うまくいかないからといって、工夫や努力が足りないとは限りません。
本や記事で紹介されている方法には、人が多い都市部や、全国のお客様を対象にしたものもあります。近隣のお客様が中心の企業や店舗では、同じ方法を試しても、思うように成果が出ないことがあります。

この記事では、人口10万人ほどの町で事業を営む方に向けて、Web集客で何から取り組めばよいかを紹介します。
自社の状況に合わせて、続けたほうがよいことと、無理に取り組まなくてもよいことを考えていきましょう。

お客様がどこから来ているかを確認する

本や記事で紹介された集客方法を試しても、お問い合わせが増えないことがあります。
そんなときは、努力不足だと考える前に、その方法が自社に合っているかを確認してみてください。

全国のお客様に商品を売る会社と、近所のお客様が通うお店では、集客する範囲が違います。そのため、同じ方法で同じように成果が出るとは限りません。

まず確認したいのは、お客様がどこから来ているかです。お客様が来店する範囲を「商圏」といいます。

当社がご相談を受けるなかでも、近所のお客様が多い場合もあれば、隣の市から来るお客様が多い場合もあります。

市の人口が10万人でも、その全員がお客様になるわけではありません。市外から来てくれる方もいます。市の人口だけで考えず、実際にお客様が来ている地域に合わせて、集客方法を選びましょう。

全国向けの集客方法が、そのままでは合わない3つの理由

近隣のお客様が中心の企業や店舗では、全国向けの集客方法を試しても、思うように成果が出ないことがあります。その理由は、主に3つあると考えています。

お客様が来られる範囲が限られている

中小企業庁の「2024年版 小規模企業白書」では、調査に回答した小規模事業者の約6割が、主な商圏を「同じ市区町村」と答えています。

全国に商品を発送する事業であれば、遠くに住む方もお客様になります。一方、来店してもらう必要がある場合は、通える範囲の方に知ってもらうことが大切です。

多くの人に見てもらえても、来店できる方に情報が届いていなければ、集客にはつながりにくくなります。

近くで探すお客様には、近くの企業や店舗と比べられる

Google検索やGoogleマップで近くの企業や店舗を探すと、場所や営業時間などが表示されます。
こうした検索結果を「ローカル検索結果」といいます。

Googleは、検索された内容に合っているか(関連性)、検索した人の近くにあるか(距離)、どれくらい知られているか(知名度)を主な基準として、表示する順番を決めると説明しています。

近くで利用先を探している方に選んでもらうには、近隣の同業者と比べたときに、企業や店舗の特徴が伝わることが大切だと考えています。

実際にご相談いただいたなかには、全国向けのSEO記事を参考にして、ブログ記事を数多く書いた方がいました。SEOとは、検索結果で見つけてもらいやすくするための工夫です。しかし、記事を増やしても、地元からのお問い合わせはほとんど増えませんでした。

記事の数だけでなく、近くで利用先を探している方に役立つ内容かどうかも、確認する必要があります。

（参考：Google「ローカル検索結果のランキングを改善するヒント」）

地域の方に、何度も思い出してもらうことが大切

近隣のお客様が中心の場合、新しい人へ情報を届け続けるにも限りがあります。すでに企業や店舗を知っている方に、必要なときに思い出してもらうことも大切です。

たとえば、看板を見て名前を知り、後日、知人から評判を聞く。
そのあと、利用したいと思ったときにGoogleで調べる。
こうして、何度か見聞きしてから来店する場合もあります。

そのため、当社では、多くの人へ一度だけ情報を届けることに加えて、地域の方に繰り返し知ってもらうことも大切だと考えています。

来店できる地域の方に、広く知ってもらう

地域の方に繰り返し知ってもらうには、誰に情報を届けるかも考える必要があります。

地方の集客については、「お客様を絞りすぎないほうがよい」という意見も、「近くの人に絞ったほうがよい」という意見もあります。反対の話に見えますが、何を絞るかが違います。

この記事で大切にしたいのは、来店できる地域の方を中心に、年齢や好みで対象を狭めすぎずに情報を届けることです。

遠くに住む方へ情報を届けても、来店が難しければ集客にはつながりにくくなります。一方、近くに住む方でも、年齢や好みで細かく絞りすぎると、お客様になる可能性のある方を対象から外してしまいます。

たとえば、30代にも50代にも利用してもらえるサービスなのに、同じ町の30代女性だけに向けて発信すると、50代の方には「自分には関係のないサービス」と思われるかもしれません。

近くの方に選んでもらいやすい面もある

近隣のお客様が中心の企業や店舗では、主に近くの同業者と比較されます。業種や地域によっては、比較される相手が少ないこともあります。また、知人同士のつながりを通じて、評判が伝わることもあります。

ただし、伝わるのは良い評判だけではありません。
当社がご相談を受けたなかには、良い口コミが続いたあと、予約や来店が大きく増えた飲食店がありました。
反対に、悪い口コミが短期間に集中したあと、Google経由の電話や予約が大きく減った例もあります。

口コミだけが増減の原因とは言い切れませんが、Googleも、口コミの数や評価がローカル検索の順位に関係すると説明しています。

また、比較される相手が少なくても、簡単に集客できるとは限りません。地方にもチェーン店があり、検索結果には複数の企業や店舗を紹介するサイトも表示されます。近くのお客様に、自社企業や店舗の特徴や利用するメリットを伝えることが大切です。

発信する前に、必要な情報をそろえる

近隣のお客様が中心の企業や店舗では、来店できる地域の方に情報が届くかを基準に、Web集客で何から取り組むかを考えましょう。

記事の数やフォロワー数を増やすことを急がない

ご相談を受けた際、全国向けのブログ記事を大量に作ることについては、「今はやらなくてもよいです」とお伝えすることがあります。ホームページを見る人が増えても、遠くに住む方ばかりでは来店につながりにくいためです。

記事を書くこと自体に問題があるわけではありません。大切なのは、来店できる方が知りたい内容を書くことです。記事の数を増やすことだけを目標にする必要はありません。

SNSも同じです。
投稿が広まってフォロワーが増えても、近くに住む方が増えたとは限りません。人数だけでなく、どの地域の方に見てもらえているかも確認しましょう。

ホームページで、料金や利用方法を分かりやすく伝える

まずは、ホームページを見た方が、料金やサービス内容、場所、お問い合わせ方法をすぐに確認できるようにしましょう。

• どのようなサービスを提供しているか
• 料金はいくらか
• 場所はどこか
• どうすれば予約やお問い合わせができるか

デザインも、これらの情報を分かりやすく伝えるために大切です。見た目を整えるときは、お客様が知りたい情報を探しやすいかも確認しましょう。

Googleマップに営業時間や場所を正しく記載する

Googleマップでも、営業時間、電話番号、場所、料金、写真などを確認できるようにしておきましょう。営業時間や連絡先が古いままになっていないかも確認してください。

こうした情報の管理に使うのが「Googleビジネスプロフィール」です。
Google検索やGoogleマップに表示される、企業や店舗の情報を登録・修正するための仕組みです。

近くで利用先を探している方が、営業日や行き方を迷わず確認できるように情報を整理しましょう。
詳しくは、下記の記事で紹介しています。

紹介された方も、連絡する前にホームページを見ている

ここまで、ホームページやGoogleマップに載せておきたい情報を紹介しました。
こうした情報を見るのは、インターネットで初めて企業や店舗を知った方だけではありません。

