ホームページのアクセス数、どれくらい必要？地方のお店の判断基準

アクセス解析で「1日に数人」という数字を見ると、「ホームページを作ったのは失敗だったのかな」と不安になるかもしれません。
実際にご相談を受けるなかでも、「月に○人が見ているのですが、これは多いのでしょうか、少ないのでしょうか」とよく聞かれます。

アクセス数だけを見ても、多いか少ないかは判断しにくいものです。
全国からお客様を集めるサイトと、近隣のお客様が中心の企業や店舗では、目安となる数字も変わります。
インターネット上で紹介されているアクセス数を、そのまま基準にできるとは限りません。

この記事では、お客様が来る範囲である「商圏」の人口と公的な統計をもとに、企業や店舗に合ったアクセス数の目安を考える方法を紹介します。
あわせて、今のアクセス数を増やす必要があるかどうかを判断する方法もお伝えします。

「月5,000PV」を、そのまま目標にしなくてもよい

インターネット上で紹介されているアクセス数の目安が、地方の企業や店舗にも当てはまるとは限りません。業種や、お客様が来る地域の広さによって、必要なアクセス数は変わります。

たとえば、ホームページのアクセス数について解説した記事には、「月5,000PV」や「月3,000〜10,000PV」といった目安が出てきます。記事によって数字が異なるため、どれを参考にすればよいか迷うかもしれません。

PVとは、ページが表示された回数のことです。ホームページを見た人数とは異なり、1人が3ページを見れば3PVになります。Googleのアクセス解析ツール「GA4」では、ページが見られた回数を「表示回数」で確認できます。

アクセス数の目安を参考にするときは、どのような企業やサイトを想定した数字なのかも確認する必要があります。「中小企業向け」と書かれていても、近隣のお客様が中心の企業や店舗と、同じ条件とは限りません。

地元のお客様が中心の場合は、お客様が実際に来てくれる範囲である「商圏」を考えることが大切です。全国に商品を販売する事業と、近隣の方が通う企業や店舗では、お客様になる可能性のある人数が違います。

条件の違うサイトと比べて、アクセス数が少ないと悩む必要はありません。まずは、お客様がどの地域から来ているかを確認し、その範囲に合った目安を考えましょう。

お客様が来る地域の人口から、アクセス数の目安を考える

企業や店舗に合ったアクセス数の目安を考えるには、出店するときの考え方が参考になります。周辺に住む人の数を調べるように、ホームページも「利用してくれる可能性のある人が、地域にどれくらいいるか」から考えてみましょう。

ただし、人口からホームページのアクセス数や上限を正確に計算できるわけではありません。
ここでは、全国向けの数字と比べる前に、地域のお客様の数を大まかにつかむ方法を紹介します。

お客様がどの地域から来ているかを確認する

まずは、現在のお客様がどこから来ているかを確認しましょう。

当社がご相談を受けるなかでも、お客様が来る範囲は業種によって異なります。同じ町に住む方が中心の企業や店舗もあれば、隣の市から来る方が多い場合もあります。

お客様が来る範囲を確認したら、その地域の人口を調べます。市町村全体がお客様の来る範囲に含まれない場合は、市町村の人口をそのまま使わないようにしてください。

人口を調べる際は、総務省統計局の国勢調査などが参考になります。令和7年国勢調査では、2026年5月の速報に続き、同年9月29日に人口等基本集計が公表されています。

（参考：総務省統計局「令和7年国勢調査」）

インターネットを利用する人の数を考える

次に、その地域でインターネットを利用する人がどれくらいいるかを考えます。

総務省の令和7年通信利用動向調査では、6歳以上のインターネット利用率は85.7％です。仮に商圏内の6歳以上の人口が10万人で、利用率が全国と同じであれば、インターネットを利用する人は約8万6,000人と計算できます。

ただし、全国の利用率がその地域に当てはまるとは限りません。年齢によっても差があり、70代では71.9％、80歳以上では37.1％です。高齢のお客様が多い場合は、全国の利用率を使うと人数を多く見積もる可能性があります。

