスプロフィールを利用している場合は、ホームページに掲載している住所、電話番号、営業時間などと見比べてください。

Googleは、ビジネスプロフィールの情報が充実していて正確なほど、関連するローカル検索結果に表示される可能性が高くなると説明しています。
（Googleビジネスプロフィール ヘルプ「Googleのローカル検索結果のランキングを改善するヒント」：https://support.google.com/business/answer/7091?hl=ja）

これは、住所や電話番号の表記をそろえれば検索順位が上がる、という意味ではありません。

まず確認したいのは、ホームページとGoogleビジネスプロフィールで、営業時間や電話番号などの内容そのものが食い違っていないかです。

店舗情報を正確に掲載し、サイト内でも分かりやすい形で統一しておけば、お客様にとっても確認しやすいホームページになります。

地域名は、実際にお客さまが来ている範囲まで

ここまで読んで、「では、地域名はどこまで書けばよいのか？」と思われたかもしれません。

正直にお伝えすると、すべての企業・店舗に当てはまる決まった型はありません。

当社ではホームページを制作するとき、実際にどの地域からお客さまが来ているのか、どこまで配達や出張に対応しているのかを確認したうえで、掲載する地域名を決めています。

大切なのは、実際の商圏より広い地域名を、検索対策のためだけに並べないことです。

地域名として書くのは、実際にお客さまが来ている地域や、配達・出張などで対応している範囲を基本にします。

これまで利用した人がほとんどおらず、サービスの提供実績もない地域名まで並べても、その地域の人に向けて説明できる内容がなければ、単なる地名の羅列になってしまいます。

Googleも、検索順位を操作する目的で都市名や地域名を不自然に並べることを「キーワードの乱用」の例として挙げています。
（Google検索セントラル「Googleウェブ検索のスパムに関するポリシー」：https://developers.google.com/search/docs/essentials/spam-policies?hl=ja）

同じ理由から、地域名だけを差し替えた似たページを大量に作る方法にも注意が必要です。

たとえば、「◯◯市向け」「◯◯町向け」「◯◯◯村向け」とページを分けても、中身がほとんど同じで、検索結果から同じサービスページへ誘導するためだけに作られていれば、Googleが「誘導ページの悪用」と判断する可能性があります。

地域ごとにページを作るのであれば、その地域の利用者にとって役立つ固有の情報があるかどうかを確認してください。

駅名も、機械的に入れる必要はありません

都市部向けのSEO記事では、「最寄り駅の名前を入れる」という方法を見かけることがあります。

ただし、これもすべての地域に当てはまる方法ではありません。

たとえば、長野県の令和4年度の資料では、JR飯田線の伊那市駅の1日平均乗車人員は916人でした。
ただし、この乗車人員だけで「駅名で検索する人が多いか、少ないか」までは判断できません。

確認したいのは、自社のお客さまが実際に駅を基準として企業・店舗を探しているかどうかです。

駅からの来店が多い企業・店舗であれば、駅名を書く意味があります。一方、車での来店が中心で、お客さまが市町村名を基準に探しているのであれば、駅名を無理に入れる必要はありません。

まずは、市町村名や実際の商圏を文章のなかで自然に伝えることを優先します。

検索されそうな地域名を、すべて書く必要はありません

地域名は、検索されそうな言葉を機械的に詰め込むものではありません。

Googleは、利用者が検索した言葉がページ内にそのまま書かれていなくても、高度な言語マッチングによってページとの関連性を理解できると説明しています。

（Google検索セントラル「SEO スターター ガイド」：https://developers.google.com/search/docs/fundamentals/seo-starter-guide?hl=ja）

そのため、「◯◯市」と何度も繰り返したり、周辺の市町村名をすべて並べたりする必要はありません。

実際にどこで営業しているのか？
どの地域からお客さまが来ているのか？
どこまでサービスを提供しているのか？

この3つが、読む人に自然に伝わる範囲で地域名を書けば十分です。

SEOで、やらなくていい5つのこと

ここまで、ホームページの文章を見直す方法を説明してきました。

ここからは反対に、今の段階ではやらなくてもよいことを紹介します。

SEOについて調べていると、やるべきことが次々と出てきます。しかし、Google自身が「それほど気にする必要はない」と説明しているものもあります。

文字数を増やす必要はない

検索順位を上げるためだけに、文章を長くする必要はありません。
Googleは、上位表示に適した「理想の文字数」や「最低文字数」は存在しないと案内しています。

必要なのは、文字数を増やすことではなく、そのページを見た人が知りたい情報を分かりやすく伝えることです。

見出しの数に正解はない

「見出しはいくつ必要なのか」などと細かく気にする必要もありません。

Googleは、検索順位のために必要な見出しの数や、理想的な数は存在しないと説明しています。

ただし、読む人にとって分かりやすくするために、内容を整理して見出しを付けることには意味があります。

SEOのために見出しを増やすのではなく、文章を読みやすくするために使ってください。

地域名を入れるためだけに、ドメインを変更する必要はない

「地域名が入ったドメインに変更したほうがよいのでは」と考える必要もありません。

Googleは、ドメイン名やURLの中に検索されたい言葉を入れても、検索順位への効果はほとんどないと説明しています。

また、すでに使っているドメインを変更すると、古いURLから新しいURLへの転送など、サイトを移すための作業が必要になります。移行中は検索順位が一時的に変動することもあります。

地域名を入れるためだけにドメインを変更するのであれば、かかる手間に対して得られる効果は大きくありません。

Google検索のAI向けに、特別な文章やファイルを用意する必要はない

Google検索では、AIによる回答も表示されるようになっています。

そのため、「AI向けにホームページを書き直したほうがよい」「AI専用のファイルを設置したほうがよい」といった話を目にすることもあります。

しかし、Googleは、生成AI検索のためだけに文章を書き換える必要はないと説明しています。

また、Google検索へ表示されるために、llms.txtなどのAI向けファイルや特別なマークアップを新しく用意する必要もありません。

これまでと同じように、実際に読む人へ役立つ情報を分かりやすく掲載することが基本です。

（Google検索セントラル「Google検索の生成AI機能向けに最適化するためのGoogleのガイド」：https://developers.google.com/search/docs/fundamentals/ai-optimization-guide?hl=ja）

「必ず1位にします」という説明を信用しない

最後に、検索順位を保証するという案内・営業には注意してください。

SEO業者を選ぶ際の注意点として、「Google検索で1位にする」と保証する業者については、別の業者を探すようおすすめします。

（Google検索セントラル「SEO業者の利用を検討する」：https://developers.google.com/search/docs/fundamentals/do-i-need-seo?hl=ja）

SEOでは、できることはあります。
しかし、特定の検索語句で何位になるのかを、制作会社やSEO業者が確実に決めることはできません。

やることを増やし続けるより、まずはタイトル、店舗情報、業種やサービス、実際の商圏など、今のホームページで確認できるところから見直してください。

書き換えたあとは、数週間待って数字を確認する

ホームページの文章を書き換えたら、Googleの検索結果へ反映されるまで少し待ちます。

ここでよくあるのが、修正した翌日に検索して順位が変わっていないため、「効果がなかった」と判断してしまうことです。

Googleは、ホームページへ加えた変更が検索結果へ反映されるまで、数時間で済む場合もあれば、数か月かかる場合もあると説明しています。効果を確認するときは、一般的に数週間待つことを勧めています。

また、変更したからといって、必ず検索結果に目に見える変化が出るわけではありません。

当社でも、お客様へ「何週間で順位が上がります」とはお伝えしていません。検索結果へ反映されるまでの期間を、一律に決めることはできないためです。

順位だけでなく、表示回数とクリック数を見る

変更したあとは、毎日同じ言葉で検索して順位を確認するより、実際にどのような検索からホームページが見られているのかを確認します。

そのときに使えるのが、Google Search Console（Google検索で自分のホームページがどのように表示されているかを確認できる無料ツール）です。

Search Consoleでは、検索に使われた言葉ごとに、主に次の数字を確認できます。

• 検索結果に表示された回数
• 検索結果からクリックされた回数
• クリック率
• 平均掲載順位

たとえば、「〇〇市」や自社の業種名を含む検索語句を確認し、その検索で自分のホームページが何回表示され、何回クリックされたのかを見ます。

検索順位が何位になったのかだけでなく、実際に検索結果へ表示され、お客さまにクリックされているかを見ることで、変更後の状況を判断しやすくなります。

Googleも、掲載順位だけではなく、表示回数やクリック数の変化を見ることを勧めています。

管理画面から変更できない場合

ここまで読んで、「そもそも自分では文章を変更できない」という方もいるかもしれません。

たとえば、トップページのタイトルを変更する欄が見当たらない、住所や営業時間を書き換える場所がないといった状態です。

実際に、管理画面から変更できる範囲が限られているホームページもあります。HTMLなどを直接修正しなければならず、制作会社や制作者へ依頼する必要がある場合もあります。

その場合、自分で変更できないのは操作方法を知らないからとは限りません。ホームページそのものが、管理画面から変更できる作りになっていない可能性があります。

まずは管理画面を確認し、変更する場所が見つからなければ、無理に触らず制作会社へ確認してください。

まとめ

「地域名＋業種」で検索した人に見つけてもらうために、ホームページへ特別な文章を追加する必要はありません。

まず確認したいのは、次の4つです。

• トップページのタイトルに、地域名や業種が自然に入っているか
• 住所や電話番号などの店舗情報が、画像だけでなく文字でも掲載されているか
• 店舗情報の内容や表記が、サイト内やGoogleビジネスプロフィールと食い違っていないか
• 実際の商圏を超えて、地域名を不自然に並べていないか

ここまで紹介した内容は、すべてホームページに掲載する文章についての話です。専門的な設定変更は必要ありません。

最初に1つだけ確認するなら、Googleの検索窓へ site: に続けて自分のサイトのアドレスを入力してみてください。

たとえば、site:example.com のように検索します。

自分のサイトが表示されたら、次にトップページのタイトルを確認します。何も表示されなかった場合は、すぐに「Googleに登録されていない」と判断せず、Google Search ConsoleのURL検査などで確認してください。

また、文章を書き換えても、検索結果へすぐに反映されるとは限りません。

修正した翌日に順位が変わっていなくても、そこで判断せず、数週間おいてから確認します。
そのときは検索順位だけでなく、Search Consoleで「地域名」や業種名を含む検索語句の表示回数やクリック数も見てみてください。

「地域名＋業種」で出てこないからといって、最初から難しいSEO対策を始める必要はありません。

まず現在の状態を確認し、トップページのタイトルや店舗情報など、ご自身で変更できるところから順番に見直してみてください。

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自分でも調べてみたものの、意見が分かれていて、結局どちらを選べばよいのか決められない。
そう感じている方もいると思います。

意見が分かれる理由の1つは、情報を発信する側の立場が異なることです。

ホームページ制作会社であればホームページの必要性を説明し、Googleマップの運用を支援する会社であればGoogleマップの重要性を説明します。それぞれ得意とするサービスが異なるため、結論にも違いが出やすくなります。

また、「限られた予算を使うなら、今はどちらを優先すべきか」という視点で比較した情報は、それほど多くありません。

この記事では、Googleの公式情報や公的機関の資料をもとに、地方の飲食店がホームページとGoogleマップのどちらを先に確認すべきかを整理します。

ホームページを作るために今すぐ費用をかける必要があるのか。それとも、Googleマップなど無料でできることから始めればよいのか。

この記事を読み終えたときに、ご自身のお店ではどちらを優先すべきか判断できるようにまとめています。

まず無料でできるGoogleマップから。ホームページはそのあとで考える

結論から言うと、ホームページを作る前にできることがあります。
Googleマップに表示される店舗情報を確認し、必要な情報を登録・更新することです。

Googleビジネスプロフィールは無料で利用できます。
そのため、ホームページ制作のように費用がかかる判断は、まず無料でできることを済ませてからでも遅くありません。

制作会社へ相談すれば、「ホームページを作りましょう」と勧められるのではないか。そう考えている方もいると思います。

正直に書くと、その予想は半分当たっています。

当社へご相談いただいた場合、最初に「ホームページを何のために使いますか」と確認します。
目的が整理できていない場合は、その時点ではまだ作らないほうがよいとお伝えしています。

ただ、実際にお話をうかがうと、「名刺代わりに使いたい」「料金やメニューを詳しく掲載したい」など、何らかの目的が見つかることが多くあります。
その結果、ホームページを制作することになるケースもあります。

それでも、何から始めるかという順番は別の話です。

Googleビジネスプロフィールに営業時間や写真など、まだ登録できる情報が残っているのであれば、まずはそこから取り組んだほうがよいと考えています。
当社がご相談の際に「Googleマップには登録されていますか？」と確認しているのも、そのためです。

もう1つ、人口20万人未満の地域で集客を考えるときは、商圏の規模や年齢構成も確認しておきたいところです。

人口20万人未満の地域の1例では、2026年4月1日時点の人口が64,351人、そのうち65歳以上が21,013人で、全体の32.7％を占めています。

出典：長野県伊那市「年齢別人口」

商圏がこの規模であれば、大都市を前提に書かれた集客方法をそのまま当てはめられるとは限りません。

都市部の繁華街で飲食店を探す人と、人口20万人未満の地域で日常的に利用する飲食店を探す人とでは、店舗を探す場面や移動手段、商圏の広さなどが異なるためです。

だからこそ、「飲食店にはホームページが必要か」を先に決めるのではなく、まずGoogleマップで、ユーザーから現在どのように見えているのかを確認します。

そのうえで、Googleマップだけでは伝えきれない情報があるのかを考えてから、ホームページを作るかどうかを判断しても遅くありません。

ホームページを作る前に、Googleマップを先に確認したい3つの理由

Googleマップに表示される店舗情報は、「Googleビジネスプロフィール」という無料の仕組みを使って管理します。簡単に言えば、Google上に自分のお店の情報を登録し、更新するためのものです。

Googleビジネスプロフィールへ登録した情報は、Googleマップだけに表示されるわけではありません。Google検索にも、営業時間や住所、電話番号、写真などの店舗情報が表示されます。
（Googleビジネスプロフィール ヘルプ「ビジネス プロフィールを編集する」：https://support.google.com/business/answer/3039617）

「Googleマップ対策」と聞くと、通常のGoogle検索とは別のものに感じるかもしれません。しかし、Google検索とGoogleマップに表示される店舗情報は、同じGoogleビジネスプロフィールで管理します。

ホームページより先にGoogleビジネスプロフィールを確認したい理由は、主に3つあります。

無料で始められ、登録にもそれほど時間がかからない

Googleビジネスプロフィールへの登録は無料です。

中小企業基盤整備機構が運営するJ-Net21のビジネスQ&A(2023年6月21日)では、回答を担当した中小企業診断士が、支援先の事務所をGoogleビジネスプロフィールへ登録した際、10分程度で完了したと紹介しています。

これは、すべての店舗が10分で登録できるという意味ではありません。店舗によってはオーナー確認などが必要になるため、完了までの時間は異なります。

同じQ&Aでは、飲食店の場合、有料のポータルサイトより無料のGoogleマップからの集客が多いことも珍しくないという見解が紹介されています。

これは統計調査の結果ではなく、中小企業診断士が支援経験をもとに回答した内容です。それでも、費用をかける前にGoogleマップを確認する理由の1つにはなります。

なお、このQ&Aには現在終了している機能についての記載も残っています。公的な支援機関の記事であっても、Googleの機能については現在の公式情報と照らし合わせて確認する必要があります。