知人の紹介で企業や店舗を知ったお客様が、お問い合わせの前にホームページやGoogleマップを見ていることがあります。料金やサービス内容、口コミ、営業時間、場所などを確認してから連絡しています。

紹介された方が、安心して連絡するためにも、Web上の情報は役立ちます。
必要な情報が見つからなければ、紹介を受けても、お問い合わせをためらってしまうかもしれません。

知人とのやり取りにも、情報探しにも使われている

総務省の「令和7年通信利用動向調査」では、SNSの利用目的として最も多かったのは「従来からの知人とのコミュニケーション」で86.6％でした。次に多かったのは「知りたいことについて情報を探すため」で66.0％です。

この数字だけで、紹介された方が来店前に検索しているとまでは分かりません。
ただ、SNSが知人との連絡にも、情報を探すためにも使われていることが分かります。

当社では、地域の集客でも「知人から聞いて知り、そのあと自分で調べる」という流れを意識して、必要な情報を載せることが大切だと考えています。

電話や店頭での対応も続ける

一方で、インターネットをあまり使わない方もいます。同じ調査では、6歳以上のインターネット利用率は85.7％ですが、70代では71.9％、80歳以上では37.1％でした。

そのため、年配のお客様が多い企業や店舗には、紹介や口コミで来てくださる方を大切にしながら、電話や店頭での対応も続けるようお伝えしています。今うまくいっている方法を、すべてWebに置き換える必要はありません。

Webには、新しいお客様に知ってもらう役割だけでなく、紹介された方が詳しい情報を確認する役割もあります。
当社では、「紹介された方が料金やサービス内容を確認し、安心して連絡できるようにしましょう」と説明しています。

業種に合った集客方法を選び、アクセス数だけで判断しない

ここまで紹介したのは、地元のお客様が中心となる企業や店舗に向けた考え方です。すべての業種に、そのまま当てはまるわけではありません。

遠くのお客様にも利用してもらえる業種は、対象を広げる

観光客が訪れる企業や店舗や、通販・オンラインで全国に対応できる事業では、遠くに住む方もお客様になります。専門性の高いサービスを求めて、遠方からお客様が来る場合も同じです。

こうした事業では、近隣だけでなく、広い地域の方に知ってもらうことも大切です。「商圏の外には広げない」と考える必要はありません。

一方、飲食、美容、整体、小売などのうち、地元のお客様が日常的に利用する企業や店舗には、この記事の考え方が合いやすいと考えています。同じ業種でも、お客様がどこから来ているかによって、選ぶ方法は変わります。

アクセス数だけでなく、お問い合わせや予約につながっているかを見る

全国のお客様を対象にしたホームページと比べると、近隣のお客様が中心の企業や店舗では、アクセス数が少なく見えることがあります。

ただし、アクセス数が少ないからといって、集客がうまくいっていないとは限りません。ホームページを見た方から、必要な数のお問い合わせや予約が入っていれば、十分な場合もあります。

アクセス数が少ないことと、成果が出ていないことは別です。
人数だけで判断せず、ホームページを見た方がお問い合わせや電話、予約をしているかも確認しましょう。

アクセスがあるのにお問い合わせが来ない場合は、アクセス数以外に原因があるかもしれません。
下記の記事を参考に、順番に確認してみてください。

まとめ

人口10万人前後の町で、地元のお客様を中心にWeb集客を考えるなら、見てもらう人数を増やすことだけに目を向ける必要はありません。利用できる地域の方に、必要な情報が届いているかを確認しましょう。

まずは、次の3つから取り組んでみてください。

• お客様が実際にどの地域から来ているかを確認する
• 今取り組んでいる集客方法で、その地域の方に情報が届いているかを見直す
• 紹介や口コミで企業や店舗を知った方が、ホームページやGoogleマップで料金・場所・営業時間をすぐに確認できるようにする

ただし、観光客や遠方のお客様が多い場合は、より広い地域に情報を届けることも大切です。近隣の方による日常的な利用が多いのか、遠くから来る方も多いのかを確認し、お客様に合った集客方法を選びましょう。

ただ、ホームページへのアクセスはあるのにお問い合わせが来ない場合は、フォームの入力項目も確認してみてください。入力の手間や、個人情報を伝えることへのためらいが、送信をやめる理由になっている可能性があります。

問い合わせされる側にとっては、事前に分かると対応しやすい情報でも、お客様にとっては「問い合わせるだけなのに、ここまで答える必要があるのか」と感じる場合があります。

もちろん、項目は何でも減らせばよいわけではありません。

この記事では、お問い合わせへの対応に必要な情報を考えながら、どの項目を残し、どの項目を減らすかを判断する基準を紹介します。

フォームの項目を見直す前に、確認したい2つのこと

お問い合わせが少ない原因は、フォームの項目以外にある場合もあります。
項目を見直す前に、次の2つを確認してみてください。

1つ目は、お問い合わせフォームのページが見られているかです。
お問い合わせページを開く人がほとんどいなければ、項目を減らしても送信数の増加は期待しにくくなります。まずは、サイト内のお問い合わせボタンが見つけやすいか、フォームへのリンクが分かりやすい場所にあるかを確認しましょう。

2つ目は、送信されたお問い合わせを受信できているかです。
自分でフォームからテスト送信し、通知メールが届くかを確かめてください。届かない場合は、迷惑メールフォルダへの振り分けや、フォームの送信・通知設定に問題がある可能性があります。

ページが見られていない場合や、通知メールが届かない場合は、項目の見直しより先に、その原因を確認してください。詳しい手順は、次の記事にまとめています。

フォームのページは見られていて、テスト送信も問題なく届く。それでもお問い合わせが少ない場合は、入力項目が負担になっていないかを見直してみましょう。

「なぜこの情報が必要なのか」が分からないと、入力をためらう

ホームページのリニューアルについてご相談をいただく際、現在使っているお問い合わせフォームを確認することがあります。そのなかには、フリガナ、番地までの住所、年齢、FAX番号などが必須になっているものもありました。

「必須」とは、その項目を入力しないとフォームを送信できない設定のことです。
必須項目が多いと、ちょっとした相談でも、すべての欄を埋めなければ送信できません。受け付ける側としては、「あとで必要になるかもしれないので、先に聞いておきたい」と考えて設けた項目もあると思います。

ただ、お客様にとっては、入力する手間や、情報を伝えることへの不安につながる場合があります。

まず、フォームを開いたときに入力欄がずらりと並んでいると、「時間がかかりそうだ」と感じることがあります。入力を始める前に、ページを閉じてしまうかもしれません。

また、何のために必要なのか分からない項目も、入力をためらう理由になります。
相談したいだけなのに、年齢や番地までの住所を求められると、「この情報を何に使うのだろう」と疑問を持つ方もいます。答えるかどうか迷い、そのままお問い合わせをやめてしまう可能性もあります。

スマートフォンから入力する場合の手間も考えておきましょう。総務省の「令和7年通信利用動向調査」では、スマートフォンを保有している世帯は91.8％でした。フォームを見直すときも、スマートフォンで操作することを前提に確認しておくとよいでしょう。

