飲食店はGoogleマップだけで足りる？ホームページが必要になる分かれ目

同業の店主から「うちはホームページを作った」と聞き、別の店主からは「Googleマップだけで十分」と聞く。

自分でも調べてみたものの、意見が分かれていて、結局どちらを選べばよいのか決められない。
そう感じている方もいると思います。

意見が分かれる理由の1つは、情報を発信する側の立場が異なることです。

ホームページ制作会社であればホームページの必要性を説明し、Googleマップの運用を支援する会社であればGoogleマップの重要性を説明します。それぞれ得意とするサービスが異なるため、結論にも違いが出やすくなります。

また、「限られた予算を使うなら、今はどちらを優先すべきか」という視点で比較した情報は、それほど多くありません。

この記事では、Googleの公式情報や公的機関の資料をもとに、地方の飲食店がホームページとGoogleマップのどちらを先に確認すべきかを整理します。

ホームページを作るために今すぐ費用をかける必要があるのか。それとも、Googleマップなど無料でできることから始めればよいのか。

この記事を読み終えたときに、ご自身のお店ではどちらを優先すべきか判断できるようにまとめています。

まず無料でできるGoogleマップから。ホームページはそのあとで考える

結論から言うと、ホームページを作る前にできることがあります。
Googleマップに表示される店舗情報を確認し、必要な情報を登録・更新することです。

Googleビジネスプロフィールは無料で利用できます。
そのため、ホームページ制作のように費用がかかる判断は、まず無料でできることを済ませてからでも遅くありません。

制作会社へ相談すれば、「ホームページを作りましょう」と勧められるのではないか。そう考えている方もいると思います。

正直に書くと、その予想は半分当たっています。

当社へご相談いただいた場合、最初に「ホームページを何のために使いますか」と確認します。
目的が整理できていない場合は、その時点ではまだ作らないほうがよいとお伝えしています。

ただ、実際にお話をうかがうと、「名刺代わりに使いたい」「料金やメニューを詳しく掲載したい」など、何らかの目的が見つかることが多くあります。
その結果、ホームページを制作することになるケースもあります。

それでも、何から始めるかという順番は別の話です。

Googleビジネスプロフィールに営業時間や写真など、まだ登録できる情報が残っているのであれば、まずはそこから取り組んだほうがよいと考えています。
当社がご相談の際に「Googleマップには登録されていますか？」と確認しているのも、そのためです。

もう1つ、人口20万人未満の地域で集客を考えるときは、商圏の規模や年齢構成も確認しておきたいところです。

人口20万人未満の地域の1例では、2026年4月1日時点の人口が64,351人、そのうち65歳以上が21,013人で、全体の32.7％を占めています。

出典：長野県伊那市「年齢別人口」

商圏がこの規模であれば、大都市を前提に書かれた集客方法をそのまま当てはめられるとは限りません。

都市部の繁華街で飲食店を探す人と、人口20万人未満の地域で日常的に利用する飲食店を探す人とでは、店舗を探す場面や移動手段、商圏の広さなどが異なるためです。

だからこそ、「飲食店にはホームページが必要か」を先に決めるのではなく、まずGoogleマップで、ユーザーから現在どのように見えているのかを確認します。

そのうえで、Googleマップだけでは伝えきれない情報があるのかを考えてから、ホームページを作るかどうかを判断しても遅くありません。

ホームページを作る前に、Googleマップを先に確認したい3つの理由

Googleマップに表示される店舗情報は、「Googleビジネスプロフィール」という無料の仕組みを使って管理します。簡単に言えば、Google上に自分のお店の情報を登録し、更新するためのものです。

Googleビジネスプロフィールへ登録した情報は、Googleマップだけに表示されるわけではありません。Google検索にも、営業時間や住所、電話番号、写真などの店舗情報が表示されます。
（Googleビジネスプロフィール ヘルプ「ビジネス プロフィールを編集する」：https://support.google.com/business/answer/3039617）

「Googleマップ対策」と聞くと、通常のGoogle検索とは別のものに感じるかもしれません。しかし、Google検索とGoogleマップに表示される店舗情報は、同じGoogleビジネスプロフィールで管理します。

ホームページより先にGoogleビジネスプロフィールを確認したい理由は、主に3つあります。

無料で始められ、登録にもそれほど時間がかからない

Googleビジネスプロフィールへの登録は無料です。

中小企業基盤整備機構が運営するJ-Net21のビジネスQ&A(2023年6月21日)では、回答を担当した中小企業診断士が、支援先の事務所をGoogleビジネスプロフィールへ登録した際、10分程度で完了したと紹介しています。