ホームページでは変えられない「距離」がある

Googleは、地域の店舗を探したときに表示されるローカル検索の順位について、主に「関連性」「距離」「知名度」の3つで決まると説明しています。

（Googleビジネスプロフィール ヘルプ：https://support.google.com/business/answer/7091）

このうち「距離」は、検索している人と店舗との位置関係です。ホームページをどれだけ作り込んでも、店舗そのものの場所を変えることはできません。

一方、「関連性」については、Googleビジネスプロフィールへ正確で詳しい店舗情報を登録することで、Googleがお店の内容を理解しやすくなります。
Googleも、店舗情報が正確で充実しているほど、関連するローカル検索結果に表示されやすくなると説明しています。

そのため、ホームページを作る前に、まずGoogleビジネスプロフィールの営業時間、住所、業種、写真などが正しく登録されているかを確認する意味があります。

お店選びは、Googleマップの中でも進んでいる

Forbes JAPANが2024年6月に紹介したトライハッチの調査では、直近3か月以内にGoogleマップで飲食店を検索した人のうち、実際に検索した店舗へ行った人は73％でした。
また、比較した店舗数では「3店舗」が31.4％と最も多く、3店舗以内で比較した人が約7割を占めています。
（Forbes JAPAN「Googleマップからの飲食店利用率が高い　比較検討は3店舗以内が多数」：https://forbesjapan.com/articles/detail/71713）

この調査については、この記事で一次情報となる発表原文を確認できていないため、二次情報として扱います。

それでも、Googleマップを使って複数の飲食店を比較し、そのなかから候補を絞っている人がいることは分かります。
そう考えると、ホームページで詳しい情報を伝える前に、まずGoogleマップ上で候補に入れる状態になっているかを確認する必要があります。

店舗情報が不足していたり、営業時間が古かったり、写真がほとんどなかったりすれば、ホームページを見てもらう前の段階で候補から外れる可能性があります。

まずGoogleマップで見つけてもらい、そのあとにホームページで詳しい情報を確認してもらう。
この順番で考えると、なぜホームページより先にGoogleビジネスプロフィールを確認するのかが分かりやすくなります。

Googleマップで、最初に確認したいこと

地元の飲食店をGoogleマップで見ていると、「まずここを確認したほうがよい」と感じる状態には共通点があります。

• オーナー確認が済んでおらず、店舗側で情報を管理できていない
• 店内や料理の写真がほとんど掲載されていない
• 口コミが投稿されているものの、店舗から返信されていない

まずは、この3つから確認します。

オーナー確認を済ませ、店舗情報を正しくする

Googleマップには、店主自身が登録していなくても店舗情報が表示されている場合があります。

ただし、店舗側で住所や営業時間などを管理するには、Googleビジネスプロフィールのオーナー確認が必要です。

オーナー確認が済んだら、営業時間、電話番号、住所、カテゴリなどが、現在の営業内容と合っているか確認してください。

なかでも、優先したいのが営業時間です。

通常の営業時間だけでなく、定休日や祝日、年末年始などの特別営業時間も確認します。実際の営業状況とGoogleマップの表示が違っていれば、来店を考えている人を迷わせる原因になります。

写真や口コミに取り組む前に、まず基本情報を現在の内容に合わせてください。

まずは、店舗の様子が分かる写真を載せる

Googleマップで店舗を見たとき、写真がほとんどない状態では、初めて来店する人が店内や料理の雰囲気を判断できません。

暗い外観写真が1枚だけ掲載されている場合もあります。それだけでは、店内の様子や料理、昼間の店舗の雰囲気までは伝わりません。
どのような写真を選ぶのか、どのように撮影するのかは、それだけで別の記事になる内容です。

ここでは、まず外観、店内、料理など、店舗の様子が分かる写真を複数掲載するところから始めてください。
最初から写真の完成度を求めるより、「どのようなお店なのか分かる状態」にすることを優先します。

Googleマップだけでは足りなくなる4つのケース

ここまで読むと、「Googleマップの情報を充実させれば、それだけで十分なのではないか」と感じるかもしれません。

ただ、Googleビジネスプロフィールだけではできないこともあります。

ここからは、Googleマップだけで運用していた店舗が、ホームページを検討するきっかけになりやすい4つの場面を見ていきます。

予約は受けられても、予約件数まで確認できない場合がある

Googleビジネスプロフィールから予約につなげる方法は、大きく2つあります。

1つは、「Googleで予約」に対応した予約サービスを利用する方法です。
もう1つは、自分で予約ページへのリンクを追加する方法です。

このうち、自分で追加した予約リンクについては、Googleビジネスプロフィール上で予約件数を確認できません。Google公式でも、独自に追加したリンクの利用状況は確認できず、「Googleで予約」を利用した場合は予約状況を確認できると案内しています。

（Googleビジネスプロフィール ヘルプ「サービス提供事業者経由で予約を設定する」：https://support.google.com/business/answer/7475773?hl=ja）

そのため、「ネット予約を受けられればよい」のか、「Google経由で何件予約が入ったのかまで確認したい」のかによって、選ぶ方法が変わります。

予約件数まで確認したい場合は、「Googleで予約」に対応したサービスを利用するか、予約状況を確認できる別の仕組みを用意する必要があります。

詳しく説明したい情報には、載せられる量に限界がある

Googleビジネスプロフィールには、店舗について説明する欄があります。
ただし、入力できるのは全角375文字、半角750文字までです。
（Googleビジネスプロフィール ヘルプ「ビジネス プロフィールを編集する」：https://support.google.com/business/answer/3039617）

店舗の特徴を簡単に紹介するだけであれば、この文字数でも足りる場合があります。

一方、宴会や法事のプラン、コースごとの違い、仕出しの注文方法、キャンセル時の条件などを詳しく説明しようとすると、1つの説明欄だけでは伝えきれません。

飲食店向けには、料理名や価格、説明などを登録できるメニュー機能も用意されています。

ただし、「どのような人にこのコースが向いているのか」「何日前までに予約が必要なのか」といった情報まで、自由な構成で詳しく説明する用途にはホームページのほうが向いています。

求人情報を詳しく伝える場所としては使いにくい

以前、Googleマップを中心に情報を発信していた飲食店が、スタッフを募集することになったケースがありました。

Googleビジネスプロフィールには、求人条件を整理して詳しく掲載するための専用ページはありません。
応募を検討する人は、時給や勤務時間だけでなく、どのようなお店なのか、誰と働くのか、どのような仕事をするのかなども確認します。

こうした情報をまとめて伝える場所が必要になり、結果としてホームページを用意することになりました。

ホームページは、お客様を集めるためだけのものではありません。採用を考えたときに、応募者へ店舗の情報を伝える場所としても使えます。

Googleマップは、自分で所有している仕組みではない

Googleビジネスプロフィールでは、自分のお店の情報を管理できます。ただし、サービスそのものはGoogleが提供しています。

Googleのガイドラインに反した場合は、ビジネスプロフィールが停止または無効になることがあります。元の状態へ戻すには、再審査を申請しなければならない場合があります。

（Googleビジネスプロフィール ヘルプ「停止または無効になったプロフィールを修正する」：https://support.google.com/business/answer/4569145）

また、オーナー以外の利用者も、営業時間や住所などの情報について変更を提案できます。Googleも、利用者からの報告など複数の情報源をもとに、店舗情報を更新する場合があると説明しています。

さらに、Googleビジネスプロフィールには以前、簡易的なウェブサイトを無料で作成できる機能がありました。
しかし、この機能は2024年に終了しています。

便利な無料サービスであっても、機能や仕様が将来も同じとは限りません。

そのため、「Googleマップがあればホームページの代わりになる」と単純には言えません。

この記事でお伝えしたいのは、Googleマップだけで十分ということではなく、取り組む順番として、まずGoogleマップを確認するということです。

Googleマップで伝えられる情報を掲載したうえで、それでも伝えきれない情報が出てきたときに、ホームページを作る意味が見えてきます。

Googleマップだけで足りる？ホームページが必要になる分かれ目

ここまでの内容を、自分のお店に当てはめて判断しやすい形にまとめます。

右側の「ホームページを検討したい」に当てはまる項目が増えるほど、Googleマップだけでは伝えきれない情報も増えていきます。

ただし、Googleマップとホームページだけで集客方法を決める必要はありません。
お客様の年代や地域によっては、グルメサイト、紹介、看板なども重要な役割を持っています。

年代によっては、グルメサイトもまだ使われている

「今はGoogleマップの時代」と一括りにされることがありますが、利用する年代によって違いがあります。

ONE COMPATHの「LocalONE」による調査では、口コミを参考にしたことがある媒体として、「食べログ、ぐるなびなどのグルメサイト」が35.3％で最も多く、Googleが30.4％で続いています。
年代別では、40代、50代、60代でグルメサイトが最も多く、20代ではGoogleが42.2％で最も多い結果でした。
この調査は、全国6,660人を対象として2022年12月に実施され、2023年1月18日に公表されています。

ただし、公的な統計ではなく、企業が独自に実施した調査です。また、公表から3年以上が経過しているため、現在の利用状況と完全に一致するとは限りません。

それでも、中高年のお客様が多い飲食店では、Googleマップだけに絞らず、現在どの媒体からお客様が来ているのかを確認したほうがよいでしょう。

インターネットだけでは届きにくいお客様もいる

人口20万人未満の地域では、高齢者の割合が高い地域もあります。

その一例として、人口約6万4千人の自治体では、65歳以上が人口の32.7％を占めています。
（長野県伊那市「年齢別人口」：https://www.inacity.jp/shisei/tokei/nenreibetsu_jinkou.html）

一方、総務省の令和7年通信利用動向調査によると、国民全体のインターネット利用率は85.7％ですが、65歳以上では62.9％です。
（総務省「令和7年通信利用動向調査」：https://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01tsushin02_02000183.html）
（高齢者のインターネット利用率：https://www.nict.go.jp/info-barrierfree/relate/statistics/elder_net.html）

65歳以上に限ると、インターネットを利用していない人は37.1％になります。

先ほどの人口構成に全国平均の利用率を単純に当てはめると、全人口の約12％に相当します。

ただし、これは人口構成と全国平均を組み合わせた単純な計算です。その地域で実際に約12％の人がインターネットを利用していないことを示す数字ではありません。

ここで確認したいのは、人口20万人未満の地域では、インターネット上の施策だけでは直接情報を届けにくいお客様が一定数いる可能性があるということです。

友人・知人の紹介や店頭の看板やチラシも、まだ使われている

イクシアスが2025年に実施した調査では、直近3か月以内に飲食店を利用した635人を対象に、飲食店を探す際に利用する情報源について調べています。

その結果、GoogleまたはGoogleマップ検索やグルメサイトを利用する人が約半数いる一方、「友人・知人の紹介」は33.1％、「店頭の看板やチラシ」は29.9％でした。

また、「最も活用している情報源」を尋ねた質問では、グルメサイトが25.9％、GoogleまたはGoogleマップ検索が25.2％となっています。
* この調査も、公的な統計ではなく企業が独自に実施したものです。

それでも、飲食店を探す方法がGoogleマップだけではないことは分かります。紹介や店頭の看板といった、インターネット以外の方法を利用している人もいます。

これは、「インターネットで集客する必要はない」という話ではありません。

Googleマップ、グルメサイト、紹介、看板、必要に応じてホームページ。
それぞれに役割を持たせ、自分のお店のお客様に合う方法を組み合わせるという考え方です。

Googleマップだけで十分なのか、それともホームページも用意したほうがよいのか迷っている場合は、まず上の表に自分のお店を当てはめてみてください。

「ホームページを検討したい」に当てはまる項目が多ければ、Googleマップでは伝えきれない情報が増えているサインです。

まず数か月運用して、自分の店の数字で次を決める

Googleビジネスプロフィールでオーナー確認を済ませると、自分のお店がGoogle検索やGoogleマップでどのように見られているのかを数字で確認できます。

確認できるのは、プロフィールを閲覧したユーザー数、電話やウェブサイトのクリック数、ルート検索数、どのような言葉で検索されたのかといったデータです。

業種や利用している機能によっては、「Googleで予約」を通した予約数、料理の注文数、メニューが閲覧された回数なども確認できます。
すべての店舗に同じ項目が表示されるわけではなく、その店舗に該当する指標だけが表示されます。
（Googleビジネスプロフィール ヘルプ「ビジネス プロフィールのパフォーマンスとインサイトを確認する」：https://support.google.com/business/answer/9918094?hl=ja）
（Google公式の指標一覧：https://developers.google.com/my-business/reference/performance/rest/v1/DailyMetric?hl=ja）

当社で特に確認しているのが、検索に使われた言葉です。

店名そのもので検索されているのか？
それとも、「地域名＋業種」のような言葉で検索されているのか？
この違いを見ると、どのような人に見つけてもらえているのかを考える材料になります。

店名での検索が多い場合

店名による検索が多ければ、すでにお店の存在を知っている人から検索されている可能性があります。

既存のお客様や、知人から紹介された人が、営業時間、場所、電話番号などを確認するために検索しているケースも考えられます。

この場合は、まずGoogleビジネスプロフィールの基本情報を正確に保ち、来店前に必要な情報を確認できる状態にすることが優先です。

「地域名＋業種」での検索が多い場合

「地域名＋業種」のような検索語句から表示されている場合は、まだ店名を知らない人にも見つけてもらえている可能性があります。

たとえば、「伊那市 ランチ」「駒ヶ根市 居酒屋」のような検索です。

このような検索では、自分のお店だけが表示されるわけではありません。近隣の店舗と並んで比較されるため、写真、口コミ、営業時間、メニューなども判断材料になります。

まずは数か月運用し、どのような検索語句からプロフィールが表示されているのかを確認してみてください。

店名による検索が中心なのか、それとも「地域名＋業種」のような検索でも見つけてもらえているのか。それだけでも、次に何へ取り組むべきかを考える材料になります。

なお、検索語句のデータはリアルタイムで更新されるわけではありません。
Googleによると、検索に使われた語句の指標は毎月月初に更新され、表示されるまで5日ほどかかる場合があります。

「何％増える」という説明より、自分の店の数字を見る

「Googleマップを整えれば、来店が〇％増える」といった説明を見かけることがあります。

しかし、店舗の立地、業種、競合店の数、客層などはそれぞれ異なります。
当社でも、Googleビジネスプロフィールの登録内容を見直したからといって、来店や予約が何％増えるとはお伝えしていません。

代わりに判断材料として使いたいのが、ご自身のお店で実際に確認できる数字です。

どのような言葉で検索されているのか？
プロフィールを見た人が電話をかけているのか？
ウェブサイトを見ているのか？
ルートを検索しているのか？

こうした数字を数か月確認すると、Googleマップだけで必要な情報を伝えられているのか、それともホームページなど別の受け皿が必要なのかを考えやすくなります。

数字がたまった段階でも判断できなければ、そのデータを見ながら次の施策を考えれば十分です。

最初からホームページを作ると決めるのではなく、まずGoogleビジネスプロフィールを見直し、自分のお店で実際に起きていることを確認してから決める。
この順番であれば、必要性が分からないまま費用をかけることを避けられます。