小さな画面で住所を番地まで入力したり、複数の項目を埋めたりするには手間がかかります。項目を増やすほど、送信までに必要な作業も増えていきます。

受け付ける側が「念のため」に追加した1項目でも、お客様にとっては、お問い合わせをやめる理由の1つになり得ます。

では、実際にフォームの項目を減らすと、送信数は増えるのでしょうか。

項目を減らしても、お問い合わせが増えるとは限らない

お問い合わせフォームの項目を減らしたあと、送信数が増えた事例はあります。
一方で、項目を減らしたところ、送信率が下がった事例もあります。

これらの事例から参考にしたいのは、項目の数だけでなく、何を聞いているか、答えやすいかも確認することです。

11項目から4項目に減らし、送信数が増えた例

アメリカのWeb制作会社Imaginary Landscape社の事例報告は、自社のお問い合わせフォームを11項目から4項目へ変更し、変更前後の各2か月間を比較しました。

その結果、送信数は10件から26件に増えました。フォームの閲覧数に対する送信の割合も、5.4％から11.9％に上がっています。

この事例では、必須項目は4つから3つに減っただけでした。必須項目だけでなく、任意の項目も含めてフォームを短くしたあとに、送信数が増えています。また、届いたお問い合わせの質に大きな変化はなかったと報告されています。

ただし、2008年に公開された事例で、送信件数も限られています。比較した時期も秋と春で異なるため、項目を減らしたことだけが増加の原因とは言い切れません。

当社がこれまで手がけたサイトでも、お問い合わせフォームの項目を減らしたあと、送信数が増えた事例があります。

9項目から6項目に減らし、送信率が下がった例

反対の結果になった事例もあります。海外の解説記事CXLでは、イベントの出演者を探すサイトで、フォームを9項目から6項目に減らした事例が紹介されています。

この変更では、送信率が14％下がりました。
担当者によると、削除したのは利用者がよく回答していた項目で、答えることをためらう項目は残っていたそうです。

その後、9項目のフォームで項目名や説明の書き方を見直したところ、送信率が約19％上がったと報告されています。

項目を減らすだけでなく、利用者がどの質問で迷っているのかを確認することも大切だと分かる事例です。

（参考：CXL「Should You Really Reduce Form Fields?」）

年齢・電話番号・住所は、最初に聞く必要があるかを考える

HubSpot社が4万件を超えるページを分析したところ、年齢や電話番号、住所を入力しなければならないページでは、フォームの送信率が低い傾向にありました。
住所については、県や市までを尋ねる場合よりも、番地などの詳しい情報を求める場合のほうが、送信率が低い傾向が報告されています。

ただし、これはさまざまなページを比較した分析です。これらの項目だけが送信率を下げた原因だと証明したものではありません。それでも、最初のお問い合わせでどこまで聞く必要があるのかを考える参考にはなると思います。

（参考：HubSpot「3 Form Fields That Kill Landing Page Conversion Rates」）

実際に、電話番号を「必須」から「任意」に変更したあと、お問い合わせが増えたケースもありました。「任意」とは、入力しなくてもフォームを送信できる設定のことです。

大切なのは、単に項目数を減らすことではありません。
最初の対応に必要な情報か、お客様が答えにくい項目になっていないかを、1つずつ確認することです。

残す項目・減らす項目を、3つの質問で考える

自社のお問い合わせフォームを開き、入力項目を1つずつ確認してみてください。
残すか、任意にするか、外すかを判断するときは、次の3つの質問を順番に考えます。

最初の返信に必要な情報か

当社では、お名前、メールアドレス、お問い合わせ内容が分かれば、まずは返信できるようにしてます。

それ以外の情報は、お問い合わせを受けたあとに確認できる場合もあります。たとえば、部署名や役職は、最初から入力してもらわなくても、やり取りのなかで必要になったときに聞けば十分なこともあります。

Webサイトの使いやすさを研究しているNielsen Norman Groupも、あとから確認したほうがよい情報を尋ねる項目は、フォームから外すことをおすすめしています。

お客様にも、伝える必要性が分かるか

先ほどの事例では、利用者がよく回答していた項目を削除したあと、送信率が下がりました。
項目を減らすときは、お客様が伝えたい情報まで削っていないかも確認しましょう。

たとえば、予約フォームの希望日時は、お客様自身が伝えたい情報です。

お問い合わせの用件を選ぶ項目も、相談内容を伝えやすくなるのであれば、残してよいでしょう。選択肢から選ぶだけで済めば、お客様が文章を書く手間も減らせます。

答えにくい項目になっていないか

年齢、番地までの住所、電話番号を必須にしている場合は、最初のお問い合わせで必要かを慎重に見直してください。

予算や納期の希望も、お問い合わせの時点では決まっていない場合があります。入力を必須にすると、まだ相談内容が具体的になっていない方が、送信をためらうかもしれません。最初の返信に必要がなければ、任意にするか、やり取りのなかで確認する方法もあります。

ただし、任意にすれば、いくつ項目を残してもよいわけではありません。Nielsen Norman Groupは、任意の項目を1〜2個に抑え、「任意」と分かるように表示することをすすめています。

よくある項目を見直すときの判断例

メールで最初の返信をするお問い合わせフォームを想定すると、次のように考えられます。

これは、すべての企業や店舗に当てはまる決まりではありません。業種やフォームの用途によって、最初に必要な情報は変わります。

残すか迷ったら、まずは「この情報がなくても、最初の返信はできるか」を考えてみてください。

項目を増やさなくても、必要な情報は確認できる

お問い合わせフォームの項目を減らすと、「必要な情報が足りなくなるのでは」「お客様がどこまで検討しているのか分からなくなるのでは」と心配になる方もいると思います。営業メールが増えないかも、気になるところです。

こうした心配には、フォームの項目を増やす以外にも対応する方法があります。

詳しいことは、お問い合わせ後に確認する

当社のお問い合わせフォームでは、お問い合わせの種別、お名前、メールアドレス、ご相談内容を必須入力していただいています。
詳しい内容は、その後のメールやオンラインでの打ち合わせでお聞きしています。

実際に対応するなかでも、この方法が進めやすいと感じています。お客様の相談内容を確認してから、その方に必要な質問ができるためです。最初のフォームで、すべての情報を聞いておく必要はありません。

まだ決まっていない方も答えられる選択肢を用意する

当社フォームのお問い合わせの種別の項目には、「まだ決まっていない・相談したい」という選択肢を設けています。

依頼するか決めていない方や、相談内容が具体的になっていない方にも、気軽にお問い合わせいただきたいと考えたためです。

実際に、この選択肢を選んだ方のなかには、その後のやり取りを経て契約につながった方もいます。一方で、予算や時期が合わず、一度保留になった方もいます。まだ決まっていないからといって、真剣に検討していないとは限りません。

選択肢があれば、お客様は自分の状況に近いものを選べます。受け付ける側も、どの段階で相談しているのかを把握し、その状況に合わせて返信できます。

営業メールへの対策は、入力項目とは分けて考える

当社や、当社が手がけたサイトにも、お問い合わせフォームから営業の連絡が届きます。内容は、検索順位対策（SEO対策）、人材、営業代行、システム関係などです。

自動送信による迷惑な投稿への対策として、機械的な送信を防ぐ仕組みをフォームに導入しています。導入後、迷惑な送信が減った事例もあります。

ただし、こうした仕組みですべての営業メールを防げるわけではありません。人が手入力して送ってくる場合もあります。

営業メールを減らそうと入力項目を増やすと、相談したいお客様の手間まで増えてしまいます。営業メールへの対策と、お客様に入力してもらう項目は、分けて考えましょう。

集めた情報には、管理する責任も伴う

フォームで情報を集めるときは、その使い道も確認しておきましょう。

お問い合わせフォームなどで本人から直接個人情報を取得する場合は、原則として、何に利用するのかをあらかじめ明示する必要があります。個人情報保護委員会のガイドラインでは、送信前に利用目的や、その説明ページへのリンクが目に留まるよう、配置に配慮することが望ましいとされています。