（参考：総務省「令和7年通信利用動向調査の結果」）

その月に商品やサービスを探す人は、さらに限られる

インターネットを使う人全員が、毎月、同じ商品やサービスを探すわけではありません。日常的に利用する飲食店と、数年に一度利用するサービスでは、探す頻度も異なります。

そこで、インターネットを利用する人のうち、その月に商品やサービスを探す人がどれくらいいるかを考えます。ただし、ここで使える確かな割合は確認できていないため、仮の数字を置いて考えることになります。

計算の考え方は、次のとおりです。

商圏内の対象人口 × インターネット利用率 × その月に商品やサービスをネットで探す人の割合（仮定）

この計算で求めるのは、地域で商品やサービスを探す人の大まかな人数です。ホームページを見る人数や、ページの表示回数であるPVではありません。

探している人全員が、特定の企業や店舗のホームページを見るわけでもありません。同業者のホームページを見る人もいれば、Googleマップなどで情報を確認して終わる人もいます。

このように考えると、商圏の人口と、実際にホームページを見る人数には差があることが分かります。全国向けのアクセス数の目安に届かないからといって、ホームページに問題があるとは限りません。

検索された言葉が表示されないことや、スタッフの閲覧が数えられることもある

地域の企業や店舗でアクセス数を確認するときは、数字の数え方にも注意が必要です。
検索された言葉が管理画面に表示されないこともあれば、スタッフの閲覧によってアクセス数が多く見えることもあります。

検索された言葉が、すべて表示されるわけではない

「Search Console（サーチコンソール）」は、どのような言葉で検索されたときにホームページが表示されたかなどを確認できる、Googleの無料ツールです。

ただし、検索した人のプライバシーを守るため、検索する人が少ない言葉は一覧に表示されないことがあります。その分の表示回数やクリック数は、検索語句で絞り込んでいなければ、グラフの合計値には含まれます。

小さな商圏では、「地域名＋業種」で検索する人も限られます。そのため、企業や店舗にとって大切な検索語句でも、一覧に出てこない場合があります。

実際に、Search Consoleには検索語句が表示されていないのに、お客様から「地域名と業種で検索して見つけた」と聞いたケースもありました。

また、検索回数の目安を調べるGoogleの「キーワードプランナー」でも、検索回数が非常に少ない言葉は、候補や予測の対象にならないことがあります。

管理画面に言葉や数字が出ないだけで、「誰も検索していない」「集客に失敗している」とは判断できません。お客様から聞いた話も、ホームページがどう見つけられているかを知る手がかりになります。

店主やスタッフの閲覧が、アクセス数に含まれることもある

アクセス数には、お客様だけでなく、店主やスタッフがホームページを見た分も含まれている場合があります。

他社から引き継いだホームページでは、店主やスタッフが更新内容や料金を何度も確認し、その閲覧がアクセス数に含まれていたケースがありました。お客様よりも、スタッフによる閲覧のほうが多かったこともあります。

もともとのアクセス数が少ないほど、スタッフの閲覧が数字に与える影響も大きくなります。表示されている数字を、そのままお客様の閲覧数だと考えないことが大切です。

GA4には、接続元を識別する「IPアドレス」を指定し、該当するアクセスを集計から除外する機能があります。 ただし、スマートフォンでWi-Fiから携帯電話回線へ切り替えるなど、指定したIPアドレスと変わると、除外できない場合があります。

当社では、ホームページを納品する際、店主やスタッフによる閲覧をできるだけ除外する設定を行っています。
制作会社に依頼している場合は、「店主やスタッフが見た分をアクセス数から除外できているか」を確認してみてください。

（参考：Google「内部トラフィックの除外」）

GA4で見る数字については、『Googleアナリティクスはどこを見ればいい？初心者が最初に見る3つの数字』で紹介しています。

また、地域名と業種で見つけてもらうために必要な情報は、『「地域名＋業種」で検索しても出てこない？ホームページでまず確認したいこと』を参考にしてください。

ホームページとGoogleマップの両方で、お客様の反応を見る

店主やスタッフによる閲覧を除くと、ホームページのアクセス数はさらに少なくなるかもしれません。ただし、地域の企業や店舗では、ホームページを見ずに連絡したり、来店したりする方もいます。

たとえば、Google検索やGoogleマップで企業や店舗を見つけ、そのまま電話ボタンを押したり、道順を調べたりする場合です。ホームページを開いていなければ、こうした行動はホームページのアクセス数には表れません。