まとめ

人口20万人未満の地域にある飲食店が、最初に取り組みたいことは大きく3つあります。

まずやることは、Googleビジネスプロフィールのオーナー確認です。
確認が済んだら、営業時間、電話番号、住所、カテゴリが現在の営業内容と合っているか確認します。
ここまでに費用はかかりません。

その後、継続的にやることは、店舗や料理の写真を掲載し、投稿された口コミへ返信することです。
口コミをお願いするときは、「星5を付けてください」「良い内容を書いてください」など、評価や内容を指定しないようにします。
これは、お客様自身の率直な感想ではなく、店舗側が評価を誘導した口コミになるためです。
Googleでは、このように評価を操作する行為を禁止しており、「星5を付ける」「良い内容を書く」といった条件を付けると、口コミが削除されるなどの対象になる可能性があります。

数か月後にやることは、Googleビジネスプロフィールにたまった数字の確認です。
どのような言葉で検索され、そのあとに電話やウェブサイトへのアクセスなど、どのような行動が取られているのかを見ます。

その数字を確認してから、Googleマップだけで足りるのか、ホームページも必要なのかを判断します。

無料でできることが残っているうちは、費用のかかるホームページ制作を急いで決める必要はありません。

大切なのは、ホームページを作るか作らないかを最初に決めることではなく、今のお店に必要なことから順番に取り組むことです。

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そこから「ホームページを作ったほうがよいのでは？」と考え始めた方に向けて、この記事を書きました。

美容室の集客を考えるうえでは、まず美容業界の状況を知っておく必要があります。
厚生労働省の「美容業概要」では、美容業の経営上の問題として、「客数の減少」を第1に挙げる経営者が多いとされています。

さらに、リクルートの「美容センサス2025年上期《美容室編》」によると、女性の68.0％は1つの美容室を継続して利用しています。60代では、その割合が79.3％です。

つまり、美容室を探している人の全員が、新しいお店への変更を考えているわけではありません。限られた新規のお客様のなかから、自分のお店を見つけてもらい、選んでもらう必要があります。

この記事は、ホームページ制作をおすすめするためのものではありません。

まず、現在どこから予約が入っているのかを確認します。
そのうえで、ホームページでできることと、ほかの集客方法を優先したほうがよいことを分けて考えます。

この記事を読み終えたときに、予約を増やすために何から確認し、何を始めればよいのかを判断できるようにまとめています。

Googleの地域検索は、3つの要素で順位が決まる

Googleが地域の検索結果をどのような基準で並べているのかは、公式に公開されています。

Googleによると、ローカル検索結果の順位を決める主な要素は、
「関連性」
「距離」
「知名度」
の3つです。
(Googleビジネスプロフィール ヘルプ「Googleのローカル検索結果のランキングを改善するヒント」：https://support.google.com/business/answer/7091?hl=ja）

このうち「距離」は、検索している人と店舗との物理的な距離です。
店舗の場所そのものに関わるため、簡単に変えられるものではありません。

一方、「関連性」と「知名度」には、改善できる部分があります。

「関連性」とは、検索された言葉と企業・店舗の情報がどの程度合っているかを示すものです。
たとえば、美容室を探している人に対して、そのお店が美容室であることや、提供しているサービスなどがGoogleに正しく伝わっているかが関係します。

「知名度」は、その店舗がどれだけ広く知られているかを示すものです。
Googleは、店舗へリンクしているウェブサイトの数や、クチコミの数と評価なども判断材料になると説明しています。

この「知名度」については、あとでもう1度触れます。ホームページが集客でどのような役割を持つのかを考えるときの手がかりになるためです。

「地方は店舗の数が少ないため、何もしなくても検索結果の上位に表示される」といった説明を見かけることがあります。

しかし、Googleは、ビジネス情報が正確でなければ、その地域で関連する言葉が検索されても、検索結果に表示されない場合があると説明しています。

そのため、地方だからという理由だけで、検索結果の上位に表示されるとは限りません。

検索結果に出てこない原因を詳しく確認する方法については、別の記事で扱います。
ここでは、「地域の検索結果には、表示される順番を決める基準がある」という点を押さえて、次へ進みます。

ホームページを作れば、予約が増えるとは限らない

「ホームページを作れば、美容室の予約は増えるのか？」

この問いについては、まず実際の数字を見ておきます。

美容室の予約は、どこから入っているのか

リクルートの「美容センサス2025年上期《美容室編》」には、女性が過去1年間に利用したネット予約の方法が掲載されています。

• 店舗の検索・予約サイトやアプリ：45.4％
• LINE：7.4％
• 通っている店舗のホームページ：6.1％
• 店舗の専用アプリ：2.6％
• Instagram：0.9％

（リクルート ホットペッパービューティーアカデミー「美容センサス2025年上期《美容室編》資料編」2025年6：https://hba.beauty.hotpepper.jp/wp/wp-content/uploads/2025/06/census_hair_data_20260626-3.pdf）

この調査では、過去1年間に「通っている店舗のホームページ」からネット予約した人は6.1％でした。
一方、店舗の検索・予約サイトやアプリを利用した人は45.4％です。

数字を見る限り、ホットペッパービューティーのような検索・予約サイトやアプリが、ネット予約の方法として広く使われていることが分かります。

そのため、ホームページを作れば、それだけで予約が大きく増えるとは言えません。

まずは、この前提を押さえたうえで、ホームページにどのような役割を持たせるのかを考える必要があります。

人口20万人未満の地域には、そのまま当てはめられない

ここで注意したいのが、この調査の対象です。

この調査は、全国の人口20万人以上の都市に住む15〜69歳の男女を対象にしています。

そのため、この調査結果を人口20万人未満の地域の美容室へそのまま当てはめることはできません。

人口20万人未満の地域ではネット予約がどの程度使われ、電話予約がどの程度残っているのかを示す同じ条件のデータは、今回確認できませんでした。

ここは推測で決めるのではなく、実際に自店へ入っている予約方法を確認する必要があります。

ただし、人口20万人以上の都市を対象とした今回の調査でも、年代によって予約方法には大きな違いがあります。

都市部でも、60代では電話予約が約3割

女性60代では、電話による予約が31.7％、ネット予約の合計が39.5％です。また、「予約していない」という回答も23.1％あります。

女性50代でも、電話による予約が22.9％、「予約していない」という回答が22.5％です。

繰り返しますが、これらは人口20万人以上の都市を対象とした数字です。それでも、女性60代では約3人に1人が電話で予約しています。

そのため、「これからはネット予約だけにしたほうがよい」と一律に考えるのは適切ではありません。

特に50代や60代以上のお客様が多い美容室では、現在どのような方法で予約が入っているのかを確認したうえで、電話予約を残すのか、ネット予約を増やすのかを判断することが大切です。

美容室のホームページには、予約以外にも3つの役割がある

予約を直接する手段として見ると、検索・予約サイトやアプリほどホームページの利用率が高くありません。

それでも、美容室がホームページを持つ意味があるとすれば、予約を受け付けること以外の役割です。
この記事では、主に3つあると考えています。

料金や条件を、分かりやすく伝える

同じリクルートの調査には、初めて美容室を選ぶときに何を重視したのかという項目があります。

女性全体では、「自宅から近い」が34.1％、「料金がリーズナブル」が31.1％、「料金が明確」が29.4％、「ネットの口コミが良い」が24.1％、「ネット予約ができる」が22.1％です。

女性60代では、「自宅から近い」が49.9％、「料金が明確」が40.9％、「料金がリーズナブル」が37.7％となっています。

ここで注目したいのは、「料金が明確」という項目が、「ネットの口コミが良い」より上にあることです。

安いかどうかだけでなく、実際にいくらかかるのかが分かることも、美容室を選ぶときの判断材料になっています。

ホームページであれば、料金だけでなく、髪の長さによる追加料金や施術内容など、必要な条件も含めて詳しく説明できます。

誰が施術するのか、どのようなお店なのかを伝える

厚生労働省は美容業について、来店者の多くが身近な人からの口コミによることを踏まえ、日頃の店内での活動が顧客獲得の重要なポイントになると説明しています。

紹介で美容室の名前を聞いた人が、そのあとに店名を検索することもあります。

そのときに、誰が施術するのか、店内はどのような雰囲気なのか、どのようなサービスを受けられるのかを確認できる場所として、ホームページを使えます。

地域の検索で、自店の情報を伝える

最初に説明した、Googleのローカル検索における「知名度」の話に戻ります。

Googleは、知名度を判断する材料として、その店舗へリンクしているウェブサイトの数や、クチコミの数、評価などを挙げています。

また、Googleは店舗情報を表示するための情報源の1つとして、公式ウェブサイトなど、インターネット上で公開されている情報を利用しています。

そのため、ホームページは、営業時間やサービス内容、店舗の特徴などをGoogleやお客様へ伝える場所として使えます。

ただし、ホームページを作っただけで、すぐに地域の検索順位が上がるわけではありません。

ホームページそのものを検索順位を上げるための道具と考えるのではなく、自店の情報を蓄積し、ほかのサイトから紹介されたときの受け皿にもなるような場所として考えるほうがよいでしょう。

美容室のホームページで、最初に記載したい3つの情報

ホームページの役割を3つに整理すると、優先して掲載したい内容も見えてきます。

ここでは、美容室のホームページに載せたい情報を、優先度の高いものから紹介します。

駐車場は「あり」だけでなく、台数と場所まで載せる

人口20万人未満の地域にある店舗サイトを制作するなかで、掲載しておいたほうがよいと感じている情報の1つが、駐車場の有無と台数です。

先ほど紹介した調査では、「自宅から近い」を重視する割合が、女性全体で34.1％、60代では49.9％でした。

これは人口20万人以上の都市を対象とした調査ですが、人口20万人未満の地域では、単純な距離だけでなく、車で行きやすいかどうかも来店時の判断材料になります。

そのため、「駐車場あり」とだけ書くのではなく、何台停められるのか、店舗の前にあるのか、少し離れた場所にあるのかまで掲載します。

そこまで分かれば、初めて来店するお客様も、車で行けるかどうかを事前に確認できます。

写真は、自分のスマートフォンで撮影したものでも構いません

ホームページ制作のご相談では、「写真は自分のスマートフォンで撮影したものでもよいのか」と聞かれることがあります。

当社では、「かまいません」とお答えしています。その判断材料になる数字もあります。

同じリクルートの調査で、サロンページに掲載されている写真について、利用者が重視する点を見ると、次のようになっています。

• 得意な施術が分かる：36.7％
• スタッフの写真が入っている：31.1％
• 写真の量が多い：24.6％
• そのサロンで撮ったリアルな写真である：19.0％
• 写真のクオリティが良い・写真がきれい：18.1％

写真のきれいさは5位です。それよりも、得意な施術が分かること、スタッフの写真があること、写真の量が多いことなどが上位にあります。

そのため、プロが撮影したきれいな写真を数枚だけ掲載することより、実際の施術やスタッフ、店内の様子が分かる写真を複数掲載することを優先してもよいと考えています。

更新するのは、料金・営業時間・定休日を優先する

ホームページを制作したあと、「自分で更新できるのか」という質問もよくいただきます。

美容室の場合、特に更新を忘れないようにしたいのは、料金、営業時間、定休日の3つです。

この3つが古いままだと、予約や来店の判断に影響します。特に料金は、先ほどの調査でも女性全体の29.4％が「料金が明確」であることを重視しています。

料金を変更した場合は、古い金額を残さず、現在の料金へ更新してください。

営業時間や定休日を変更した場合は、ホームページだけでなく、Googleビジネスプロフィールに掲載している情報も同じ内容へ変更します。

予約を増やす前に、まず「予約できる状態」をつくる

ここまで、ホームページへ何を掲載するかを説明してきました。

ただ、実際の順番では、その前に確認しておきたいことがあります。
それは、お客様が「この美容室に行きたい」と思ったときに、そのまま予約できる状態になっているかどうかです。

ホームページを見て興味を持ってもらえても、予約方法が分からなければ、そこでお客様の行動が止まってしまいます。

当社が小規模な店舗のホームページを制作するときも、すべての業種へ同じ予約方法を設けているわけではありません。業種や店舗の運営方法に合わせて決めています。

ただし、予約やお問い合わせにつながる手段は、最低でも1つ用意します。

電話予約を利用するお客様がいるなら、電話番号は残す

固定電話がある美容室であれば、ホームページにも電話番号を掲載します。

先ほど紹介した調査では、人口20万人以上の都市でも、女性60代の31.7％が電話で予約していました。

人口20万人未満の地域でも同じ割合になるとは限りません。そのため、現在のお客様から電話予約が入っているのであれば、ネット予約へ無理に一本化せず、電話も予約方法の1つとして残しておくほうがよいでしょう。

電話番号を掲載するときは、スマートフォンで番号をタップし、そのまま電話をかけられる状態になっているかも確認してください。

電話番号が画像として掲載されていたり、文字をタップしても何も起こらなかったりするホームページもあります。

LINEは、返信できる体制があるなら予約窓口に使える

先ほど紹介したネット予約方法では、LINEを利用した人が7.4％、通っているサロンのホームページを利用した人が6.1％でした。

LINE公式アカウントには、月額0円で利用できるコミュニケーションプランがあります。一斉配信できる無料メッセージは月200通までですが、個別のLINEチャットによる送受信は、この通数には含まれません。

なお、2026年10月1日にLINE公式アカウントの料金改定が予定されていますが、対象はスタンダードプランの追加メッセージ料金です。月額0円のコミュニケーションプランで利用できる無料メッセージ200通が、この改定によって有料になるわけではありません。

ただし、LINEを予約やお問い合わせの窓口にするのであれば、店舗側でメッセージを確認し、返信できることが前提です。

メッセージを受け取っても確認できないのであれば、無理に予約窓口を増やさないほうがよいと考えています。
お問い合わせフォームについても同じです。

Googleビジネスプロフィールにも予約先を記載する

Googleビジネスプロフィールを利用している場合は、ホームページがなくても予約ページへのリンクを追加できる場合があります。

予約リンクを設定しておけば、Google検索やGoogleマップで店舗を見つけた人が、そのまま予約ページへ進めます。

予約先が複数ある場合は、複数のリンクを登録し、そのなかから優先して表示したいリンクを設定することもできます。

ここで確認しておきたいのが、ご自身で追加していない予約リンクです。

Google検索やGoogleマップには、利用している予約サービスなど、第三者から提供されたリンクが表示されることがあります。そのため、自分で設定した覚えのない予約先が表示されている場合があります。

1度、ご自身の店舗名でGoogle検索やGoogleマップを開き、予約ボタンが表示されている場合は、どのページにつながっているのか確認してみてください。

不要な第三者の予約リンクが表示されている場合は、Googleビジネスプロフィールから削除をリクエストできる場合があります。
（Googleビジネスプロフィール ヘルプ「ローカル ビジネス リンク」：https://support.google.com/business/answer/6218037?hl=ja）