（参考：個人情報保護委員会「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン（通則編）」）

項目を増やせば、お客様の入力の手間だけでなく、受け付けた情報を管理する負担も増えます。「念のため」に聞く前に、何に使う情報なのかを確認してください。

必要のない情報は、最初から聞かない。それも、お客様に配慮した対応の1つだと考えています。

フォームを直したら、送信数と対応のしやすさを確認する

お問い合わせフォームの項目を変更したら、送信数がどう変わったかを確認してみましょう。

目安になるのは、フォームのページと送信完了ページが、それぞれ何回表示されたかです。
送信完了ページとは、送信後に「お問い合わせを受け付けました」などと表示されるページを指します。

フォームの閲覧数に対して送信完了ページの表示数がどのくらいあるかを、変更前後で比べてみてください。ただし、同じ人がページを開き直す場合もあるため、表示回数がそのまま人数や送信件数になるとは限りません。実際に届いたお問い合わせの件数も、あわせて確認しましょう。

少ない件数の増減だけで判断しない

お問い合わせが月に数件程度であれば、1〜2件の増減だけで、変更の効果を判断するのは難しくなります。たまたまお問い合わせが重なっただけでも、大きく増えたように見えるためです。

十分な件数が集まるまで待つよりも、まずは明らかに不要な項目を外し、その後の様子を見るほうが現実的な場合もあります。

一方で、項目を減らしたことで対応しにくくなっていないかも確認しましょう。
最初の返信に必要な情報が足りず、確認のやり取りが何度も増えている場合は、外した項目を戻すことも考えます。

スマートフォンでの入力しやすさも確認する

項目の数だけでなく、実際に入力するときの使いやすさも確認してください。自分のスマートフォンでフォームを開き、次の点を見てみましょう。

• 入力欄や送信ボタンを押しやすいか
• 必須の項目と任意の項目が、ひと目で分かるか
• 住所を入力してもらう場合、郵便番号から住所を自動入力できるか

また、フォームに入力するよりも、電話で直接確認したいお客様もいます。サイトに掲載している電話番号をタップして、発信画面を開けるかも確認しておきましょう。

まとめ

お問い合わせフォームでは、まず返信に必要なお名前、メールアドレス、ご相談内容を入力してもらいます。
詳しい条件やご希望は、お問い合わせを受けたあとに確認すれば、最初に入力してもらう項目を減らせます。

まずは、自社のお問い合わせフォームをスマートフォンで開き、お客様と同じように入力してみてください。入力に迷う項目や、何のために必要なのか説明できない項目があれば、残すべきかを見直してみましょう。

ただし、予約の希望日時など、お客様自身が伝えたい情報まで外す必要はありません。項目を減らすことだけを目的にせず、相談内容を伝えやすいフォームになっているかを確認してください。

また、フォームのページが見られていない場合や、送信後の通知メールが届かない場合は、項目の見直しより先に、その原因を確認しましょう。

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GA4については、「どこを見ればよいのか分からない」というご相談を最も多くいただきます。

GA4は、ホームページの訪問状況や、訪れた人の行動を確認できるアクセス解析ツールです。ただ、画面には多くの数字が並んでいるため、自分の企業や店舗にとって、どれが重要なのか判断しにくいことがあります。

この記事では、経営者や担当者が知りたい3つの疑問に沿って、最初に確認したい数字と、その見方を紹介します。

ホームページが集客やお問い合わせに役立っているかを考える材料として、GA4を使ってみましょう。

まず、自分のGoogleアカウントでGA4を開けるか確認する

数字を見る前に、自分のGoogleアカウントでGA4にログインし、自社のホームページのデータを確認できるか確かめましょう。

制作会社しかアクセスできない状態では、担当者の退職や管理会社の変更時に、データを確認できなくなるおそれがあります。
自分のアカウントで見られない場合は、GA4を設定した制作会社にアクセス権の追加を依頼してください。

自分がどこまで操作できるかを確認する

ログインできたら、自分に付与されている権限も確認しましょう。権限とは、データを見る、設定を変える、利用者を追加するなど、GA4で操作できる範囲のことです。

GA4には「管理者」「編集者」「マーケティング担当者」「アナリスト」「閲覧者」の5つの役割があります。数字を確認するだけなら、基本的には「閲覧者」で足ります。自分の権限が分からない場合は、制作会社に確認してください。

ただし、自社で管理を続けていくには、閲覧できるだけでなく、利用者を追加・削除できる管理者権限を誰が持っているかも把握しておくことが大切です。

（参考：Google アナリティクス ヘルプ「アクセス権とデータ制限の管理」）

数字を見るだけなら、計測設定を変える必要はない

「操作を間違えると、データが消えたり設定が変わったりしそう」と不安になるかもしれません。

この記事で行うのは、レポートを開き、期間を選んで数字を確認する操作です。こうした閲覧の操作だけで、収集済みのデータが消えたり、計測設定が変わったりすることはありません。

まずは、この記事で紹介する画面から見ていきましょう。
最初からすべての機能を覚える必要はありません。

以前のGoogleアナリティクスを使っていた方へ

以前のGoogleアナリティクスである「ユニバーサル アナリティクス」は、2024年7月1日の週以降、管理画面から過去のデータを確認できなくなりました。これから確認するのはGA4の画面です。

当社では、保守契約のないお客様にGA4の見方をご案内するとき、確認する場所を2〜3か所に絞っています。
画面全体を説明すると、どこから見ればよいか分かりにくくなるためです。

この記事でも、最初に確認する数字は3つに絞って紹介します。

1つ目は「ユーザー数」。前月や前年と比べる

最初に確認するのは、ホームページを訪れた人の数です。
GA4では「ユーザー数」と呼ばれます。実際の人数と完全に一致するわけではありませんが、どのくらいの人が訪れているかを知る目安になります。

GA4には「総ユーザー数」「アクティブ ユーザー数」「新規ユーザー数」など、似た名前の指標があります。
それぞれ数え方が異なるため、この記事では「総ユーザー数」を使います。前月や前年と比較するときも、同じ指標でそろえましょう。

（参考：Google アナリティクス ヘルプ「ユーザーに関する指標を理解する」）

「ユーザー獲得」で合計ユーザー数を確認する

左側のメニューから「レポート」を開き、「集客」の中にある「ユーザー獲得」を選びます。
「集客」が見つからない場合は、「見込み顧客の発掘」の中を確認してください。
「ユーザー獲得」を開くと、「総ユーザー数」を確認できます。

ただし、GA4の設定によって、メニューや表示される項目は異なります。
見つからない場合は、設定した制作会社に「総ユーザー数を確認する画面を教えてください」と聞いてみてください。

何人かよりも、以前と比べてどう変わったかを見る

「月に○人という数字は、多いのでしょうか」と聞かれることがあります。ただ、業種や商圏、ホームページの目的が異なるため、「何人なら十分」という共通の基準はありません。