これは、すべての店舗が10分で登録できるという意味ではありません。店舗によってはオーナー確認などが必要になるため、完了までの時間は異なります。

同じQ&Aでは、飲食店の場合、有料のポータルサイトより無料のGoogleマップからの集客が多いことも珍しくないという見解が紹介されています。

これは統計調査の結果ではなく、中小企業診断士が支援経験をもとに回答した内容です。それでも、費用をかける前にGoogleマップを確認する理由の1つにはなります。

なお、このQ&Aには現在終了している機能についての記載も残っています。公的な支援機関の記事であっても、Googleの機能については現在の公式情報と照らし合わせて確認する必要があります。

ホームページでは変えられない「距離」がある

Googleは、地域の店舗を探したときに表示されるローカル検索の順位について、主に「関連性」「距離」「知名度」の3つで決まると説明しています。

（Googleビジネスプロフィール ヘルプ：https://support.google.com/business/answer/7091）

このうち「距離」は、検索している人と店舗との位置関係です。ホームページをどれだけ作り込んでも、店舗そのものの場所を変えることはできません。

一方、「関連性」については、Googleビジネスプロフィールへ正確で詳しい店舗情報を登録することで、Googleがお店の内容を理解しやすくなります。
Googleも、店舗情報が正確で充実しているほど、関連するローカル検索結果に表示されやすくなると説明しています。

そのため、ホームページを作る前に、まずGoogleビジネスプロフィールの営業時間、住所、業種、写真などが正しく登録されているかを確認する意味があります。

お店選びは、Googleマップの中でも進んでいる

Forbes JAPANが2024年6月に紹介したトライハッチの調査では、直近3か月以内にGoogleマップで飲食店を検索した人のうち、実際に検索した店舗へ行った人は73％でした。
また、比較した店舗数では「3店舗」が31.4％と最も多く、3店舗以内で比較した人が約7割を占めています。
（Forbes JAPAN「Googleマップからの飲食店利用率が高い　比較検討は3店舗以内が多数」：https://forbesjapan.com/articles/detail/71713）

この調査については、この記事で一次情報となる発表原文を確認できていないため、二次情報として扱います。

それでも、Googleマップを使って複数の飲食店を比較し、そのなかから候補を絞っている人がいることは分かります。
そう考えると、ホームページで詳しい情報を伝える前に、まずGoogleマップ上で候補に入れる状態になっているかを確認する必要があります。

店舗情報が不足していたり、営業時間が古かったり、写真がほとんどなかったりすれば、ホームページを見てもらう前の段階で候補から外れる可能性があります。

まずGoogleマップで見つけてもらい、そのあとにホームページで詳しい情報を確認してもらう。
この順番で考えると、なぜホームページより先にGoogleビジネスプロフィールを確認するのかが分かりやすくなります。

Googleマップで、最初に確認したいこと

地元の飲食店をGoogleマップで見ていると、「まずここを確認したほうがよい」と感じる状態には共通点があります。

• オーナー確認が済んでおらず、店舗側で情報を管理できていない
• 店内や料理の写真がほとんど掲載されていない
• 口コミが投稿されているものの、店舗から返信されていない

まずは、この3つから確認します。

オーナー確認を済ませ、店舗情報を正しくする

Googleマップには、店主自身が登録していなくても店舗情報が表示されている場合があります。

ただし、店舗側で住所や営業時間などを管理するには、Googleビジネスプロフィールのオーナー確認が必要です。

オーナー確認が済んだら、営業時間、電話番号、住所、カテゴリなどが、現在の営業内容と合っているか確認してください。

なかでも、優先したいのが営業時間です。

通常の営業時間だけでなく、定休日や祝日、年末年始などの特別営業時間も確認します。実際の営業状況とGoogleマップの表示が違っていれば、来店を考えている人を迷わせる原因になります。

写真や口コミに取り組む前に、まず基本情報を現在の内容に合わせてください。

まずは、店舗の様子が分かる写真を載せる

Googleマップで店舗を見たとき、写真がほとんどない状態では、初めて来店する人が店内や料理の雰囲気を判断できません。

暗い外観写真が1枚だけ掲載されている場合もあります。それだけでは、店内の様子や料理、昼間の店舗の雰囲気までは伝わりません。
どのような写真を選ぶのか、どのように撮影するのかは、それだけで別の記事になる内容です。

ここでは、まず外観、店内、料理など、店舗の様子が分かる写真を複数掲載するところから始めてください。
最初から写真の完成度を求めるより、「どのようなお店なのか分かる状態」にすることを優先します。