「予約リンク」と「Googleで予約」は別の仕組み

Googleビジネスプロフィールの予約リンクと「Googleで予約」は、同じものではありません。

予約リンクは、ご自身の予約ページなどのURLを登録し、そこへお客様を案内する仕組みです。

一方、「Googleで予約」は、Googleに対応した予約サービスの事業者を利用して、Googleから予約を受け付ける仕組みです。利用するサービスによっては、提供事業者から料金を請求される場合があります。
（Googleビジネスプロフィール ヘルプ「サービス提供事業者経由で予約を設定する」：https://support.google.com/business/answer/7475773?hl=ja）

この2つを分けて考えると、「予約機能を用意するには、有料の予約システムが必要」と最初から考える必要はありません。

まずは電話、LINE、既存の予約ページなど、現在の店舗で無理なく対応できる方法から、予約の受け口を1つ用意してください。

ホームページの効果は、すぐに予約件数へ表れるとは限らない

ホームページ制作のご相談で、よく聞かれる質問の1つが、「どのくらいで効果が出るのか」です。

この質問については、具体的な期間や予約件数をお約束することはできません。

ホームページを公開した直後から、予約件数が大きく増えるとは考えないほうがよいでしょう。先ほど紹介した調査でも、通っているサロンのホームページからネット予約した人は6.1％でした。

そのため、ホームページを作っただけで、予約の入口が急に大きく増えるとは言い切れません。

当社がこれまで制作してきたホームページでは、公開から2〜3か月ほど経ったころに、当社のお客様から「来店された方に『ホームページを見ました』と言われる機会が増えた」と伺うことがあります。
また、そのころからお問い合わせが増え始めるケースもあります。

ただし、これは美容室だけを対象にしたわけではありません。
当社がこれまで対応してきた複数の業種を通して感じている傾向であり、ホームページによっても差があります。

そのため、「2〜3か月で効果が出る」とお約束できるものではありません。

最初に変化を確認しやすいのは、予約件数そのものより、お客様との会話かもしれません。

来店したお客様から「ホームページを見ました」と言われる回数が増えているか。まずは、そこを1つの目安として確認してみてください。

また、Googleがローカル検索の順位を決める要素として挙げている「知名度」も、リンクやクチコミなど複数の情報から判断されます。

ホームページを公開しただけで、短期間に大きく変わるものではありません。公開後も情報を更新しながら、少しずつ見つけてもらえる状態を作っていく必要があります。

ホームページは3番目。美容室が予約につなげる4つの順番

ここまでの内容を踏まえると、人口20万人未満の地域にある美容室が、予約につながる環境を整える順番は次のようになります。

1. 予約を受けられる状態にする
   電話番号をタップして発信できるようにし、LINEや予約ページなど、予約の受け口を用意します。
2. Googleビジネスプロフィールの情報を確認する
   営業時間、定休日、駐車場、業種、写真など、来店前に確認されやすい情報を現在の内容に合わせます。
3. 選んでもらうための情報を載せる場所を作る
   ここでホームページを用意します。料金、得意な施術、スタッフ、店内の雰囲気など、ほかの媒体だけでは伝えきれない情報を掲載します。
4. ほかの媒体からホームページへつなぐ
   Googleビジネスプロフィール、SNS、名刺などからホームページへリンクし、詳しい情報を確認できるようにします。

この順番では、ホームページを作るのは3番目です。

予約の受け口がなく、Googleビジネスプロフィールの情報も十分でない状態でホームページだけを作っても、お客様が予約まで進みにくい場合があります。まずは、ホームページを見る前後の流れも含めて確認することが大切です。

また、急いでホームページを作らなくてもよい美容室もあります。

たとえば、常連のお客様の再来店や紹介だけで予約枠が埋まっているお店です。席数やスタッフ数の都合で、これ以上新規のお客様を受けられない場合も、ホームページ制作を優先する必要はありません。

一方、ホームページを持つ意味が大きいのは、料金の条件が複雑なお店、ポータルサイトに掲載されている料金だけでは実際の金額を伝えきれないお店、得意な施術が明確なお店などです。

また、紹介で店名を知った人が、料金やスタッフ、店内の雰囲気などを詳しく確認できる場所を持っていない場合も、ホームページが役立ちます。

まとめ

リクルートの調査では、過去1年間に「通っているサロンのホームページ」からネット予約した女性は6.1％でした。

この数字を見ると、ホームページは予約を直接受ける手段として、最も利用されている方法ではありません。

それでも、ホームページには別の役割があります。

料金や条件を分かりやすく伝えること。
誰が施術するのか、どのようなお店なのかを知ってもらうこと。
そして、店舗の情報をGoogleやお客様へ伝える場所として使うことです。

また、人口20万人未満の地域では、都市部を対象とした調査結果をそのまま当てはめることはできません。

現在も電話から予約が入っているのであれば、すべてをネット予約へ一本化する必要はありません。
これまで使ってきた電話を残しながら、LINEや予約ページなど、新しい予約方法を追加する形でもかまいません。

覚えておきたいのは、取り組む順番です。

まず、電話やLINEなど、予約を受けられる状態を作ります。
次に、Googleビジネスプロフィールの営業時間や写真などを確認します。
そのあとにホームページを用意し、GoogleビジネスプロフィールやSNS、名刺などからホームページへの導線をつなぎます。

予約の受け口とGoogleビジネスプロフィールを先に確認したうえで、「料金や施術内容を詳しく伝える場所がほしい」「紹介された人が詳しく確認できる場所がほしい」と感じたときに、ホームページ制作を検討してみてください。

そんなとき、原因を確認する前に、デザインを直したり、広告を出したりしようとする方もいます。

ただ、お問い合わせが来ない原因が「そもそもホームページを見つけてもらえていない」のか、「ホームページは見られているものの、お問い合わせに至っていない」のかによって、必要な対策は大きく変わります。

原因を確認しないまま対策を始めると、影響のないところへ時間や費用を使ってしまう可能性があります。

さらに、別の原因が隠れていることもあります。
お問い合わせは送られていたものの、企業・店舗側で受信できていなかったケースです。

この状態では、ホームページのデザインや文章をいくら修正しても、お問い合わせを受け取れるようにはなりません。

この記事では、スマートフォン1台を使い、約5分で現在の状態を確認する手順をまとめました。

確認することで、お問い合わせが来ない原因を「見つけてもらえていない」「お問い合わせに至っていない」「お問い合わせを受信できていない」の3つに分けます。

読み終えたときには、今日ご自身で確認できることと、ホームページを制作した会社へ相談したほうがよいことを判断できるようにまとめています。

お問い合わせが来ない原因は、まず2つに分けて考える

ホームページからお問い合わせが来ない原因は、大きく「見られていない」と「見られているのに、お問い合わせまで進まれていない」の2つに分けられます。

この2つでは、必要な対策が大きく異なります。

ホームページが見られていない状態でデザインや文章を直しても、そもそも内容を読んでもらえません。反対に、すでにホームページを見てもらえているのにお問い合わせにつながっていない場合、広告費を増やしても、原因を解決しないままホームページの訪問者だけを増やすことになります。

そのため、まずはどちらの状態なのかを確認します。

ここで注意したいのが、インターネット上でよく見かける平均的な数値です。こうした数値を、そのまま地方の小規模な企業・店舗へ当てはめることはできません。

たとえば、「ホームページを訪れた人の2〜3％がお問い合わせをする」という目安を見かけることがあります。

仮に2％という数字を使うと、月に50人が訪れるホームページで想定されるお問い合わせは1件です。そのため、1か月のお問い合わせが0件でも、それだけで異常とは判断できません。

また、「月に数千人が訪れているのにお問い合わせが0件なら、ホームページの内容に問題がある」といった基準を見かけることもあります。
ただ、地方の小規模な企業・店舗では、そもそも毎月数千人がホームページを訪れるとは限りません。そのため、こうした基準をそのまま当てはめて判断するのは適切ではありません。

そこでこの記事では、一般的な平均値ではなく、ご自身のホームページで実際に確認できる事実を使って判断します。

ここから、その確認手順を順番に説明します。

スマートフォンで5分、お問い合わせが来ない原因を確認する

用意するものは、スマートフォン1台だけです。
最後の確認を除き、基本的にホームページなどの管理画面などへログインする必要もありません。

確認する順番にも理由があります。
これは、実際に「お問い合わせが来ない」というご相談を受けた際、当社が確認している順番です。

まずホームページの中を確認し、そのあとに検索結果など、外部からどのように見えているのかを確認します。

お問い合わせフォームからテスト送信する（1分）

最初に、ご自身のホームページにあるお問い合わせフォームから、ご自身宛てにテスト送信してください。

ここで注意したいのは、送信完了画面が表示されても、お問い合わせメールまで届いているとは限らないことです。送信後は必ず受信箱を開き、メールが届いているか確認してください。
見当たらない場合は、迷惑メールフォルダも確認します。

どちらにも届いていなければ、もう1つ試します。
お問い合わせフォームに設定されている宛先へ、スマートフォンから直接メールを送ってください。

直接送ったメールも届かない場合は、お問い合わせフォームではなく、メールを受信する側に問題がある可能性があります。

実際に当社が確認したケースでも、お問い合わせフォームの設定自体には問題がなく、送信処理も正常に動いていました。しかし、受信箱にも迷惑メールフォルダにもメールが届いていませんでした。
設定されていた宛先へ直接メールを送っても届かなかったため、確認を進めたところ、受信側のメールソフトに問題があることが分かりました。

お問い合わせフォームによっては、送信された内容をホームページ側に保存しないものがあります。
よく使われているContact Form 7も、そのままでは送信内容を保存しません。送信内容を保存するには、Flamingoなどの追加機能が必要です。
（Contact Form 7公式：https://contactform7.com/ja/faq/can-i-see-the-messages-submitted-through-the-contact-form/）

つまり、お問い合わせフォームから正常に送信されても、メールを受信できず、送信内容も保存されていなければ、そのお問い合わせに気づけない可能性があります。

この状態が何か月も続いていても、企業・店舗側では気づけない場合があります。

自分のスマートフォンでホームページを開く（1分）

次に、パソコンではなく、ご自身のスマートフォンでホームページを開いてください。

2025年の調査では、インターネットをスマートフォンで利用する人は74.3％、パソコンで利用する人は45.6％でした。すべての都道府県で、スマートフォンの利用率が60％を超えています。
（総務省「令和8年版 情報通信白書」：https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r08/html/nd21b120.html）

スマートフォンで確認するのは、主に2つです。

1つ目は、掲載している電話番号をタップしたときに、そのまま電話をかけられるかです。電話番号が文字として表示されているだけで、タップしても何も起こらない場合があります。

2つ目は、営業時間、サービス内容、料金などが現在の内容と一致しているかです。古い情報が掲載されたままだと、それを見たお客様がお問い合わせや来店をやめる可能性があります。

お問い合わせまでの道すじを確認する（1分）

ホームページのトップページを開いた状態から、お問い合わせボタンまで迷わずたどり着けるか確認してください。

お問い合わせボタンを探さなければ見つからない状態では、途中でホームページを閉じられる可能性があります。

たとえば、ボタンが目立たない、周囲と同じような色で埋もれている、ページの一番下にしかないといった状態です。こうした問題は、ご自身のスマートフォンで見るだけでも確認できます。

あわせて、何について相談できるのかが分かるかも確認してください。

「お問い合わせ」とだけ書かれているより、「ホームページ制作のご相談」「料金について相談する」など、ボタンを押したあとに何ができるのか分かるほうが、お客様も行動しやすくなります。

地域名と業種で検索する（1分）

次に、Googleで「地域名＋業種」を検索してください。たとえば、美容室であれば「〇〇市 美容室」のように検索します。

検索履歴などによる影響をできるだけ減らしたい場合は、ブラウザのシークレットモードを使います。

ただし、シークレットモードを使っても、現在地や使用している端末などの影響がなくなるわけではありません。検索順位を正確に測る方法ではなく、「店名を知らない人から見つけてもらえそうか」を確認する目安として使ってください。

検索結果を30位程度まで見てもご自身のホームページが出てこなければ、店名を知らない人からは見つけてもらいにくい可能性があります。

続いて、Googleの検索窓へ「site:」に続けて、ご自身のホームページのドメインを入力します。

たとえば、ドメインがexample.comであれば、次のように検索します。

site:example.com

検索結果にホームページが表示されれば、Googleに登録されているページがあることを確認できます。

一方、何も表示されない場合でも、この検索だけで「Googleに登録されていない」と断定することはできません。Googleも、site:検索では登録されているすべてのページが必ず表示されるわけではないと説明しています。

何も表示されない場合は、ホームページを制作した会社へ「Googleに登録されているか確認してほしい」と相談してください。
Google Search Consoleを利用している場合は、URL検査からより正確な状態を確認できます。

実際に当社がご相談を受けたケースでも、ホームページ自体は正常に表示されているものの、Googleの検索結果に出てこないことがありました。

確認すると、Googleのインデックス（Googleの検索結果に表示されるための登録情報）に登録されていない状態でした。そのお客様からは、ホームページを公開してから約2年が経過していたと聞いています。

なお、Googleは通常、公開されているホームページを自動的に見つけて登録します。
必ず制作会社がGoogleへ登録を申請しなければならないわけではありません。

Googleビジネスプロフィールを確認する（1分30秒・確認できる方のみ）

Googleビジネスプロフィールは、Google検索やGoogleマップに企業・店舗の情報を掲載できる無料のサービスです。

オーナー確認が済んでいる場合は、Googleアカウントへログインすると、パフォーマンスデータを確認できます。

確認したいのは、主に次の3つです。

• ウェブサイトのクリック数：プロフィールからホームページのリンクがクリックされた回数
• 通話数：プロフィールの通話ボタンがクリックされた回数
• 検索語句：どのような言葉で検索した人にプロフィールが表示されたのか

Google公式でも、現在のパフォーマンスデータとして、ウェブサイトのクリック数、通話数、検索語句などを確認できると案内しています。

通話数が記録されている場合は、お問い合わせフォームではなく、電話から連絡を受けている可能性があります。フォームからのお問い合わせ件数だけを見て、「お問い合わせが0件」と判断しないようにしてください。

検索語句も確認してみてください。店名だけでなく、「地域名＋業種」「サービス名」などの検索語句が表示されていれば、店名を知らない人からも見つけてもらえている可能性があります。

反対に、店名に関する検索ばかりであれば、新しいお客様へ十分に届いていない可能性があります。
（Googleビジネスプロフィール ヘルプ：https://support.google.com/business/answer/9918094?hl=ja）

今のホームページがどの状態かを確認する

ここまでの確認が終わったら、次のなかから現在の状態に最も近いものを1つ選んでください。

複数に当てはまる場合でも、まずは1つに絞ります。
すべてを同時に直そうとすると、何を改善したことで結果が変わったのか分かりにくくなるためです。

お問い合わせが届いていない

手がかり：
お問い合わせフォームからテスト送信しても、受信箱にも迷惑メールフォルダにもメールが届かない。
お問い合わせ自体は送信されていても、企業・店舗側で受信できていない可能性があります。この状態では、ホームページのデザインや文章を修正しても解決しません。

今日できること：
まず、お問い合わせフォームに設定されているメールアドレスへ、スマートフォンから直接メールを送ってください。直接送ったメールも届かなければ、ホームページを制作した会社へ連絡し、フォームとメールの送受信状況を確認してもらいます。