まずは、自社のホームページで前月より増えたのか、減ったのかを確認しましょう。季節によって利用者が増減する企業や店舗では、データがあれば前年の同じ月とも比べてみてください。

確認する期間は、最初は1か月単位がおすすめです。
アクセスが少ないホームページでは、1週間だけを見ると、数人の増減でも大きく変わったように見えることがあります。直近3か月ほどの流れも合わせて見ると、一時的な変化なのか、増減が続いているのかを判断しやすくなります。

数字が表示されないときは、期間と反映時間を確認する

一部のレポートでは、対象となるユーザーが少ないと、個人の特定を防ぐためにデータが表示されないことがあります。この仕組みを「データのしきい値」と呼びます。

主に年齢や性別などの属性、検索語句を含むレポートで注意が必要です。アクセスが少なければ、必ず合計ユーザー数が表示されなくなるという意味ではありません。画面にしきい値に関する案内が出ている場合は、集計期間を広げると表示されることがあります。

（参考：Google アナリティクス ヘルプ「データのしきい値について」）

また、「今日アクセスがあったはずなのに、数字に出ていない」という場合も、すぐに不具合とは判断できません。データの処理には24〜48時間かかることがあり、その間はレポートの数字が変わる場合があります。

直近のアクセスを確認する「リアルタイム」と、通常のレポートでは更新のタイミングが異なります。月ごとの数字は、月が終わってから数日置いて確認しましょう。

（参考：Google アナリティクス ヘルプ「データの更新速度とサービスレベル契約の制約」）

2つ目は「セッション数」。訪問経路ごとの数を確認する

サイトを訪れた人数が分かったら、次は、検索やSNSなど、どこを経由して訪れたのかを確認します。
「トラフィック獲得」の画面では、訪問経路ごとの内訳を見ることができます。

ここでは「セッション数」を確認してください。
セッション数とは、簡単に言うと、サイトが訪問された回数です。
1つ目に確認した「総ユーザー数」とは異なり、同じ人が別の機会に訪れた場合は、複数回として数えられます。

（参考：Google アナリティクス ヘルプ「トラフィック獲得レポート」）

主な項目の名前と意味は、次のとおりです。画面では英語で表示される場合もあります。

「オーガニック」は、ここでは広告以外からの訪問を指します。
SNS広告からの訪問は、「オーガニック ソーシャル」とは別に分類されます。

なお、「直接」には、GA4が訪問経路を特定できなかったものも含まれます。すべてがブックマークやURLの直接入力による訪問とは限りません。

（参考：Google アナリティクス ヘルプ「デフォルト チャネル グループ」）
（参考：Google アナリティクス ヘルプ「『(direct) / (none)』トラフィックについて」）

力を入れている集客方法と、実際の訪問経路を比べる

これらの数字は、現在取り組んでいる集客方法と照らし合わせて見てください。たとえば、SNSでの発信に力を入れている場合は、「オーガニック ソーシャル」のセッション数を先月と比べます。

SNSからの訪問が増えていれば、発信がサイトへの訪問につながっている可能性があります。あわせて、検索やほかのサイトからの訪問も確認すると、どの経路から多く訪れているのかが分かります。

ただし、訪問が増えたことだけで、お問い合わせや来店が増えたとは判断できません。
まずは、取り組んでいる集客方法が、サイトへの訪問につながっているかを確認しましょう。

検索からの訪問が多くても、検索順位が高いとは限らない

「オーガニック検索」を見るときには、注意したい点があります。Googleビジネスプロフィールに掲載したリンクからの訪問も、この項目に含まれる場合があります。実際に、リンクの設定とGA4での分類を検証した報告もあります。

そのため、オーガニック検索からの訪問が多いという数字だけでは、ホームページが検索結果の上位に表示されているとは判断できません。GoogleマップやGoogleビジネスプロフィールを経由した訪問が含まれている可能性もあります。

AIサービスからの訪問も確認できる

2026年5月には、「AI アシスタント」という項目が追加されました。ChatGPTやGeminiなどからの訪問としてGA4が識別できたものが、この項目に分類されます。

ただし、Google検索の「AIによる概要」や「AIモード」からの訪問は、「AI アシスタント」ではなく「オーガニック検索」に含まれます。

（参考：Google アナリティクス ヘルプ「Google アナリティクスの新機能」）
（参考：Google アナリティクス ヘルプ「デフォルト チャネル グループ」）

検索からの訪問が少なく、これから増やしたいと考えている場合は、ホームページの掲載内容を確認してみてください。企業や店舗の所在地、商品やサービスの内容など、お客様が探している情報が書かれているかを見直すところから始めましょう。

3つ目は「キーイベントの数」。電話やお問い合わせにつながっているかを確認する

サイトを訪れた人数と訪問経路が分かったら、次は、電話やお問い合わせにつながる行動があったかを確認します。

キーイベントの数を見る

3つ目に確認するのは「キーイベント」の数です。
キーイベントとは、簡単に言うと、サイト内で「成果として数える」と決めた行動のことです。
たとえば、電話番号のタップやお問い合わせフォームの送信などを設定できます。

GA4では、以前「コンバージョン」と呼ばれていたものが「キーイベント」に変更されました。古い解説記事を参考にするときは、名称の違いに注意してください。

「ユーザー獲得」や「トラフィック獲得」などのレポートにある「キーイベント」の列で、回数を確認できます。
複数の行動を設定している場合は、列の「すべてのイベント」から、確認したい行動を選んでください。

（参考：Google アナリティクス ヘルプ「キーイベントについて」）

「このアクセス数で、お問い合わせが○件というのは普通ですか？」と聞かれることもあります。
この数字も、ほかの企業や店舗と比べるより、自社サイトの先月や前年の同じ月と比べたほうが、変化を判断しやすくなります。

数値が出ないときは、設定を確認する

キーイベントが0になっていても、すぐに「サイトから成果が出ていない」と判断する必要はありません。電話番号のタップやフォームの送信を数えるには、その行動を計測し、キーイベントとして設定しておく必要があります。

また、「キーイベント」の列そのものが見当たらない場合は、レポートの表示内容が変更されている可能性もあります。

当社では、キーイベントを標準では設定していません。
お客様からご希望をいただいた場合に、業種やサイトの作りに合わせて設定しています。成果として数えたい行動が、企業や店舗によって異なるためです。

たとえば、お問い合わせフォームの送信を確認したい場合もあれば、LINEや外部の予約サイトへのリンクが押された回数を確認したい場合もあります。
ただし、リンクが押されたことと、その先でお問い合わせや予約が完了したことは別です。

（参考：Google アナリティクス ヘルプ「拡張計測機能イベント」）

電話番号のタップ数と、実際の着信件数は異なる

GA4上では電話番号のタップが多く記録されているのに、実際にかかってきた電話の件数とは合わなかったケースもありました。

電話番号をタップしても、その後に発信をやめることがあります。そのため、タップ数をそのまま着信件数として扱うことはできません。実際に受けた電話やお問い合わせの件数も、あわせて確認してください。