Googleマップだけでは足りなくなる4つのケース

ここまで読むと、「Googleマップの情報を充実させれば、それだけで十分なのではないか」と感じるかもしれません。

ただ、Googleビジネスプロフィールだけではできないこともあります。

ここからは、Googleマップだけで運用していた店舗が、ホームページを検討するきっかけになりやすい4つの場面を見ていきます。

予約は受けられても、予約件数まで確認できない場合がある

Googleビジネスプロフィールから予約につなげる方法は、大きく2つあります。

1つは、「Googleで予約」に対応した予約サービスを利用する方法です。
もう1つは、自分で予約ページへのリンクを追加する方法です。

このうち、自分で追加した予約リンクについては、Googleビジネスプロフィール上で予約件数を確認できません。Google公式でも、独自に追加したリンクの利用状況は確認できず、「Googleで予約」を利用した場合は予約状況を確認できると案内しています。

（Googleビジネスプロフィール ヘルプ「サービス提供事業者経由で予約を設定する」：https://support.google.com/business/answer/7475773?hl=ja）

そのため、「ネット予約を受けられればよい」のか、「Google経由で何件予約が入ったのかまで確認したい」のかによって、選ぶ方法が変わります。

予約件数まで確認したい場合は、「Googleで予約」に対応したサービスを利用するか、予約状況を確認できる別の仕組みを用意する必要があります。

詳しく説明したい情報には、載せられる量に限界がある

Googleビジネスプロフィールには、店舗について説明する欄があります。
ただし、入力できるのは全角375文字、半角750文字までです。
（Googleビジネスプロフィール ヘルプ「ビジネス プロフィールを編集する」：https://support.google.com/business/answer/3039617）

店舗の特徴を簡単に紹介するだけであれば、この文字数でも足りる場合があります。

一方、宴会や法事のプラン、コースごとの違い、仕出しの注文方法、キャンセル時の条件などを詳しく説明しようとすると、1つの説明欄だけでは伝えきれません。

飲食店向けには、料理名や価格、説明などを登録できるメニュー機能も用意されています。

ただし、「どのような人にこのコースが向いているのか」「何日前までに予約が必要なのか」といった情報まで、自由な構成で詳しく説明する用途にはホームページのほうが向いています。

求人情報を詳しく伝える場所としては使いにくい

以前、Googleマップを中心に情報を発信していた飲食店が、スタッフを募集することになったケースがありました。

Googleビジネスプロフィールには、求人条件を整理して詳しく掲載するための専用ページはありません。
応募を検討する人は、時給や勤務時間だけでなく、どのようなお店なのか、誰と働くのか、どのような仕事をするのかなども確認します。

こうした情報をまとめて伝える場所が必要になり、結果としてホームページを用意することになりました。

ホームページは、お客様を集めるためだけのものではありません。採用を考えたときに、応募者へ店舗の情報を伝える場所としても使えます。

Googleマップは、自分で所有している仕組みではない

Googleビジネスプロフィールでは、自分のお店の情報を管理できます。ただし、サービスそのものはGoogleが提供しています。

Googleのガイドラインに反した場合は、ビジネスプロフィールが停止または無効になることがあります。元の状態へ戻すには、再審査を申請しなければならない場合があります。

（Googleビジネスプロフィール ヘルプ「停止または無効になったプロフィールを修正する」：https://support.google.com/business/answer/4569145）

また、オーナー以外の利用者も、営業時間や住所などの情報について変更を提案できます。Googleも、利用者からの報告など複数の情報源をもとに、店舗情報を更新する場合があると説明しています。

さらに、Googleビジネスプロフィールには以前、簡易的なウェブサイトを無料で作成できる機能がありました。
しかし、この機能は2024年に終了しています。

便利な無料サービスであっても、機能や仕様が将来も同じとは限りません。

そのため、「Googleマップがあればホームページの代わりになる」と単純には言えません。

この記事でお伝えしたいのは、Googleマップだけで十分ということではなく、取り組む順番として、まずGoogleマップを確認するということです。

Googleマップで伝えられる情報を掲載したうえで、それでも伝えきれない情報が出てきたときに、ホームページを作る意味が見えてきます。

Googleマップだけで足りる？ホームページが必要になる分かれ目

ここまでの内容を、自分のお店に当てはめて判断しやすい形にまとめます。

見るところ	Googleマップを優先しやすい	ホームページを検討したい
予約	電話予約が中心、または予約を受け付けていない	ネット予約を受けたい、予約件数も確認したい
情報量	メニューや営業時間など、基本情報で足りる	コース、宴会、法事、仕出しなどを詳しく説明したい
客層	近隣のお客様の日常利用が中心	遠方客、観光客、記念日などの利用が多い
採用	現在は募集していない	継続的にスタッフを募集している
客単価	比較的気軽に利用できる業態	来店前に料金やサービス内容を詳しく説明したい