検索で見つけてもらえていない

手がかり：
地域名と業種で検索してもホームページが見つからず、Googleビジネスプロフィールからホームページへのクリックもほとんどない。
ホームページ自体は公開されていても、企業・店舗やサービスを探している人に見つけてもらえていない可能性があります。
また、site:検索でもページが表示されない場合は、Googleのインデックス（Googleの検索結果に表示されるための登録情報）に問題がないか確認したほうがよいでしょう。
ただし、site:検索だけでは、Googleへの登録状況を正確に判断できません。
何も表示されない場合は、ホームページを制作した会社へ「Googleに登録されているか確認してほしい」と相談してください。

今日できること：
Googleビジネスプロフィールへまだ登録していなければ、企業・店舗の情報を登録します。無料で利用でき、Google検索やGoogleマップから見つけてもらうための入口になります。

検索結果には出ているが、選ばれていない

手がかり：
Google Search Consoleでは検索結果への表示回数が記録されているものの、クリック数が少ない、またはほとんどない。
Google Search Consoleでは、検索結果に表示された回数と、実際にクリックされた回数を別々に確認できます。
（Search Console ヘルプ：https://support.google.com/webmasters/answer/10268906?hl=ja）

検索結果には表示されていてもクリックされていない場合は、タイトルや説明文を見た段階で、ほかのホームページが選ばれている可能性があります。
この場合は、単純に検索順位を上げるだけではなく、検索結果でどのように表示されているのかを確認する必要があります。

今日できること：
地域名と業種で検索し、ご自身のホームページが表示されている部分を、近くに表示されている他社と見比べてください。
タイトルを見ただけで「何の会社・お店なのか」「何を依頼できるのか」が分かるかを確認します。

見られているが、お問い合わせにつながっていない

手がかり：
ホームページには訪問されているものの、お問い合わせがない。電話番号をタップできない、お問い合わせボタンを見つけにくいなどの問題がある。
この場合は、訪問者をさらに増やす前に、お問い合わせまでの流れを確認します。

今日できること：
電話番号をタップして電話をかけられるか、お問い合わせボタンを迷わず見つけられるかを確認してください。
両方に問題があっても、最初からすべてを直す必要はありません。まずは1つ修正し、改善を進めます。

数字を確認できない

手がかり：
ホームページを何人が見ているのか分からず、Google Search Consoleやアクセス解析にもログインできない。
この状態では、「見られていない」のか「見られているのにお問い合わせにつながっていない」のかを判断するための情報が不足しています。

今日できること：
Googleビジネスプロフィールを利用している場合は、まずパフォーマンスを確認してください。プロフィールからホームページがクリックされた回数などを確認できます。
ホームページにGA4というアクセス解析ツールが導入されている場合は、サイト全体の利用状況も確認できます。
GA4について「2か月分しかデータを確認できない」と説明されることがありますが、2か月という保存期間がそのまま標準レポートに適用されるわけではありません。データ保持期間は主に「探索」などで利用する詳細なデータに関係し、標準レポートの集計データには影響しません。
（Google アナリティクス ヘルプ：https://support.google.com/analytics/answer/7667196?hl=ja）
Google Search ConsoleやGA4が導入されているか分からない場合は、ホームページを制作した会社へ確認してください。

情報が古い

手がかり：
ホームページに掲載している営業時間、サービス内容、料金などが現在の内容と違っている。
ホームページを見つけてもらえていても、掲載されている情報が古ければ、お客様が不安を感じ、お問い合わせや来店をやめる可能性があります。

今日できること：
すべてを一度に修正できなくても、まず営業時間や電話番号など、お客様の行動に直接影響する情報から現在の内容へ変更してください。
ご自身で変更できない場合は、ホームページを制作した会社へ連絡します。

お問い合わせがなくても、すぐに問題とは限らないケース

ここまで紹介した状態のどれにも当てはまらない場合は、無理にホームページを修正する必要はありません。

考えられるのは、主に次の3つです。

お問い合わせが電話で来ている

Googleビジネスプロフィールの通話数を確認してください。通話数が記録されていれば、お問い合わせフォームではなく、電話から連絡が来ている可能性があります。

お問い合わせフォームの件数だけを見て、「お問い合わせがない」と判断していた可能性もあります。

ホームページを公開してから間もない

公開したばかりのホームページは、Googleがまだ見つけていない場合があります。Google公式でも、新しいホームページや変更に気づくまでに数週間かかる場合があると説明されています。

また、ほかのホームページからリンクされていない場合なども、Googleに見つけてもらうまで時間がかかることがあります。
（Google検索セントラル：https://developers.google.com/search/docs/fundamentals/get-on-google?hl=ja）

ホームページを公開してから間もない場合は、お問い合わせがないことだけを理由に、すぐにデザインや文章を変更する必要はありません。まずはGoogleに登録されているか、少しずつアクセスが発生しているかを確認しながら様子を見てください。

アクセス数が商圏の規模に合っている

月に数10人しかホームページを見ていないと聞くと、少ないように感じるかもしれません。

ただ、企業・店舗がある地域の人口や、実際にお客様が来られる範囲によっては、そのアクセス数でも不自然ではない場合があります。

全国平均や他社のアクセス数と比べるだけではなく、ご自身の商圏に対してどの程度の人がホームページを見ているのかを考えることが大切です。

自分で対応するか、制作会社へ連絡するか

お問い合わせが来ない原因を切り分けたら、次に「誰が対応するのか」を決めます。

ご自身で修正したほうが早いものもあれば、ホームページを制作した会社へ確認したほうがよいものもあります。

自分で対応したほうが早いこと

営業時間の変更、臨時休業のお知らせ、メニューや料金の変更などは、ホームページの管理画面へログインできるのであれば、ご自身で修正したほうが早い場合があります。

Googleビジネスプロフィールへの登録や、営業時間などの情報更新もご自身で行えます。

制作会社へ連絡したほうがよいこと

お問い合わせフォームから送信したメールが届かない場合は、ホームページを制作した会社へ連絡してください。

原因がホームページ内部にあるとは限りません。
フォームの設定、送信先のメールアドレス、メールサーバーなど、複数の場所を確認する必要があるためです。

Googleの検索結果にホームページが登録されているか分からない場合も、制作会社へ確認したほうがよいでしょう。

お問い合わせフォームについて連絡する場合は、次のように伝えます。

お問い合わせフォームからテスト送信しましたが、受信箱にも迷惑メールフォルダにも届きませんでした。設定されている宛先へ直接メールを送っても届きません。確認をお願いできますか。

Googleへの登録について連絡する場合は、次のように伝えます。

「site:」で検索しても自分のホームページが表示されません。Googleに登録されているか確認していただけますか。

ここまで具体的に伝えると、制作会社も確認する場所を絞りやすくなります。

「ホームページから反応がない」とだけ伝えるより、状況を確認するためのやり取りを減らせます。

費用が気になる場合

こうした確認や修正は、保守契約を結んでいる場合は、その契約範囲内で対応できることがあります。
ただし、契約内容によって対応範囲は異なります。

また、ホームページの大きな修正や作り直しに近い作業が必要になれば、追加費用が発生する場合もあります。

「制作会社へ連絡すると費用がかかるのではないか」と心配される方もいます。
ただ、確認せずに問題を何か月も放置すると、その間にお問い合わせの機会を逃す可能性があります。

営業時間の変更のような小さな内容でも、ご自身で対応できない場合は、まず制作会社へ相談してください。

制作会社と連絡が取れない場合

ホームページを制作した会社と連絡が取れない場合は、まず過去のメールを確認してください。

納品時のやり取りに、ホームページの管理画面、サーバー、ドメインなどへログインするための情報が残っていることがあります。

必要な情報が見つからない場合でも、すぐにホームページを作り直す必要があるとは限りません。別の制作会社へ相談し、現在のホームページを引き継げるか確認できる場合があります。

そのため、まずは納品時のメールや受け取った資料を探し、どの情報が残っているのかを確認してください。

保守契約がない場合

ホームページの目的や更新頻度にもよりますが、保守に使える予算を確保できるのであれば、保守契約を検討する方法があります。

保守契約が難しい場合は、月に1回だけ、ご自身で次の2つを確認してください。

• ホームページが正常に表示されているか
• お問い合わせフォームから送信したメールが届くか

この2つを定期的に確認するだけでも、お問い合わせを受信できていない状態や、ホームページが表示されていない状態を長期間見落とすリスクを減らせます。

まとめ

ホームページからお問い合わせが来ない原因は、大きく「見られていない」と「見られているのに、お問い合わせにつながっていない」の2つに分けられます。

それぞれ必要な対策が異なるため、まずは原因を切り分けることが大切です。

お問い合わせフォームから送ったメールが届くか。
地域名と業種で検索したときに表示されるか。
スマートフォンで電話番号をタップできるか。
この記事で紹介した5つの項目は、スマートフォンだけでも確認できます。

確認が終わったら、現在の状態に最も近いものを1つ選んでください。
複数の問題が見つかっても、最初からすべてを直す必要はありません。まず1つずつ確認し、対応していくほうが進めやすくなります。

確認した結果、「今は特に修正する必要がない」という結論になることもあります。

お問い合わせが電話で来ていた、ホームページを公開してからまだ間もない、現在のアクセス数が商圏の規模に合っていた。このような場合は、無理にホームページを変更する必要はありません。

この記事では、原因を確認したあとに次の対応へ進めるよう、関連する記事も紹介しています。
ぜひ、ご覧ください。

関連記事

そう思って調べ始めると、店舗の集客方法は次々に見つかります。ただ、いくつかの記事を読んでも、結局どれを選べばよいのか決められないことがあります。どの方法についても「やったほうがよい」と書かれているからです。

複数の集客方法を同じ条件で比較した記事が少ないのには、理由があると考えています。
集客方法によって、費用のかかり方が異なるためです。

毎月決まった金額を支払うもの、予約が入るたびに費用がかかるもの、紙を配る枚数によって費用が変わるもの、無料で利用できるものがあります。費用の単位が違うため、金額だけでは同じ表に並べて比較できません。

そこでこの記事では、金額そのものではなく、4つの視点から7つの集客方法を比較します。

見るのは、次の4点です。

• 費用が事前に分かるか
• やめたあとに何が残るか
• お客様の年齢と相性がよいか
• 何もしない期間が続いたときに、どのような影響があるか

同じ7つの集客方法でも、どの視点を重視するかによって優先順位は変わります。
その違いを比べることで、自分のお店が集客で何を大切にしたいのかも見えやすくなります。

この記事を読み終えたときに、「今月始めること」と「今月はやらないこと」を決められるようにまとめています。

集客方法は「見つけてもらう」と「届ける」に分けて考える

この記事で比較するのは、

• Googleビジネスプロフィール
• ホームページ
• ポータルサイト
• LINE公式アカウント
• SNS
• チラシ・ポスティング
• Web広告

の7つです。

この7つは、集客するときの役割によって、大きく二つのグループに分けて考えられます。

「探されたときに見つけてもらう手段」は、Googleビジネスプロフィール、ホームページ、ポータルサイトの3つです。

お客様が店舗やサービスを自分で探したときに、見つけてもらうための手段です。一度情報を掲載しておけば、毎回こちらから発信しなくても、検索などを通して見つけてもらえる可能性があります。

一方、「こちらから情報を届ける手段」は、LINE公式アカウント、SNS、チラシ・ポスティング、Web広告の4つです。

こちらは、お店側が配信、投稿、配布、広告出稿などを行うことで、お客様へ情報を届けます。基本的には、店舗側が動かなければ情報は届きません。

Web広告には、すでに商品やサービスを探している人へ表示する方法もあります。ただし、広告を出稿している間に表示される仕組みなので、この記事では「こちらから情報を届ける手段」に近いものとして扱います。

最初に2つへ分けるのは、役割が異なるためです。

前者の3つは、お客様が探したときに見つけてもらうためのものです。後者の四つは、お店側から情報を届けるためのものです。

この違いを押さえておくと、7つの集客方法を比較しやすくなります。

では次に、費用を見ていきます。
ただ、実際に金額を調べ始めると、単純には比較できないことが分かります。

集客方法ごとに、費用の仕組みは異なる

結論から言うと、この記事で比較する7つのうち、公式情報から費用の見通しを立てやすいのは4つです。

一方、ホームページ、ポータルサイト、チラシ・ポスティングの3つは、条件によって費用が変わります。調べても一律の金額が出てこないのは、調べ方が悪いからではありません。

費用の見通しを立てやすい4つ

Googleビジネスプロフィールは、登録も運用も無料です。Google公式でも、ビジネスプロフィールを無料で作成できると案内されています。
この記事で比較する7つのなかでは、サービス自体の利用に費用がかからない方法です。
（Google公式：https://www.google.com/intl/ja_jp/business）

SNSも、アカウントを作成し、自分で投稿するだけであれば費用はかかりません。

LINE公式アカウントには、月額0円、5,000円、15,000円の3つのプランがあります。プランによる機能の違いはなく、主な違いは毎月送信できるメッセージ数です。
（LINEヤフー公式マニュアル：https://www.lycbiz.com/jp/manual/OfficialAccountManager/account-settings）
ここで、LINE公式アカウントを使う前に知っておきたい仕組みがあります。無料プランで送信できるメッセージは、月200通までです。
たとえば、登録しているすべての友だちへ週1回、月4回配信する場合、無料枠で毎回届けられるのは50人までという計算になります。
（LINEヤフー公式コラム：https://www.lycbiz.com/jp/column/line-official-account/technique/20200204）
つまり、友だちが51人以上になり、これまでと同じ頻度で全員へ配信する場合は、上位プランへ変更するか、配信回数を減らす必要があります。
実際に、無料枠を超えたお店がありました。そのお店では、月額料金を支払うほどではないと判断し、配信を月1回へ減らしました。
その結果、LINE公式アカウント自体をあまり使わなくなりました。無料で始められることと、無料のまま使い続けられることは別です。

Web広告には、一律の定価はありません。ただし、広告主側で予算を設定できるため、費用の上限を決めながら運用できます。
たとえば、Google広告で1日の平均予算を1,000円に設定した場合、1日の費用は最大2,000円、1か月では30,400円が上限となる例が公式サイトで示されています。
（Google広告ヘルプ：https://support.google.com/google-ads/answer/10486536?hl=ja）
この記事で比較する7つのなかでは、自分で予算を設定し、想定以上に費用が膨らむリスクを抑えやすいのがWeb広告です。

条件によって金額が変わる3つ

ホームページは、制作する内容によって費用が大きく変わります。
ページ数、写真撮影の有無、掲載する文章を誰が用意するのかなどによって、必要な作業量が変わるためです。
ホームページ制作費の考え方については、別の記事で詳しくまとめています。

ポータルサイトは、対象となる業種によって料金の仕組みが大きく異なります。業種ごとの違いを分けずに説明している記事もあるため、比較するときは注意が必要です。
美容分野のポータルサイトでは、掲載料金が公式サイトで公表されていない場合があります。掲載するエリアや業種、利用するプランなどによって料金が変わるため、具体的な金額は直接問い合わせなければ分からないことがあります。
一方、飲食分野には、掲載料が無料のプランを用意しているポータルサイトもあります。ただし、予約が入るたびに手数料が発生する場合があります。
具体的な手数料については、公式ページで確認できませんでした。複数の解説記事では金額が紹介されていますが、媒体によって数字が異なるため、この記事では掲載しません。
（ホットペッパーグルメ公式：https://www.hotpepper.jp/keisai）