設定が分からない場合は、GA4を設定した制作会社へ「電話番号のタップとお問い合わせフォームの送信は、キーイベントとして数えていますか？」と聞いてみてください。

あわせて、自分のサイトをスマートフォンで開き、電話番号をタップできるかも確認しておきましょう。

Googleビジネスプロフィールの数字もあわせて見る

電話や来店につながる行動を確認するときは、GA4だけでなく、Googleビジネスプロフィールの数字も参考になります。当社では、お客様から伺う実際の反応と、Googleビジネスプロフィールの数字が近いと感じることもあります。

Googleビジネスプロフィールでは、通話ボタンが押された回数や、ルートを検索した人の数を確認できます。ただし、こちらの「通話数」も実際につながった電話の件数ではありません。ルート検索の数も、そのまま来店人数を表すものではありません。

2026年6月には、GoogleビジネスプロフィールとGA4の連携機能が追加されました。連携すると、通話やルート検索など7つの指標を、GA4の画面でも過去6か月分まで確認できます。

連携には、GA4の管理者または編集者の権限に加え、Googleビジネスプロフィールのオーナーまたは管理者の権限が必要です。自分で設定するのが難しい場合は、GA4を設定した制作会社へ相談してください。

（参考：Google アナリティクス ヘルプ「Google ビジネス プロフィール（GBP）を Google アナリティクスに接続する」）

エンゲージメント率が低くても、役に立っていないとは限らない

GA4の画面には、「エンゲージメント率」という数字が表示されることがあります。
「この数字を見ても、良いのか悪いのか分からない」というお話もよく伺います。

当社では、エンゲージメント率だけを見て、サイトの良し悪しを判断していません。短い時間で必要な情報を確認し、電話や来店につながる場合もあるためです。

エンゲージメント率とは、サイトへの訪問全体のうち、一定の閲覧時間や行動が記録された訪問の割合です。GA4の標準設定では、次のいずれかの条件を満たす訪問を「エンゲージメントのあった訪問」としてカウントします。

• 10秒以上サイトに滞在した
• キーイベントが記録された
• ページが2回以上表示された

（参考：Google アナリティクス ヘルプ「エンゲージメント率と直帰率」）

企業や店舗のサイトでは、この条件に当てはまらなくても、訪れた人が目的を果たしている場合があります。たとえば、営業時間や電話番号を確認し、すぐに電話をかけた場合です。

滞在時間が10秒未満で、ページの表示が1回だけだった場合、キーイベントも記録されていなければ、エンゲージメントのあった訪問としてはカウントされません。実際に電話がかかってきていても、GA4でその行動を計測していなければ、数字には反映されないということです。

当社が担当した企業や店舗にも、エンゲージメント率は低めでも、電話や予約が通常どおり入っているケースがあります。そのため、エンゲージメント率は参考程度にとどめ、実際のお問い合わせや予約の状況もあわせて確認しています。

また、エンゲージメント率は、すべてのレポートに最初から表示されるわけではありません。まずは、この記事で紹介した「総ユーザー数」「訪問経路ごとのセッション数」「キーイベント」の3つを確認すれば十分です。

毎月GA4を開くのが難しい場合は、レポートをメールで受け取る

確認する数字を3つに絞っても、毎月GA4を開くのは手間に感じるかもしれません。
毎月GA4を開くのが難しい場合は、レポートをメールで受け取れるよう、制作会社に設定を依頼してみてください。

GA4には、レポートを任意の間隔でメール送信する機能があります。
送信頻度は、毎日・毎週・毎月・3か月ごとから選べ、レポートはPDFやCSVのファイルで届きます。設定できるのは管理者で、受信する人にも対象のGA4を閲覧できる権限が必要です。

前月分のレポートを毎月受け取る場合は、送信日を4日以降にしておくとよいでしょう。Googleは、データの処理に最大72時間ほどかかる場合があると説明しています。毎月1日に送信すると、前月最後の3日間のデータが一部反映されていない可能性があるためです。

なお、自動送信には最長12か月の有効期間があります。継続して受け取るには、期限が来たときに設定を更新する必要があります。

（参考：Google アナリティクス ヘルプ「レポートのスケジュールを設定する」）

まずは月1回、前月との違いを確認する

日々の細かな増減を追うよりも、まずは月に1回、前月と比べるところから始めましょう。広告を出している期間や、サイトを修正した直後などは、目的に合わせて確認する頻度を増やします。

当社では、保守契約をいただいているお客様へ、月に1回、GA4で確認した情報をご報告しています。主な内容は、総ユーザー数、訪問経路、よく見られたページ、お問い合わせ数などです。お問い合わせ数は、計測を設定している場合にお伝えしています。

制作会社へ確認しておきたい4つのこと

GA4の設定やレポートについて制作会社へ相談するときは、次の4つを確認しておくと、話を進めやすくなります。

• 自分のGoogleアカウントには、どの権限が付いているか
• 電話番号のタップやお問い合わせフォームの送信を、キーイベントとしてカウントしているか
• 月に1回、レポートがメールで届くように設定できるか
• GoogleビジネスプロフィールとGA4を連携しているか

GA4で数値を確認できるようになったら、その結果をもとに、次に何を見直すかを考えます。「そもそもサイトを見られていない」のか、「サイトは見られているのに電話やお問い合わせが来ない」のかによって、確認する内容は変わります。

まとめ

GA4で最初に確認するのは、「サイトが見られているか」「どこから来ているか」「電話やお問い合わせにつながっているか」の3つです。

「総ユーザー数」「訪問経路ごとのセッション数」「キーイベント」を、まずは自社サイトの先月や前年の同じ月と比べてみてください。ほかの企業や店舗の数字と比べるよりも、自社サイトの変化を把握しやすくなります。

数値が表示されなかったり、実際の電話やお問い合わせの件数と合わなかったりしても、サイトから成果が出ていないとは限りません。何をどのように数えているのか、GA4を設定した制作会社へ確認してみてください。

まずは翌月4日以降にGA4を開き、前月の「総ユーザー数」「訪問経路ごとのセッション数」「キーイベント」を書き出してみましょう。

毎月GA4を開くのが難しい場合は、レポートをメールで受け取れるように設定してもらう方法もあります。
無理なく続けられる方法で、毎月の変化を確認していきましょう。

Googleマップの検索結果には、検索した人と企業や店舗との距離が関係しています。
そのため、事務所や店内、自宅で自分が見ている検索結果と、別の場所にいるお客様の検索結果では、表示される順番が同じとは限りません。

自分のスマートフォンで確認した順位だけでは、上位に表示されない原因を判断することはできません。まずは、Googleビジネスプロフィールに登録した情報が正確か、必要な項目を入力しているかを確認しましょう。

この記事では、管理画面で確認したい5つの項目と、修正後の変化を確かめる方法を紹介します。あわせて、検索順位を上げるために時間をかけなくてもよい作業についても、根拠とともにお伝えします。

（参考：Googleビジネスプロフィール ヘルプ「Google のローカル検索結果のランキングを改善するヒント」）

「表示されない」のか「表示されるけれど順位が低い」のかを確認する

「Googleマップで上位に出ない」という悩みには、大きく分けて2つの状態があります。

1つ目は、企業名や店舗名で検索しても、自分の企業や店舗が見つからない状態です。
2つ目は、検索結果には表示されるものの、近くの同業他社より順位が低い状態です。

どちらに当てはまるかによって、最初に確認することが変わります。

企業名や店舗名で検索しても見つからない場合は、まずGoogleビジネスプロフィールの状態を確認しましょう。プロフィールが登録されているか、オーナー確認が完了しているか、停止などの通知が届いていないかを確認します。