Googleマップでの電話や道順の確認も見る

Google検索やGoogleマップに表示される企業や店舗の情報は、「Googleビジネスプロフィール」で管理できます。管理画面では、次のような数字も確認できます。

• 電話ボタンが押された回数
• ホームページへのリンクが押された回数
• 道順を調べた人の数

ただし、電話ボタンが押された回数は、実際に電話がつながった件数や、お問い合わせをした人数ではありません。また、道順を調べた人が全員来店したとも限らないため、実際の電話や来店の状況とあわせて確認しましょう。

（参考：Google「ビジネスプロフィールのパフォーマンスとインサイトを確認する」）

管理画面の数字と、実際のお問い合わせを並べて確認する

店主の方にGoogleビジネスプロフィールの管理画面をお見せすると、「Googleマップで、こんなに電話ボタンが押されたり、道順が調べられたりしていたんですね」と驚かれることがあります。
ホームページのアクセス数だけを見るよりも、お客様の動きをつかみやすいと感じる場面もあります。

ある小規模事業者では、1か月に電話ボタンのクリックやルート検索などが約120件ありました。同じ月に、実際のお問い合わせは24件入っていました。

ただし、この数字だけで「120件の反応から24件のお問い合わせにつながった」とは判断できません。
管理画面の反応と、実際のお問い合わせは分けて記録する必要があります。

ホームページのアクセス数が少なくても、Googleマップから連絡や来店につながっている可能性があります。
ホームページとGoogleビジネスプロフィールの数字を、同じ期間で並べて確認してみてください。

その際、両方の数字を単純に足して「お客様の人数」としないようにしましょう。同じ人がGoogleマップとホームページの両方を利用する場合もあるためです。

Googleマップに掲載する情報については、下記の記事で詳しく紹介しています。

月に何人の新しいお客様が必要かを考える

ホームページやGoogleマップの数字を確認したら、今の集客で足りているかを考えます。
基準にするのは、ほかのホームページのアクセス数ではなく、1か月に何人の新しいお客様に利用してもらいたいかです。

過去の実績から、お問い合わせにつながる割合を調べる

まず、過去数か月のホームページの訪問者数と、ホームページ経由のお問い合わせ件数を確認します。この2つを比べると、ホームページを見た人のうち、どれくらいの人が連絡しているかが分かります。

電話や予約も確認しますが、同じお客様からのお問い合わせと予約を、別々のお客様として数えないようにしましょう。また、電話ボタンが押された回数と、実際に電話でお問い合わせを受けた件数も分けて考えます。

インターネット上の一般的な目安よりも、企業や店舗の過去の実績を使うほうが、実際の状況に合った判断をしやすくなります。

たとえば、月に約120人が訪れるホームページから、月8件のお問い合わせが入っていた小規模事業者がありました。アクセス数は多くなくても、必要なお問い合わせは届いていました。

必要な新規客の数から、訪問者数の目安を計算する

次に、1か月に必要な新規客の数から、ホームページに何人来てもらう必要があるかを考えます。

お問い合わせをした方が、全員利用するとは限りません。そのため、まず必要なお問い合わせ件数を計算し、そのあとに必要な訪問者数を求めます。

必要な新規客数 ÷ お問い合わせから初回の来店・契約につながる割合 ＝ 必要なお問い合わせ件数

（例）必要な新規客数 5人 ÷ 50％（0.5）＝ 必要なお問い合わせ件数 10件

必要なお問い合わせ件数 ÷ 訪問者がお問い合わせをする割合 ＝ 必要なホームページの訪問者数

（例）必要なお問い合わせ件数 10件 ÷ 5％（0.05）＝ 必要なホームページの訪問者数 200人

ここで使う新規客数は、ホームページ経由で獲得したい人数です。
紹介やGoogleマップなどからも新しいお客様が来ている場合は、その分を含めて、ホームページから何人来てもらいたいかを考えましょう。

計算に使う割合は、過去数か月の実績をもとにします。ただし、月によって変わるため、計算結果はあくまで目安として扱ってください。

アクセス解析だけでは分からない来店のきっかけは、お客様に「当店を何を見て知りましたか？」と聞く方法もあります。

アクセス数より先に、お問い合わせや予約を見る

お客様には、よく次のようにお伝えしています。

「お問い合わせを増やすことが目的なら、1,000人が見て連絡がないホームページより、100人が見て5件のお問い合わせがあるホームページのほうが、目的を果たしている優秀なホームページです」