チラシ・ポスティングは、どの方法で配布するかによって単価が大きく変わります。
日本郵便のタウンメールを利用する場合は、料金があらかじめ決められています。タウンメールとは、宛名を記載せず、指定した地域の全戸へ郵便物を届けるサービスです。
料金は25gまで74円、50gまで87円、100gまで105円です。12月15日から1月14日までは取り扱いがなく、配達には通常の郵便物より3日程度多くかかります。
（日本郵便公式：https://www.post.japanpost.jp/service/send/domestic/business/townmail）
一方、ポスティング業者へ依頼する場合は、1枚3円から12円程度という料金を提示している事業者があります。
ただし、これは各事業者が自社サービスの料金として公表している数字であり、公的な統計ではありません。郵便を利用する場合とポスティング業者へ依頼する場合では、条件によって単価に大きな差が生まれます。

出典を確認できない数字には注意する

チラシの反応率について調べると、「0.01〜0.3％」という数字を見かけることがあります。

しかし、この数字の出どころを調べたところ、原典となる資料は確認できませんでした。
多くの記事でも「〜と言われています」と説明されており、具体的な調査名が示されていません。

そのため、この記事ではこの数字を使用しません。
店舗の集客予算を決めるときに、出典を確認できない数字を判断基準として使うのは避けたほうがよいと考えているためです。

ここまで、7つの集客方法を費用の面から比較しました。

ただ、集客方法を選ぶときに確認したいのは、始めるためにいくらかかるのかだけではありません。

やめたあとに何が残るのかも、比較しておきたいポイントです。
次は、7つの集客方法を「やめたあとに何が残るか」という視点で見ていきます。

7つの集客方法を「やめたあと」で比較する

「1度始めたら、途中でやめにくくなるのではないか」と不安に感じる方もいると思います。

この点は、集客方法によって大きく異なります。
そこで次は、それぞれの方法をやめたあとに何が残るのかという視点から比較します。

やめても残るもの

Googleビジネスプロフィールは、投稿をやめても、登録した店舗情報や口コミが残ります。基本情報を登録しておけば、継続して投稿しなくても、Google検索やGoogleマップに店舗情報が表示される可能性があります。

ホームページは、ドメインとサーバーの契約を継続し、必要な費用を支払っている限り、公開された状態を維持できます。掲載した文章や写真も、そのまま残ります。

LINE公式アカウントは、アカウントを残している限り、配信をやめても友だちの情報が残ります。メッセージを送らなくなったからといって、それまでにつながった人がすぐにいなくなるわけではありません。

SNSも、アカウントを削除しなければ、投稿をやめても過去の投稿は残ります。ただし、残ることが必ずしもメリットになるとは限りません。
実際に、SNSの更新が半年ほど止まっている個人経営のお店があります。更新をやめたことで、すぐに客足へ影響が出たわけではありません。
ただ、店主の方は、更新していないアカウントが残っていること自体を負担に感じていました。
「そろそろ更新しなければ」と気になり続けることも、運用の負担になる場合があります。

やめると集客の動きが止まるもの

ポータルサイトは、契約や掲載を終了すると、その媒体上の掲載ページが非公開になる場合があります。掲載していた紹介文や写真も、そのポータルサイト上では見られなくなることがあります。

Web広告は、配信を停止すると広告が表示されなくなります。広告を止めたあとも過去の運用データは残りますが、新しいお客様へ広告を届けることはできません。

チラシ・ポスティングは、予定していた枚数を配り終えれば、その施策はいったん終了します。ホームページのように、その後も検索から見つけてもらう仕組みとして残るものではありません。

Googleマップとホームページは別のものです

「Googleマップに店舗情報が載っているなら、ホームページは必要ないのではないか」と考える方もいると思います。

Googleビジネスプロフィールとホームページは、別のものです。現在のGoogleビジネスプロフィールには、別に用意したホームページのURLを登録できます。つまり、Googleマップ上の店舗情報と、自社のホームページを組み合わせて使うこともできます。

（Googleビジネスプロフィール ヘルプ：https://support.google.com/business/answer/3039617）

ただし、すべてのお店にホームページが必要だと考えているわけではありません。そもそもホームページを作る必要があるのか迷っている方は、別の記事で詳しく説明しています。

ここまで、7つの集客方法を「やめたあとに何が残るか」という視点で比較しました。

次に確認したいのは、その方法が実際に自分のお店のお客様へ届くのかという点です。

続いて、お客様の年齢との相性から比較していきます。

店舗のお客様の年齢によって、相性のよい集客方法は変わる

「今はInstagramを使ったほうがよい」と言われても、自分のお店にも当てはまるのか判断できない方もいると思います。この点については、総務省が公開している統計を参考にできます。

総務省の『令和7年版 情報通信白書』には、SNSの利用率に関するデータが掲載されています。

2024年のLINE利用率は、全体で94.9％です。60代でも91.1％が利用しています。2014年には60代の利用率が11.3％だったため、10年間で大きく増えています。

一方、2024年のXとInstagramの利用率は、全体では半数程度です。50代でも4割以上が利用しています。

（総務省『令和7年版 情報通信白書』：https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r07/html/nd111120.html）

この数字を見ると、お客様の年齢によって、相性のよいサービスが変わる可能性があることが分かります。
たとえば、年齢が高いお客様が多い店舗では、LINEとInstagramで、情報を届けられる可能性のある人数に差が出る場合があります。

同じ時間と手間をかけても、選ぶサービスによって、情報が届く範囲は変わる可能性があります。

ただし、ここで紹介した数字は全国平均です。ご自身のお店がある地域や、実際に来店しているお客様が、同じ割合で利用しているとは限りません。

そのまま自分のお店へ当てはめるのではなく、現在来店しているお客様の年齢や、普段使っているサービスを思い浮かべながら、判断材料の1つとして使ってください。

一方、SNSのように特定の利用者層を意識するだけでなく、お客様が自分で検索したときに接点を作れる集客方法もあります。

Googleビジネスプロフィールやホームページは、Googleなどで店舗やサービスを探している人に見つけてもらえる可能性があります。ポータルサイトも、店舗やサービスを自分から探している人に見つけてもらうという点では同じです。

Web広告も、広告の種類や設定によっては、商品やサービスを探している人へ情報を届けられます。

チラシ・ポスティングには、インターネットを利用しない人にも物理的に届けられるという特徴があります。これは、この記事で比較しているほかの6つにはない特徴です。

ここまで、お客様へ届く可能性という視点から7つの集客方法を比較しました。

最後に確認したいのは、その方法を自分で無理なく続けられるかどうかです。

忙しくて1週間何もできなかったら、どうなるのか？

この記事では、それぞれの集客方法に何時間かかるのかという基準では比較しません。

必要な作業時間を示している記事もありますが、調べた範囲では、その根拠となる調査を確認できませんでした。集客方法ごとの作業時間を測定した、信頼できる調査も見つかりませんでした。

そこで、作業時間ではなく、「1週間ほど何もしなかった場合にどうなるか」という視点で比較します。

1人で店舗を運営している場合は、必要な時間数を比べるより、忙しくて手を付けられない期間ができたときにどうなるかを見るほうが、実際の判断に使いやすいと考えているためです。

1週間ほど何もしなくても、大きく変わらないもの

Googleビジネスプロフィールは、掲載している店舗情報が正しければ、継続して投稿しなくても表示されます。
営業時間や電話番号などが変わったときに修正すれば、基本情報を維持できます。

ホームページも、更新しない期間があったからといって、それだけで表示されなくなるわけではありません。
ただし、営業時間、料金、サービス内容などが変わった場合は、古い情報が残らないように更新する必要があります。

ポータルサイトは、契約が続いている限り、基本的には掲載も続きます。
掲載料が必要なサービスでは、契約を継続するための費用も発生します。

何もしないと、新しい情報が届かなくなるもの

SNSは、新しい投稿をしなければ、新たな情報を発信できません。
投稿が止まっている間は、こちらから届ける情報も増えなくなります。

LINE公式アカウントも同じです。
友だちが登録された状態は残りますが、店舗側からメッセージを配信しなければ、新しい情報を届けることはできません。

何もしなくても費用が発生するもの

Web広告は、ほかの方法とは少し性格が異なります。

広告配信を停止しない限り、管理画面を確認していない期間でも広告は配信されます。その間も、設定した条件に応じて広告費が発生します。

忙しくて広告を確認できない期間ができても、自動的に配信が止まるわけではありません。管理できない期間が続きそうな場合は、必要に応じて配信を停止することも考えておいたほうがよいでしょう。

チラシ・ポスティングは、1回の配布ごとに施策が完了します。そのため、SNSやWeb広告のように、何もしない状態が続くという考え方には当てはまりません。

続けられるかは、普段の習慣から考える

SNSを継続できるかどうかについて、これまでご相談を受けるなかで感じる共通点があります。それは、店主ご自身に、そのSNSを普段から見る習慣があるかどうかです。

普段ほとんどSNSを利用していないのに、SNSを集客のためだけに始めると、続かないことがあります。これは、SNSを使う能力の問題ではありません。
普段の生活や仕事のなかに、その作業を無理なく組み込めるかどうかの問題です。

普段ほとんど開かないアプリを、仕事のためだけに繰り返し開き続けるのは負担になります。続けられるかを考えるときは、意志の強さではなく、そのサービスを普段から使っているかどうかも判断材料にしてみてください。

複数の方法を同時に始めると、続かないことがある

複数の集客方法を同時に始めたお店では、似た経過になることがあります。

始めた直後は、SNS、LINE、Web広告などをすべて動かせていても、繁忙期に入って時間を取れなくなると、複数の方法が一度に止まることがあります。そして、1度止まったあと、そのまま再開できなくなる場合もあります。

店舗を運営していれば、集客へ時間を使えない時期は出てきます。

そのため、集客方法を選ぶときは、始められるかどうかだけでなく、忙しい時期でも続けられるか、止まったあとに無理なく再開できるかまで考えておくことが大切です。

まず1つだけ始めてみる

ここまで7つの集客方法を比較してきました。

結論として、もし新しく始めるとしたら、1つに絞ることをおすすめします。

集客について調べていると、「これもやる」「あれもやる」と、施策を増やす方向へ進みやすくなります。

ただ、1人または少人数で店舗を運営している場合は、何を増やすかだけでなく、今は何をやらないのかを決めることも大切です。

どの集客方法から始めるべきかについて、すべての業種や店舗に共通する順番はありません。実際には、お店の状況や抱えている課題によって変わります。

そのため、「最初は必ずこれ」と決めるのではなく、この記事で比較した4つの視点のうち、ご自身が最も不安に感じていることから考えてみてください。

• 費用を使いすぎるのが不安 → 費用の上限を決めやすい方法から考える
• 途中でやめるのが不安 → やめたあとにも残るものがある方法から考える
• お客様に届くか不安 → 現在のお客様の年齢や利用しているサービスから考える
• 続けられるか不安 → 手をかけられない期間があっても影響が小さい方法から考える

集客にかけられる予算がほとんどない場合は、まずGoogleビジネスプロフィールの情報を見直すことをおすすめします。

特に、営業時間や電話番号、店舗の写真など、来店を考えている人が確認しそうな情報から見直します。
Googleビジネスプロフィール自体は、無料で利用できます。

もう1つ、新しい集客方法を始める前に確認してほしいことがあります。

すでにホームページがあるにもかかわらず、そこから問い合わせが来ていない場合です。
この状態で新しい集客方法を増やしても、問題が解決しない可能性があります。新しい方法で人を集める前に、現在あるホームページから問い合わせが来ていない原因を確認したほうがよい場合があります。
ホームページから問い合わせが来ないときの確認方法については、別の記事で詳しくまとめています。

まとめ

この記事では、店舗で使える7つの集客方法を、「費用」「やめたあとに残るもの」「お客様への届き方」「何もしない期間があったときの変化」という4つの視点から比較しました。

費用の見通しを立てやすい方法がある一方で、ホームページ、ポータルサイト、チラシ・ポスティングのように、条件によって金額が変わる方法もあります。

また、利用や更新を止めても、Googleビジネスプロフィールの店舗情報やホームページ、LINE公式アカウントの友だちなどは残ります。一方、ポータルサイトの掲載やWeb広告は、契約や配信を終了すると、新たにお客様へ届く動きも止まります。

数字を見るときにも注意が必要です。チラシの反応率のように、インターネット上で広く使われていても、出典を確認できない数字があります。店舗の予算や集客方法を決めるときは、根拠を確認できない数字をそのまま判断材料にしないことも大切です。

そして、この記事で最もお伝えしたいのは、新しい集客方法を一度に増やしすぎないことです。

1人または少人数で店舗を運営していると、忙しい時期には集客へ時間を使えないことがあります。複数の方法を同時に始めると、すべてが止まり、そのまま再開できなくなる場合もあります。

まずは、取り組む方法を1つ決める。そして、残りの6つは今はやらないと決める。

そのうえで、実際に取り組んだ結果を見ながら、次に何を始めるかを考えてみてください。

こうしたお話は、めずらしくありません。

迷ってしまうのは、その「うまくいっている」という状態が、自分のお店にも当てはまるのかを判断しにくいからです。
同じ業種であっても、集客経路や顧客層、商圏、競合状況まで同じとは限りません。ほかのお店でホームページがなくても集客できているからといって、自分のお店にも同じことが当てはまるとは限らないのです。

だからといって、インターネットで調べても、なかなか答えは見つかりません。
ホームページ制作会社が書いた記事は、どうしても「ホームページは必要です」という結論になりやすいからです。読む側もその立場を分かっているため、書かれている内容をそのまま判断材料にはしにくいと思います。

この記事では、ホームページが必要か不要かを一律に断言することはしません。代わりに、ご自身のお店にホームページが必要かどうかを判断するための材料をお伝えします。

判断材料として使うのは、総務省、公正取引委員会、消費者庁、Googleが公開している情報です。出典はすべて本文中に掲載しています。最終的に判断するのは、この記事を読んだ方ご自身です。

出典：令和7年通信利用動向調査報告書 企業編／総務省、飲食店ポータルサイトに関する取引実態調査報告書／公正取引委員会、特定商取引法ガイド／消費者庁、Googleビジネスプロフィール ヘルプ

まずは、私たちの立場をお伝えします

私たちは、ホームページを制作する会社です。
そのため、もちろんホームページを作ってほしいという気持ちがあります。
それでも、「今は作らなくてよい場合もある」とお伝えします。必要のない方に作っていただいても、お客様と当社の双方にとって負担になるだけだからです。

その前提で、まず一つの数字を見てください。

ホームページを作るか迷ったときによく出てくるのが、「企業の9割以上がホームページを持っている」という数字です。最新の調査では、93.3％でした。

ただし、この調査では、誰を対象にしているのかを確認する必要があります。対象となっているのは、常用雇用者が100人以上の企業だけです。従業員数別の集計でも、最も小さい区分は100〜299人となっています。

つまり、従業員が数人のお店は、最初からこの統計には含まれていません。

出典：令和7年通信利用動向調査報告書 企業編／総務省

では、小規模なお店では、どのくらいの割合でホームページを保有しているのでしょうか。

調べた限り、公的な統計は見つかりませんでした。「中小企業の◯％が未導入」といった数字も出回っていますが、その多くは制作会社やIT企業が独自に実施した調査です。母集団が公開されていないものもあります。