Googleは、ビジネス名や営業時間などの情報を編集するには、オーナー確認が必要だと案内しています。未完了の場合は確認手続きを進め、停止されている場合は通知の内容に沿って対応しましょう。順位を上げるための見直しよりも、プロフィールを管理・公開できる状態にすることが先です。

なお、オーナー確認が済んでいなくても、企業や店舗の情報がGoogleマップに表示されている場合はあります。「未確認だから表示されない」とは限らないため、管理画面で実際の状態を確認してください。

（参考：Googleビジネスプロフィール ヘルプ「Google でビジネスのオーナー確認を行う」）

一方、検索結果には表示されているものの順位が低い場合は、登録情報や設定を見直していきます。

この記事で主に扱うのは、こちらの状態です。

その前に知っておきたいのは、自分のスマートフォンで見ている順位が、すべてのお客様に共通するわけではないということです。

順位に関係する3つの要素と、簡単には変えられない「距離」

Googleは、地域の検索結果が主に「関連性」「距離」「知名度」の3つの要素で決まると公表しています。

このうち、プロフィールの設定では変えられないのが距離です。検索順位を上げるためだけに、事務所や店舗を移転するのは現実的ではありません。

距離が検索結果に関係するため、検索する場所が変われば、表示される順番も変わる可能性があります。Googleは、利用者が現在地を共有していない場合も、把握している位置情報をもとに検索結果を表示すると説明しています。

つまり、事務所や店内、自宅で確認した順位は、その場所から検索したときの結果です。3キロ離れた場所にいるお客様にも、同じ順番で表示されているとは限りません。

英語の記事ですが、Whitesparkの2026年版調査でも、Googleマップなどの順位に影響する要因として、「検索した場所と企業や店舗との距離」が2位に挙げられています。この調査は、47名の専門家が187の要因を評価したものです。

ただし、Googleが公表した順位の算定基準ではなく、専門家の経験や見解を集計した結果です。日本の企業や店舗に、そのまま当てはまるとは限りません。

（参考：Whitespark「2026 Local Search Ranking Factors」）

競合の写真や口コミの数を比べることも参考にはなります。ただし、自分のスマートフォンで見た順位と、それらの数だけでは、上位に表示されない原因を判断できません。

まずは、自分のGoogleビジネスプロフィールに、情報の間違いや入力漏れがないかを確認しましょう。

ここからは、管理画面で見直せる項目を順番に紹介します。

確認したい5つの項目

ここからは、Googleビジネスプロフィールの管理画面を開きながら確認してください。

当社が地域の企業や店舗のプロフィールを見てきたなかで、間違いや更新漏れが多かった項目から紹介します。

営業時間や住所などに間違いがあれば、お客様を迷わせないよう、見つけた時点で修正しましょう。

一方、正しい情報が登録されていて、そのうえで設定を見直す場合は、変更する項目を1つずつにすると、あとから変化を確認しやすくなります。
変更した日と内容も控えておいてください。
ただし、順位はほかの要因でも変わるため、変更の効果を必ず特定できるわけではありません。

営業時間が、現在の営業状況と合っているか

最初に確認するのは営業時間です。当社がこれまで確認したなかで、間違いや更新漏れが最も多かった項目でした。特に、定休日や祝日の営業時間、臨時休業の情報が更新されていないケースをよく見ます。

先ほど紹介したWhitesparkの調査では、「検索した時点で営業中かどうか」が、Googleマップなどの順位に影響する要因の5位に挙げられています。時間帯によって順位が変わる場合は、営業時間との関係も考えられます。ただし、この調査は専門家の見解を集計したもので、Googleの公式発表ではありません。

順位を上げたいからといって、実際には営業していない時間を「営業中」として登録することは避けてください。営業時間は、お客様に対応できる時間を正確に伝えるための情報です。営業時間が誤っていると、Googleマップを見て訪れたお客様が、到着してから休業中だと知ることになります。

祝日などの一時的な営業時間の変更や、6日間以内の休業は「特別営業時間」で設定できます。7日間以上、または期間を決めずに休業する場合は「臨時休業」を設定します。年末年始やお盆の前などに、予定と登録内容を確認しておきましょう。

なお、完全予約制など、Googleが通常の営業時間を設定しないよう案内している業種もあります。実際の営業形態に合った設定を選んでください。

（参考：Googleビジネスプロフィール ヘルプ「特別営業時間を設定する方法」）

メインのカテゴリが、中心となる事業と合っているか

次に確認するのは、業種を示すメインのカテゴリです。当社が確認したプロフィールでも、大まかすぎるカテゴリや、実際の事業と少しずれたカテゴリが設定されていることがありました。

Whitesparkの調査では、メインのカテゴリが影響度の1位に挙げられています。ただし、変更すれば必ず順位が上がるという意味ではありません。まずは、現在のカテゴリが事業内容を正しく表しているかを確認しましょう。

Googleは、中心となる事業を具体的に表すカテゴリを、必要最小限に絞って選ぶよう案内しています。扱っている商品や設備をすべて列挙するのではなく、「何をしている企業や店舗なのか」を基準に選びます。

具体的なカテゴリで表せている内容について、似た意味の大まかなカテゴリを重ねて追加する必要はありません。複数の事業を行っている場合は、実際の事業に合う追加カテゴリを検討してください。

カテゴリは、Googleが用意した候補から選ぶ項目です。「地域名＋業種」などの検索キーワードを自由に書き込む欄ではありません。

企業名や店舗名に、不要な言葉を追加していないか

登録する名称は、看板やホームページなどで一貫して使っている、実際の企業名や店舗名に合わせます。

順位を上げるために、名称へ次のような情報を付け足していないか確認してください。

• 「地域で一番おすすめ」などの宣伝文句
• 「24時間営業」などの営業時間
• 電話番号やホームページのURL
• 商品名やサービスの説明
• 実際の名称に含まれていない地域名や支店名

地域名や支店名が入っているだけで、直ちに違反になるわけではありません。実際の名称の一部として使っているものと、検索対策のために追加した言葉は分けて考える必要があります。

Googleは、名称に不要な情報を含めると、プロフィールが停止される場合があると案内しています。検索されたい言葉を付け足している場合は、実際に使っている名称へ修正しましょう。

地図のピンが、正しい場所を指しているか

住所を公開している企業や店舗は、Googleマップ上のピンの位置も確認してください。Whitesparkの調査では、ピンの位置が適切であることが影響度の10位に挙げられています。

当社が確認したなかにも、住所は正しいのに、ピンが隣の建物を指しているケースがありました。同じ敷地内でも、建物の裏側などにずれていることがあります。

こうしたズレは、管理画面の住所欄を読むだけでは気づけません。Googleマップで自分の企業や店舗を開き、地図を拡大して、実際の所在地と合っているかを確認しましょう。あわせて、表示されるルートでお客様が入口までたどり着けるかも見ておくと安心です。

ピンがずれている場合は、プロフィールの所在地を編集する画面で位置を修正できます。

また、同じ拠点のプロフィールが重複していないかも確認しておきましょう。企業名や店舗名、電話番号、住所をそれぞれ検索すると、別のプロフィールが見つかることがあります。