右側の「ホームページを検討したい」に当てはまる項目が増えるほど、Googleマップだけでは伝えきれない情報も増えていきます。

ただし、Googleマップとホームページだけで集客方法を決める必要はありません。
お客様の年代や地域によっては、グルメサイト、紹介、看板なども重要な役割を持っています。

年代によっては、グルメサイトもまだ使われている

「今はGoogleマップの時代」と一括りにされることがありますが、利用する年代によって違いがあります。

ONE COMPATHの「LocalONE」による調査では、口コミを参考にしたことがある媒体として、「食べログ、ぐるなびなどのグルメサイト」が35.3％で最も多く、Googleが30.4％で続いています。
年代別では、40代、50代、60代でグルメサイトが最も多く、20代ではGoogleが42.2％で最も多い結果でした。
この調査は、全国6,660人を対象として2022年12月に実施され、2023年1月18日に公表されています。

ただし、公的な統計ではなく、企業が独自に実施した調査です。また、公表から3年以上が経過しているため、現在の利用状況と完全に一致するとは限りません。

それでも、中高年のお客様が多い飲食店では、Googleマップだけに絞らず、現在どの媒体からお客様が来ているのかを確認したほうがよいでしょう。

インターネットだけでは届きにくいお客様もいる

人口20万人未満の地域では、高齢者の割合が高い地域もあります。

その一例として、人口約6万4千人の自治体では、65歳以上が人口の32.7％を占めています。
（長野県伊那市「年齢別人口」：https://www.inacity.jp/shisei/tokei/nenreibetsu_jinkou.html）

一方、総務省の令和7年通信利用動向調査によると、国民全体のインターネット利用率は85.7％ですが、65歳以上では62.9％です。
（総務省「令和7年通信利用動向調査」：https://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01tsushin02_02000183.html）
（高齢者のインターネット利用率：https://www.nict.go.jp/info-barrierfree/relate/statistics/elder_net.html）

65歳以上に限ると、インターネットを利用していない人は37.1％になります。

先ほどの人口構成に全国平均の利用率を単純に当てはめると、全人口の約12％に相当します。

ただし、これは人口構成と全国平均を組み合わせた単純な計算です。その地域で実際に約12％の人がインターネットを利用していないことを示す数字ではありません。

ここで確認したいのは、人口20万人未満の地域では、インターネット上の施策だけでは直接情報を届けにくいお客様が一定数いる可能性があるということです。

友人・知人の紹介や店頭の看板やチラシも、まだ使われている

イクシアスが2025年に実施した調査では、直近3か月以内に飲食店を利用した635人を対象に、飲食店を探す際に利用する情報源について調べています。

その結果、GoogleまたはGoogleマップ検索やグルメサイトを利用する人が約半数いる一方、「友人・知人の紹介」は33.1％、「店頭の看板やチラシ」は29.9％でした。

また、「最も活用している情報源」を尋ねた質問では、グルメサイトが25.9％、GoogleまたはGoogleマップ検索が25.2％となっています。
* この調査も、公的な統計ではなく企業が独自に実施したものです。

それでも、飲食店を探す方法がGoogleマップだけではないことは分かります。紹介や店頭の看板といった、インターネット以外の方法を利用している人もいます。

これは、「インターネットで集客する必要はない」という話ではありません。

Googleマップ、グルメサイト、紹介、看板、必要に応じてホームページ。
それぞれに役割を持たせ、自分のお店のお客様に合う方法を組み合わせるという考え方です。

Googleマップだけで十分なのか、それともホームページも用意したほうがよいのか迷っている場合は、まず上の表に自分のお店を当てはめてみてください。

「ホームページを検討したい」に当てはまる項目が多ければ、Googleマップでは伝えきれない情報が増えているサインです。

まず数か月運用して、自分の店の数字で次を決める

Googleビジネスプロフィールでオーナー確認を済ませると、自分のお店がGoogle検索やGoogleマップでどのように見られているのかを数字で確認できます。

確認できるのは、プロフィールを閲覧したユーザー数、電話やウェブサイトのクリック数、ルート検索数、どのような言葉で検索されたのかといったデータです。

業種や利用している機能によっては、「Googleで予約」を通した予約数、料理の注文数、メニューが閲覧された回数なども確認できます。
すべての店舗に同じ項目が表示されるわけではなく、その店舗に該当する指標だけが表示されます。
（Googleビジネスプロフィール ヘルプ「ビジネス プロフィールのパフォーマンスとインサイトを確認する」：https://support.google.com/business/answer/9918094?hl=ja）
（Google公式の指標一覧：https://developers.google.com/my-business/reference/performance/rest/v1/DailyMetric?hl=ja）