つまり、ご自身のお店が多数派なのか少数派なのかを、正確に知っている人は実際にはいません。

「うちはホームページがなくてもやれてるよ」は、嘘ではありません

同業者の方が「ホームページがなくてもうまくやれてるよ」と言っているなら、その言葉はおそらく正しいと思います。ただし、その方のお店の条件では正しいというだけです。

ここで比べるべきなのは、業種ではありません。
お客様が、どこから来ているかです。

同じ業種で同じ商圏にあるお店でも、集客の中身はまったく違います。予約の大半がポータルサイト経由のお店もあれば、常連のお客様からの口コミが中心のお店もあります。この二つでは、抱えている問題が異なります。

前者は、ポータルサイトからの集客に依存しているため、そこからの流入が止まると売上が大きく落ちる可能性があります。一方、後者はポータルサイトに依存していないため、影響を受けません。
このように、同じ業種であっても集客の仕組みが違えば、「ホームページがなくても集客できる」という話が、そのまま自分のお店にも当てはまるとは限りません。

つまり、「同業者がホームページはいらないと言っていた」という情報だけでは、自分のお店の判断材料にはなりません。その方のお店と自分のお店では、お客様が入ってくる入口が同じとは限らないためです。

来店や予約がどこから来たのかを見てください

やることは一つです。まず1か月間、来店や予約がどこから来たのかを数えてみてください。

方法は簡単で構いません。
予約の電話を受けたときに「何をご覧になりましたか」と一言聞く。
レジの横に紙を置いて、「正」の字で数える。
予約サイトの管理画面に表示されている件数を書き写す。
この程度で十分です。

大切なのは、感覚ではなく数字にすることです。「だいたい常連のお客様だと思う」という印象は、実際の数字とずれることがあります。

1か月分を数えると、三つのことが見えてきます。
最も大きな集客の入口はどこなのか。
その入口は、自分で管理できるものなのか。
そして、その入口が止まったときに何が残るのか。
この三つです。

この三つが分からないまま、ホームページを作るか作らないかを決めると、どちらを選んでも根拠のない判断になります。逆に言えば、この三つが分かれば、判断材料の半分はそろいます。

うまくやれている状態には、いくらかかっているのか

集客の入口を数えてみると、現在「集客できている」状態にも費用がかかっていることに気づきます。

ここでは制作会社の主張ではなく、公正取引委員会が飲食店とポータルサイトとの取引実態を調査した報告書を見てください。

出典：飲食店ポータルサイトに関する取引実態調査報告書／公正取引委員会。
令和2年3月18日公表。調査期間は平成31年4月〜令和2年3月で、コロナ禍より前の調査です。

支払っている金額と、ほかの集客手段への移行のしやすさ

手数料は、1人あたり50円〜200円程度、または来店したお客様の支払額の数％〜10％程度です。掲載料については、月額10万円以上のプランもあり、契約期間はおおむね半年または1年です。

では、一度利用したポータルサイトから、ほかの集客手段へ簡単に移行できるのでしょうか。有料で加盟している店舗へ聞いたところ、他のポータルサイトやSNSへの変更について、「不可能」と回答した店舗が9.8％、「不可能ではないが困難」が20.4％でした。合わせると約3割です。

ホームページがなくてもうまくいっていること自体は事実です。ただし、その集客方法には毎月の費用と、ほかの手段へ移行のしにくいという性質がついています。同業者との会話では、こうした部分までは出てこないこともあります。

表示順位は、努力だけでは決まらない

「ホームページを作っても、ポータルサイトに検索で勝てない」と感じている方もいると思います。その感覚は、あながち間違っていません。

同じ調査では、加盟店がポータルサイト運営者から説明を受けた「ポータルサイト内での表示順位を決める要素」についても調べています。最も多かったのは、課金額、つまり料金プランの価格で80.3％でした。その後に、更新頻度や予約在庫の数が続いています。

ポータルサイト内で上位表示されるかどうかには、料金プランの競争という側面があります。お店が提供する商品やサービスの質、日々の努力とは別の軸でも順位が動いています。

自分の店の情報を、自分で直せるか

もう一つ、見落とされやすい数字があります。

調査では、約29％の店舗が、無断で店舗情報を掲載されて不利益を受けた経験があると回答しています。そのうち、削除や修正を求めた店舗については、29.3％が拒否されたと回答しています。

自分のお店の情報なのに、自分で修正できない。集客とは別の問題として、この点を重く感じる方もいると思います。

無料の機能は、サービス終了のリスクがある

Googleビジネスプロフィールには以前、簡単なウェブサイトを無料で作成できる機能がありました。この機能はすでに終了しています。

2024年3月1日以降は、そのウェブサイトへアクセスするとGoogleビジネスプロフィールへ転送されるようになりました。その転送も2024年6月10日までで、それ以降は利用できない旨が表示されます。

出典：Google ビジネス プロフィールで作成したウェブサイトはまもなく利用できなくなります／Googleビジネスプロフィール ヘルプ

これは、「無料のサービスではだめだ」という話ではありません。無料で利用できる機能にも、将来終了する可能性があると知ったうえで使うという話です。

ここまで紹介した数字は、ホームページを作るべき理由として並べたものではありません。現在の集客方法を維持するために、どのくらいの費用や制約・リスクがあるのかを知ったうえで、作るか作らないかを選んでほしいというだけです。

作るかどうかの判断、具体的なタイミング

ホームページが必要か不要かという答えは、常に同じとは限りません。お店の状況が変われば、必要性も変わります。

そのため、「作る・作らない」の二択で考えるのではなく、「今は作らない。ただし、この状況になったら作る」と条件を決めておく方法もあります。

ここからは、ホームページが必要になるタイミングを、いくつか紹介します。

サイトの上で、注文や申込みを受け始めるとき

ホームページの役割が大きく変わるタイミングの一つが、サイト上で注文や申込みを受け始めるときです。理由は、法律上の義務が変わるためです。

まず、義務が発生しない側から説明します。お店の紹介、営業時間、メニュー、連絡先を掲載するだけであれば、特定商取引法に基づく通信販売としての表示義務はありません。
お問い合わせフォームを設置するだけの場合も同様です。
「話を聞きたい」「見積もりがほしい」といった連絡を受け付け、実際の契約を対面や電話で行うのであれば、この段階では通信販売としての義務は発生しません。

条件が変わるのは、そのフォームやウェブサイト上で契約が成立するときです。たとえば、次のような場合です。

• 商品をカートに入れ、サイト上で注文が確定する
• サイト上で支払いまで完了する
• フォームを送信した時点で、商品・数量・価格・支払い方法が確定する

ここまで来ると、特定商取引法上の通信販売にあたります。その場合、事業者の氏名、実際に活動している住所、確実に連絡が取れる電話番号などを表示する必要があります。

個人事業主の場合、表示する氏名は戸籍上の氏名です。屋号やウェブサイト名だけで代替することはできません。

出典：通信販売｜特定商取引法ガイド／消費者庁、通信販売広告について／消費者庁

自宅と店舗が同じ場所にある個人事業主の方にとっては、住所を公開することに抵抗がある場合もあります。ただし、条件を満たせば、住所や電話番号の表示を省略できる方法があります。

請求があった場合に、遅滞なく書面やメールで広告表示事項を知らせる旨をサイト上に表示し、実際にその対応ができる状態であれば、住所と電話番号の表示を省略できます。
（通信販売広告Q&A Q17／消費者庁）

実際に、個人事業主のお客様から「自宅住所は公開したくない」というご相談を受けたことがあります。その案件では、オンラインで注文を受ける予定はなく、問い合わせフォームだけを設置する構成でした。そのため、住所をすべて掲載する必要はなく、市町村までの記載にとどめています。

なお、ホームページ上での契約方法や販売形態によって、法律上の判断が分かれる場合があります。私は弁護士ではないため、個別のケースについて線引きを断定することはしません。ご自身のお店が該当するか気になる場合は、消費者庁の資料を確認するか、専門家へ相談してください。

そのほかの判断材料

法律以外にも、ホームページが必要になるタイミングがあります。

• ポータルサイトやSNSに掲載されている自店の情報が実態と異なり、修正を依頼しても直してもらえなかったとき
• 広告を出す予定ができ、その広告を見た人が訪問するページ（ランディングページ）が必要になったとき
• 予約の大半が一つの集客経路に集中し、その経路が止まると売上が大きく落ちる状態になったとき

こうした状況がどれも起きていないのであれば、今はホームページを作らないという判断でも構わないと考えています。

「今はホームページを作らない」と決めた方へ

今はホームページを作らないと決めた場合でも、やっておくと安心なことがあります。いずれも費用はかかりません。

まず、Googleビジネスプロフィールのオーナー確認を済ませ、掲載情報を最新の状態にしてください。特に、営業時間、定休日、電話番号、写真の四つは確認しておきたい項目です。これらが古いままになっているお店は少なくありません。

そのうえで、一つだけ知っておいてほしいことがあります。Googleビジネスプロフィールは、掲載が止まることがあります。

ポリシー違反によってアカウントが制限されると、そのアカウントが管理しているプロフィールは掲載停止になります。新しいプロフィールを作成したり、ほかのプロフィールを登録したりすることもできなくなります。

掲載を戻すには再審査請求が必要で、その間はプロフィールが表示されません。

出典：停止または無効化されたプロフィールを修正する／Googleビジネスプロフィール ヘルプ

そのため、既存のお客様へ連絡できる方法を、インターネット以外にも持っておいてください。電話番号の控え、はがきを送れる住所、顧客名簿など、紙で管理しても構いません。

こうした連絡手段があれば、オンライン上の集客経路のどこかが止まっても、既存のお客様とは最低限つながり続けられます。

最後に、先ほど説明した「来店や予約がどこから来たのか」を続けてみてください。毎月記録し、半年分ほどたまると、ご自身のお店の集客がどこに集中しているのかが、よりはっきり見えてきます。そのときに、あらためてホームページが必要かどうかを考えれば大丈夫です。

ホームページを作ると決めたなら、小さく始める

ホームページを作ると決めても、最初から大きなサイトを作る必要はありません。制作を始める前に決めておきたいのは、ホームページの目的と、公開後に誰が更新するのかという二つです。

初回のご相談で最も多い質問は、「いくらかかりますか」と「どのくらいで作れますか」です。どちらも自然な質問だと思います。ただ、その前に決めておくことで、公開後の結果が変わる部分があります。

以前、士業のお客様からホームページ制作をご依頼いただいた際、公開後の保守管理はご自身で行う予定になっていました。しかし、納品後はホームページにほとんど手が入らないまま時間が過ぎてしまいました。

振り返ると、原因は制作へ着手する前にありました。公開後に誰が、どのくらいの頻度でホームページを管理・更新するのかを、十分に決めきれていなかったためです。これは、制作した側としての反省でもあります。

そのため、月に何時間、誰がホームページを触れるのかを、制作前に決めてください。更新する時間を確保できないのであれば、頻繁に更新しなくても成立する構成にする方法もあります。

一方、自社で更新や管理を続ける時間を確保するのが難しい場合は、公開後の運用を外部に任せる方法もあります。PALACECAPEでは、ホームページの更新や管理を継続して支援する「保守・運用サポート」をご用意しています。公開後の管理方法まで含めて検討したい方は、あわせてご覧ください。

ここまでは公開後の運用について触れてきました。
もう一つ、ホームページを作る前に考えておきたいのが「何のために作るのか」という目的です。

とはいえ、ホームページを作る目的がまだ明確でなくても問題ありません。

当社では、現在困っていることや今後どうしたいのかをお聞きしながら、一緒に目的を整理できます。作りたいものが先に決まっているより、解決したい問題が分かっているほうが、話を進めやすくなります。

ホームページ制作の準備がある程度整っている方には、共通点があります。一つは、参考にしたいウェブサイトをいくつか挙げられること。もう一つは、作りたいホームページの規模について、おおよその見当がついていることです。

逆に言えば、今日からできる準備は、気になるウェブサイトを集めておくことです。それだけでも、制作会社へ相談するときの話の具体性が変わります。

実際にホームページ制作を依頼する段階まで来たら、その前に読んでいただきたい記事があります。

売り込みのためではなく、依頼する前にもう一度慎重に考えるための材料として置いています。

それでも判断がつかない場合は、地域の商工会や商工会議所へ相談する方法もあります。ホームページ制作会社とは異なる立場から事業を見てもらえるため、最初の相談先として利用する方法もあります。

「今はホームページを作らない」という判断が、間違っているとは限りません。

大切なのは、現在どこからお客様が来ているのかを把握し、今の集客方法で十分なのかを確認しておくことです。そのうえで、どのような状況になったらホームページを作るのか、判断基準を決めておきます。

「今は作らない」という選択も、その基準に沿って判断した結果であれば、一つの答えです。

状況が変われば、ホームページの必要性も変わります。あらかじめ判断基準を持っておけば、必要になったときにも迷わず動けます。

まだ制作会社へ相談していない段階でも、ホームページを作るために、いくら用意すればよいのか見当がつかないことがあります。

ホームページを作ろうと考えたとき、最初につまずきやすいのが費用の問題です。

理由のひとつとして、ホームページ制作業界では、制作料金を公開する習慣があまり定着していないことが挙げられます。

似た規模のホームページでも、依頼する制作会社によって提示される金額は異なります。
そのため、複数の会社を比べようとしても、判断材料となる料金が表に出ていない場合があります。

ホームページ制作のご相談を受けるなかで、依頼する側と制作する側との間で行き違いが起きやすいと感じることが3つあります。

• 制作費が何によって決まるのか
• ホームページを公開したあとに、どのような費用や作業が続くのか
• 公開後に、自分でホームページを修正・更新できるのか

この記事では、公開されている数字を手がかりに、この3つを順番に見ていきます。

読み終えたときに、ご自身のお店や事業でホームページを作る場合、どの程度の予算を見込めばよいのか判断できる状態を目指します。

特定の制作会社について、良い・悪いと評価する記事ではありません。
ホームページ制作の費用を自分で判断するための材料をお渡しするところまでを目的としています。

長野県の相場を調べても、自分の店に当てはまらない理由

結論から言うと、ホームページ制作費を地域で区切って調べても、金額の幅が大きく狭まるわけではありません。
全国の相場記事を読んで、「10万円から300万円」のような大きな価格差に戸惑った方も多いと思います。
「長野県」などの地域名を加えて調べ直せば、もう少し狭い相場が分かるのではないか。
そう考えるのは自然です。

長野県のホームページ制作費について、よく引用される数字があります。
Web幹事が2026年8月21日に更新したデータでは、長野県で発注されたホームページ制作費の平均は92.0万円、中央値は68.6万円です。
中央値とは、調査対象となった金額を安い順に並べたとき、ちょうど中央に位置する金額を指します。
同じWeb幹事が2026年8月18日に更新した全国データでは、企業サイト（コーポレートサイト）の制作費は平均95.6万円、中央値50.0万円となっています。

この2つを比べると、平均額は近いものの、中央値は長野県のほうが高くなっています。
少なくとも、このデータから「地方でホームページを作れば、都市部より安くなる」と判断することはできません。