アクセス数の多さだけでなく、必要なお問い合わせや予約につながっているかを見ることが大切です。

当社がお客様と数字を確認するときも、最初にお問い合わせ・電話・予約の件数を見ます。
そのあとに、ホームページを見た人数や、検索・SNSなど、どこからホームページに来たかを確認します。
来店型の企業や店舗では、Googleビジネスプロフィールの電話ボタンのクリックやルート検索もあわせて見ています。

定期的な振り返りは、月1回を目安にすると続けやすくなります。
アクセス数が少ない場合は、数件の増減でも大きな変化に見えるため、1週間だけで判断せず、月ごとの数字と直近3か月ほどの流れを確認しましょう。

アクセス数を増やす必要があるかは、お問い合わせや予約の状況で考える

ここまで確認した数字をもとに、アクセス数を増やす必要があるかを考えましょう。判断の基準は、必要な数の新しいお客様に利用してもらえているかです。

お問い合わせや予約が足りない場合は、原因を確認する

必要な新規客数に対して、お問い合わせや予約が足りない場合は、ホームページを見る人が少ないのか、見られていても連絡につながっていないのかを確認します。

ホームページを見る人が少ない場合は、利用してくれそうな方に知ってもらう方法を考えましょう。
遠方のお客様にも利用してもらえる商品やサービスがあれば、情報を届ける地域を広げる方法もあります。

一方、利用を検討している方がホームページを見ているのに連絡が来ない場合は、掲載内容やお問い合わせ方法を先に見直しましょう。
『ホームページからお問い合わせが来ない？5分で分かる「確認すべきポイント」』を参考に、順番に確認してみてください。

必要なお問い合わせや予約があれば、無理に増やさなくてもよい

必要なお問い合わせや予約が入り、新しいお客様の利用にもつながっているなら、アクセス数が少ないという理由だけで不安になる必要はありません。

近隣のお客様が中心の企業や店舗では、多くの人に見られなくても、必要な集客ができている場合があります。その状態であれば、アクセス数を増やすためだけに、新しい取り組みを追加する必要はありません。

アクセス数が増えたときも、実際の成果を確認する

アクセス数が増えても、お問い合わせや来店が増えるとは限りません。

全国向けの記事を参考にブログを数多く書いたものの、地元からのお問い合わせはほとんど増えなかった事例があります。ある記事が県外で多く読まれ、アクセス数だけが急に増えて、来店数は変わらなかった例もありました。

詳しく確認すると、遠くに住む方の閲覧や、商品・サービスの利用とは関係の薄い検索からの訪問が増えていました。また、人による閲覧ではなく、ロボットなどの自動アクセスによって数字が増えていたこともあります。

そのため当社では、アクセス数が増えたときも、お問い合わせ・電話・予約や、その後の来店・契約につながっているかを確認しています。

目指したいのは、企業や店舗を実際に利用してくれるお客様を増やすことです。アクセス数は、そのために確認する数字のひとつとして考えましょう。

まとめ

ホームページのアクセス数が多いか少ないかは、ほかのサイトとの比較だけでは判断できません。
大切なのは、必要な数の新しいお客様に利用してもらえているか、そのためのお問い合わせや予約が入っているかです。

まずは、同じ期間の数字を1枚のメモにまとめてみてください。

• ホームページを見た人の数
• Googleビジネスプロフィールの電話ボタンが押された回数と、道順を調べた人の数
• 実際に受けたお問い合わせ・電話・予約の件数

電話ボタンが押された回数と、実際に電話を受けた件数は分けて記録しましょう。

月に1回記録し、直近3か月ほどの数字を並べると、アクセスやお問い合わせの増減をつかみやすくなります。

必要なお問い合わせや予約が入り、新しいお客様の利用につながっていれば、無理に施策を増やす必要はありません。
足りない場合は、ホームページを見る人が少ないのか、見られていても連絡につながっていないのかを確認しましょう。
原因に合わせて見直すことで、無駄な出費を抑えやすくなります。