当社で特に確認しているのが、検索に使われた言葉です。

店名そのもので検索されているのか？
それとも、「地域名＋業種」のような言葉で検索されているのか？
この違いを見ると、どのような人に見つけてもらえているのかを考える材料になります。

店名での検索が多い場合

店名による検索が多ければ、すでにお店の存在を知っている人から検索されている可能性があります。

既存のお客様や、知人から紹介された人が、営業時間、場所、電話番号などを確認するために検索しているケースも考えられます。

この場合は、まずGoogleビジネスプロフィールの基本情報を正確に保ち、来店前に必要な情報を確認できる状態にすることが優先です。

「地域名＋業種」での検索が多い場合

「地域名＋業種」のような検索語句から表示されている場合は、まだ店名を知らない人にも見つけてもらえている可能性があります。

たとえば、「伊那市 ランチ」「駒ヶ根市 居酒屋」のような検索です。

このような検索では、自分のお店だけが表示されるわけではありません。近隣の店舗と並んで比較されるため、写真、口コミ、営業時間、メニューなども判断材料になります。

まずは数か月運用し、どのような検索語句からプロフィールが表示されているのかを確認してみてください。

店名による検索が中心なのか、それとも「地域名＋業種」のような検索でも見つけてもらえているのか。それだけでも、次に何へ取り組むべきかを考える材料になります。

なお、検索語句のデータはリアルタイムで更新されるわけではありません。
Googleによると、検索に使われた語句の指標は毎月月初に更新され、表示されるまで5日ほどかかる場合があります。

「何％増える」という説明より、自分の店の数字を見る

「Googleマップを整えれば、来店が〇％増える」といった説明を見かけることがあります。

しかし、店舗の立地、業種、競合店の数、客層などはそれぞれ異なります。
当社でも、Googleビジネスプロフィールの登録内容を見直したからといって、来店や予約が何％増えるとはお伝えしていません。

代わりに判断材料として使いたいのが、ご自身のお店で実際に確認できる数字です。

どのような言葉で検索されているのか？
プロフィールを見た人が電話をかけているのか？
ウェブサイトを見ているのか？
ルートを検索しているのか？

こうした数字を数か月確認すると、Googleマップだけで必要な情報を伝えられているのか、それともホームページなど別の受け皿が必要なのかを考えやすくなります。

数字がたまった段階でも判断できなければ、そのデータを見ながら次の施策を考えれば十分です。

最初からホームページを作ると決めるのではなく、まずGoogleビジネスプロフィールを見直し、自分のお店で実際に起きていることを確認してから決める。
この順番であれば、必要性が分からないまま費用をかけることを避けられます。

まとめ

人口20万人未満の地域にある飲食店が、最初に取り組みたいことは大きく3つあります。

まずやることは、Googleビジネスプロフィールのオーナー確認です。
確認が済んだら、営業時間、電話番号、住所、カテゴリが現在の営業内容と合っているか確認します。
ここまでに費用はかかりません。

その後、継続的にやることは、店舗や料理の写真を掲載し、投稿された口コミへ返信することです。
口コミをお願いするときは、「星5を付けてください」「良い内容を書いてください」など、評価や内容を指定しないようにします。
これは、お客様自身の率直な感想ではなく、店舗側が評価を誘導した口コミになるためです。
Googleでは、このように評価を操作する行為を禁止しており、「星5を付ける」「良い内容を書く」といった条件を付けると、口コミが削除されるなどの対象になる可能性があります。

数か月後にやることは、Googleビジネスプロフィールにたまった数字の確認です。
どのような言葉で検索され、そのあとに電話やウェブサイトへのアクセスなど、どのような行動が取られているのかを見ます。

その数字を確認してから、Googleマップだけで足りるのか、ホームページも必要なのかを判断します。

無料でできることが残っているうちは、費用のかかるホームページ制作を急いで決める必要はありません。

大切なのは、ホームページを作るか作らないかを最初に決めることではなく、今のお店に必要なことから順番に取り組むことです。

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