長野県の発注金額の内訳を見ると、50万円以下が31％、50万〜150万円が50％、150万円以上が10％です。
同じ長野県内でも、実際の制作費には大きな幅があります。

では、この数字は何を表しているのでしょうか。
長野県と全国のデータは、いずれも一括見積のマッチングサービスを利用した発注記録をもとにしています。
つまり、「そのマッチングサービスを利用してホームページ制作を発注した人が、実際にいくら支払ったのか」を示すデータです。

長野県の発注内容では、企業サイトが半数を占めています。
そのため、従業員が数名以下の小規模な店舗や工房などの発注が、十分に含まれているとは限りません。

また、長野県内の店舗や事業者が、地元の制作会社へ直接相談して契約した場合、その発注金額はマッチングサービスの記録には残りません。
相場の数字が自分のお店に当てはまらないのは、数字の読み方が悪かったからではありません。
そもそも、自分とは条件の異なる事業者が発注した記録を見ている可能性があるためです。
ホームページ制作費の幅を作っている主な要因は、単純な地域差ではありません。

誰が、どのようなホームページを、どこまで制作会社へ依頼したのか。

この違いによって、制作費は変わります。
そのため、ホームページ制作の予算を考えるときに知るべきなのは、相場の数字だけではありません。

金額がどのような仕組みで変わるのかを理解することが重要です。

ホームページの値段は「作業量×単価」で決まる

ホームページの制作費は、制作するために必要となる作業量によって大きく変わります。
ホームページ制作には、製造業のように大きな材料費がかかるわけではありません。

Web幹事も「ホームページ作成費用の相場は？」の記事で、ホームページ制作費の大部分は人件費だと説明しています。
この考え方だと、制作費を「何日分の作業なのか」という形に置き換えて考えられます。

厚生労働省の職業情報提供サイトによると、Webデザイナーの賃金は1時間あたり2,614円です。
これは、令和7年賃金構造基本統計調査をもとにした全国の値です。
1日8時間として単純計算すると、約2万円になります。
ただし、この約2万円は、Webデザイナーとして働く人が受け取る賃金をもとにした金額です。
制作会社から発注者へ請求される1日分の制作費ではありません。
実際の制作費には、打ち合わせに使う時間、機材やソフトウェアの費用、事業を継続するための費用なども含まれます。

そこで、見積金額の規模をつかむために、1人が1日作業する単価を少し高めに設定して考えてみます。
仮に1日3万円とすると、30万円のホームページは約10日分、10万円なら約3日分の仕事という計算になります。

このように金額を作業日数へ置き換えると、見積の見え方が変わります。
たとえば、約3日分の作業量で、打ち合わせ、サイト構成の作成、デザイン、文章の流し込みまで、すべて終えられるでしょうか。
難しいと感じる場合、その見積では何らかの作業が含まれていない可能性があります。
これは、制作会社が手を抜いているという意味ではありません。
最初から、見積に含まれる作業範囲が限定されているということです。
制作費が高くなる場合も、基本的な考え方は同じです。
依頼する作業が増えれば、必要な作業日数も増え、その結果として見積金額も高くなります。

ホームページ制作のご相談を受けるなかで、作業日数を押し上げる原因として特に多いと感じるのは、修正回数の増加です。
たとえば、社内でホームページの内容を決める人が複数いて、それぞれの意見が分かれた場合です。
また、公開直前になって掲載内容を変更したくなった場合も、すでに進めた作業をやり直す必要があり、作業量が増えます。

同じ地域のなかに、これだけの幅がある

長野県内の制作会社が公開しているホームページ制作費を確認すると、5万円台から100万円を超えるものまであります。
つまり、「地方だからホームページ制作費が安い」ということではありません。
同じ地域のなかでも、制作費の幅が大きいというのが実際のところです。

では、その価格差によって何が変わるのでしょうか。
公開されている情報を整理すると、おおよそ次の3つの価格帯に分けて考えられます。

10万円前後までの価格帯では、ホームページを公開したあとの修正を受け付けない場合もあります。
20〜50万円の価格帯では、原稿や写真を発注者側で用意するケースが多くなります。
（出典：Web幹事「コーポレートサイトの費用と料金相場」更新日2026年8月18日）

「できるだけ安くホームページを作りたい」というご相談は、当社でもよくいただきます。
その場合は、予算を抑えるために削ってもよい部分と、できるだけ削らないほうがよい部分とを分けて考えています。

削りやすいのは、サイト全体の目的から見て優先順位が低いページです。

たとえば、コラムやお客様の声などが該当します。
コラムについては、独立したページ群を作らず、「お知らせ」のカテゴリー分けなどを使って代用する方法もあります。

お客様の声も、掲載できるのであれば用意したいコンテンツです。
しかし、予算が限られている場合は、制作対象から外すことがあります。

一方、削らないほうがよいのは、問い合わせにつながる部分です。
具体的には、お問い合わせページと、各ページからお問い合わせページへ利用者を案内する導線です。
ここを薄くすると、問い合わせを得るというホームページ本来の目的を果たしにくくなります。

10万円前後のホームページでも、十分に機能している店舗はあります。
ただし、そのためにはいくつかの条件があります。

• すでに店名や事業者名を指定して来店するお客様がいる
• 営業している地域に競合が少ない
• 商品やサービス自体が、長い説明を必要としない

このような場合、ホームページ上で多くの情報を使って利用者を説得する必要がありません。
実際にうまく機能しているケースを見ると、見た目を細かく作り込むことより、問い合わせまでの道すじと、そこに置く言葉が重要になっています。

一方、Googleなどの検索結果から新しいお客様を獲得したい場合は、10万円前後の価格帯では十分でないことがあります。
同じ地域に競合が多い業種や、写真の質が売上に大きく影響する業種についても同様です。
当社の具体的な制作料金は、料金・プランページに掲載しています。
価格帯によって制作内容がどのように変わるのかについては、別の記事で詳しくお話ししています。

制作費用のほかに、毎年かかるお金がある

ホームページは、制作して公開すれば費用が一切かからなくなるものではありません。
ホームページを公開したあとも、運用を続けるための費用が発生します。

主な費用は、大きく2つに分けられます。

ひとつは、ホームページをインターネット上に置いておくために必要な費用です。
具体的には、サーバー、ドメイン、通信を暗号化する仕組みなどの費用で、月額数百円から数千円ほどかかります。

もうひとつは、制作会社と結ぶ保守・管理契約の費用です。
保守費用は、月額1万円から5万円程度が一般的とされています。
（出典：Web幹事「ホームページ作成費用の相場は？」）

ホームページを作り直したいというご相談を受けたとき、その理由として「現在の管理料金が高い」と言われることがあります。
ホームページを作るときは初期費用に目が向きやすいため、公開後に毎月発生する費用を、後から負担に感じる方もいます。

保守契約については、デメリットも先に確認しておく必要があります。
保守費用は、金額だけを見てもサービス内容が分かりにくい費用です。
ホームページの稼働状況を監視するだけなのか。
それとも、毎月決められた回数の文章・画像修正まで含まれているのか。

保守契約の内容は制作会社やプランによって異なるため、月額料金だけを比べても判断できません。
ホームページ制作の予算を考えるときは、初期制作費だけで判断せず、公開後1年間に必要となる維持費も加えて計算してみてください。
1年間の総額で見ると、予算に対する印象が大きく変わることがあります。

補助金を使うなら、予算の組み方が先に変わる

ホームページ制作に補助金を利用する予定であれば、制作金額を決める前に補助金の条件を確認してください。
利用する制度によって、ホームページ制作の予算や進め方が変わるためです。

小規模事業者持続化補助金＜一般型 通常枠＞の第20回公募では、ウェブサイトに関わる費用について、補助金交付申請額の上限が30万円（税込）と定められています。

また、補助全体の上限は50万円、補助率は3分の2です。
（出典：小規模事業者持続化補助金＜一般型 通常枠＞第20回公募要領 第8版、2026年7月21日改版）

さらに、ウェブサイト関連費だけで補助金を申請することはできません。
ホームページ制作以外の販路拡大に関する取り組みと組み合わせて申請する必要があります。
そのため、制度上は「補助金を使ってホームページだけを作る」という考え方ではありません。

販路を広げるための取り組みの一部として、ホームページも制作するという形になります。

ホームページ制作の予算設計に関係するルールが、もうひとつあります。
補助金を利用して50万円（税抜）以上のホームページを作った場合、そのホームページは5年間、目的外に使用したり手放したりすることが制限されます。

ただし、補助事業の目的を達成するために必要な改良や機能追加については、この制限にはあたりません。
こうした条件を踏まえると、予算の考え方は大きく2つに分かれます。
補助金を前提としてホームページを作るなら、30万円前後をひとつの基準として予算を組む。
一方、制作内容を重視してしっかり作る場合は、補助金の上限を前提にせず予算を考える。
どちらで進めるのかを制作会社へ相談する前に決めておくと、その後の話を進めやすくなります。

地元の補助金は使えるのか

例えば、伊那市には「販路拡大事業補助金」があります。
ただし、自社のホームページ制作費は、同制度の対象経費には挙げられていません。
対象となるのは、展示会への出展や、他社が運営するWebサイトへの掲載などです。
また、補助対象となる事業者も、製造業などに限られています。
（出典：伊那市公式サイト、更新日2026年4月27日）

ご自身の自治体の補助金一覧を見て、「この補助金を使ってホームページを作れそうだ」と考える方もいると思います。
実際に利用できるかどうかは、対象となる事業者、経費、実施内容などの要件を必ず確認してください。

補助金について気をつけること

補助金は、原則として事業者が先に費用を支払い、その後に補助金が支給される後払いの仕組みです。
そのため、ホームページ制作費についても、まず自分で全額を支払う必要があります。
また、補助事業として実施してよいと認められる前に発注や契約をすると、補助対象外になります。
先に制作会社へ発注してホームページ制作を始め、その後で補助金を申請するという進め方はできません。
申請から事業実施までに必要な期間は、利用する補助金や公募時期によって異なります。
ホームページをいつまでに公開したいのか決まっている場合は、商工会・商工会議所と制作会社の両方へ早めに相談してください。

なお、補助金制度は公募ごとに内容が改定される場合があります。
実際に申請するときは、必ずその時点で公開されている最新の公募要領をご確認ください。

お問い合わせる前に決めておく5つのこと

「ホームページ制作の相場を知らないまま、制作会社へ相談するのが怖い」と感じる方もいると思います。

この不安は、相談する前に次の5つを決めておくと軽くなります。

1．何のためのサイトか

まず、ホームページを作る目的を決めます。
会社や店舗の情報を伝える名刺代わりのホームページでよいのか。それとも、Googleなどの検索から新しいお客様を獲得したいのか。
ホームページに求める役割によって、必要となる制作内容と予算の価格帯が変わります。

2．何を載せたいか

ホームページに掲載したい内容を考えます。
この段階では、細かな文章まで作る必要はありません。
「トップページ」「サービス」「料金」「会社概要」「お問い合わせ」など、ページ名まで決めておけば十分です。
何を載せるべきか判断できない場合は、サイト構成そのものを制作会社へ相談しても問題ありません。

3．原稿と写真を自分で用意できるか

掲載する文章と写真を誰が用意するのかは、制作費を大きく左右します。
自社で原稿や写真を用意するのか。
それとも、制作会社へ文章作成や撮影まで依頼するのか。
ここが、制作費を分ける大きなポイントになります。

4．補助金を使うか

ホームページ制作に補助金を利用するかどうかも、相談前に考えておきます。
補助金を利用する場合、発注や契約の時期にも条件があるため、制作を始めてから変更しにくい部分です。

5．誰が決めるか

ホームページのデザインや掲載内容について、最終的に誰が決定するのかを決めます。
社内で判断する人が複数いて意見が分かれると、修正回数が増えます。
制作開始後に修正が増えれば、その分だけ制作会社の作業量も増え、追加費用につながる場合があります。

「原稿と写真を自分で用意できるか」については、先にお伝えしておきたいことがあります。
原稿をすべてご自身で作成していただいた場合でも、その文章を修正せず、そのままホームページへ掲載できるケースは多くありません。
ほとんどの場合、ホームページ上で読みやすくするため、こちらで文章を手直しする必要があります。
そのため、原稿を自分で用意したとしても、制作費が想像したほど下がらない場合があります。

一方、写真については条件が異なります。
制作前に指定した画像サイズ、画角、縦横比などを守って撮影・用意していただければ、そのまま使用できる場合があります。
写真を自分で用意することは、実際に制作費を下げやすい部分です。

「予算はいくらですか」と聞かれたら

制作会社から「ホームページ制作の予算はいくらですか」と聞かれても、最初から具体的な金額を伝える必要はありません。

代わりに、下記について伝えてください。

• ホームページを作る目的
• 掲載したい内容
• 原稿や写真など、自分で用意できるもの

この3つが制作会社へ伝われば、どの程度の価格帯になるのかを提示してもらえます。
最初から自分で予算額を決めて伝える必要はありません。

相見積は失礼ではない

ホームページ制作会社を比較するときは、同じ条件を2〜3社へ伝え、それぞれから見積を取ってみてください。
このときに比べるのは、単純な総額だけではありません。
同じ条件を伝えることで、各社の見積に「何が含まれていて、何が含まれていないのか」という違いが見えやすくなります。
複数の会社へ見積を依頼することに、気が引ける方もいると思います。

ただし、小規模事業者持続化補助金の第20回公募要領 第8版では、発注総額が50万円（税込）を超える場合、2者以上から見積を取ることが求められています。
補助金制度そのものが、一定額を超える発注では相見積を求めている形です。

総額のほかに確認したいこと

制作会社から見積書を受け取ったら、総額に加えて次の4つを確認してください。

• 制作中の修正は何回まで見積金額に含まれるのか
• 公開後に自分で更新できるのか。また、更新方法の説明を受けられるのか
• ドメインとサーバーを、自分または自社の名義で契約できるのか
• 保守契約の月額はいくらで、その料金に何が含まれるのか

特に3番目のドメインとサーバーの契約名義は、制作前には見落とされやすい部分です。
しかし、ホームページを作り直したいと相談されるときには、この部分が後から大きな問題になることがあります。
実際のご相談では、「自分でホームページを更新できない」「制作会社と連絡が取れなくなった」「自分に管理権限がない」といった理由を伺うことがあります。
ドメインやサーバーを自分または自社名義で契約していれば、将来、制作会社を変更するときにも対応しやすくなります。

また、初回のご相談で毎回多くいただく質問は、次の3つです。

• ホームページ制作にいくらかかるのか
• 制作を始めてから、どのくらいの期間で完成するのか
• 相談から公開まで、どのような流れで進むのか

制作会社へ相談するときは、金額以外についても遠慮なく確認していただいて問題ありません。
この記事で挙げた5項目を事前に決めておけば、どの制作会社へ相談した場合でも、同じ条件で比較しやすくなります。

当社でも、初回のご相談では同じように目的や掲載内容、用意できる素材などを伺っています。
「受け取った見積が妥当なのか判断できない」「ホームページにいくら予算を用意すればよいのか決められない」という段階でも、ご相談いただいて構いません。
具体的な制作金額を決める前に、分からないことから聞いていただいて大丈夫です。