原則として、同じビジネスの同じ拠点に複数のプロフィールは作成しません。ただし、独立した部門や個人専門家など、別のプロフィールが認められる場合もあります。重複らしいものが見つかったら、内容と管理状況を確認してから対応してください。

必要な情報に、入力漏れがないか

最後に、連絡先や事業の説明、サービス内容などが十分に登録されているかを確認します。当社が見てきたプロフィールでも、電話番号以外の情報が少なく、何を依頼できる企業や店舗なのか分かりにくいものがありました。

入力漏れを探すときは、「プロフィールの強度」という機能が役立ちます。説明、営業時間、連絡先など、不足している情報を確認できる機能で、オーナー確認済みのプロフィールが対象です。

管理画面に表示されていれば、案内に沿って必要な情報を追加しましょう。ただし、登録済みの情報が現在も正しいかどうかは、自分で確認する必要があります。

修正したあとは、検索語句とお客様の行動を確認する

Googleビジネスプロフィールの設定を修正したら、その後の変化を確認します。
自分のスマートフォンで見える順位だけでなく、お客様がどのように検索し、プロフィールを見たあとに何をしたかにも注目しましょう。

確認する場所は、管理画面の「パフォーマンス」です。プロフィールが表示されたときの検索語句や、次のような行動を確認できます。

「通話数」は、実際に電話がつながった件数ではありません。
また、ルートを検索した人が必ず訪れたとも限らないため、お問い合わせや来店の件数とは分けて見てください。

この画面を企業や店舗の担当者にお見せすると、電話ボタンやルート検索が使われていることに驚かれることがあります。検索語句についても、「この言葉で探されているとは思わなかった」という反応をいただきます。

順位だけでは、プロフィールを見た人がその後に何をしたかは分かりません。こうした行動の数も確認すると、お客様の反応を具体的に把握できます。

毎月、前月の数字を確認する

パフォーマンスを見るときは、次の点を押さえておきましょう。

• 利用できるのは、オーナー確認済みのプロフィールです。
• 検索語句は月初に更新され、表示までに5日ほどかかる場合があります。
• プロフィールの閲覧数は、同じ人による繰り返しの閲覧を制限して数えるため、単純な表示回数とは異なります。

そのため、修正した翌日の数字だけで効果を判断するのは早すぎます。たとえば「毎月10日に前月分を確認する」と決めておくと、検索語句の更新を待ってから確認できます。

（参考：Googleビジネスプロフィール ヘルプ「ビジネス プロフィールのパフォーマンスとインサイトを確認する」）

変更した日と内容を残しておく

修正した項目と日付をメモしておくと、数字の変化と照らし合わせやすくなります。

営業時間や住所などの誤りは、見つけた時点で修正してください。正しい情報が登録されているうえで設定を見直す場合は、変更を1項目ずつ進めると、何を変えたかを把握しやすくなります。

ただし、1項目だけ変えた場合も、その変更が数字に影響したとは断定できません。季節や営業日数、広告の実施状況などでも、お客様の行動は変わります。

結果が出るまでの期間は、企業や店舗によって異なる

当社がこれまで対応したなかには、設定を見直してから数週間でお問い合わせが増えたケースもあれば、半年ほど確認しても目立った変化がなかったケースもあります。

変更内容がGoogle検索やGoogleマップに反映されることと、お問い合わせが増えることは別です。当社では、反映まで時間がかかる場合があることはお伝えしていますが、「何週間で結果が出る」とはお約束していません。

立地や口コミ、周辺の競合状況なども関係するため、設定を1項目直しただけでは、目立った変化が出ないこともあります。

自分のスマートフォンで見える順位だけを追うのではなく、電話ボタンのクリックやルート検索、ホームページへのクリックがどう変わったかを確認しましょう。実際のお問い合わせや来店の状況も合わせて見ると、見直しを続けるうえでの判断材料になります。

順位を上げるためだけに、作業は増やさなくてよい

Googleビジネスプロフィールでできることを、すべて続ける必要はありません。特に、1人で事業を運営している場合は、限られた時間で何を優先するかも大切です。

先ほど紹介したWhitesparkの調査では、Googleマップなどの順位への影響が小さいと評価された項目もあります。

これは専門家の経験や見解を集計した結果で、Googleの公式発表ではありません。順位が低い項目について、効果がまったくないと証明したものでもありません。

それでも、作業の優先順位を考える参考にはなります。当社では、検索順位を上げることだけを目的に、毎週の投稿を無理に続ける必要はないと考えています。まずは営業時間やカテゴリなど、基本情報を正確に登録することを優先しましょう。

説明文や口コミへの返信に、キーワードを詰め込まない

プロフィールの説明文は、事業内容や特徴をお客様に伝えるためのものです。地域名や業種名を不自然に繰り返すより、何を提供している企業や店舗なのかを分かりやすく書きましょう。

口コミへの返信も同じです。検索されたい言葉を入れることより、寄せられた感想や質問に、内容に合った返答をすることを優先してください。

なお、Googleは説明文で特別料金や特典などを過度に強調することも認めていません。説明文には、利用を検討する人の参考になる情報を載せましょう。

広告を出しても、通常の検索順位を買うことはできない

Googleは、地域の検索結果の順位を上げるための依頼や、金銭の受け取りには応じないと明記しています。

広告を通じて企業や店舗を知ってもらうことと、広告ではない通常の検索結果で上位に表示されることは別です。通常の検索順位を上げる目的だけで、広告を出す必要はありません。

写真や投稿は、お客様に伝えるために活用する

当社が対応した案件にも、写真を追加・整理したあと、検索順位がほとんど変わらなかったケースがあります。写真を増やせば順位が上がると期待しすぎないことも大切です。

一方、写真には、企業や店舗の外観、雰囲気、商品、サービスを伝える役割があります。投稿は新しい情報を知らせるために使えますし、口コミへの返信は、お客様への対応を知ってもらう機会にもなります。

写真の追加や投稿、返信が無駄ということではありません。「順位のために続けなければ」と考えるより、お客様に何を伝えたいかを考え、必要な内容を無理のない範囲で更新していきましょう。

設定の見直しだけでは解決しない場合

ここまで紹介した5つの項目とは別に、手続きやGoogleへの確認が必要になるケースもあります。

• プロフィールが停止・無効になっている
• 同じ企業や店舗のプロフィールが重複している
• 移転後の住所変更が承認されない
• オーナー確認が完了せず、情報を編集できない

これらは、営業時間やカテゴリを見直すだけでは解決できません。
まずは管理画面の通知を確認し、状況に合った手続きを進めましょう。
自分で判断できない場合は、Googleのサポートへ相談する方法もあります。

移転時の対応は、業種や事業の状況によって異なります。
Googleには住所を編集する手順がある一方、飲食店や宿泊施設など、場所そのものが顧客体験に直結する事業については、既存のプロフィールを閉業とし、新しい拠点のプロフィールを作成する案内もあります。

すべての移転で作り直すと判断せず、自分の事業に当てはまる手順を確認してください。企業名や店舗名、カテゴリを大幅に変更する場合も、編集が承認されないことがあります。

（参考：Googleビジネスプロフィール ヘルプ「ビジネス拠点の住所を管理する」）
（参考：Googleビジネスプロフィール ヘルプ「Google ビジネス プロフィールのポリシーの概要」）

オーナー確認が進まない場合

当社がご相談を受けたなかには、電話環境の関係で、確認コードを受け取れなかったケースがありました。

Googleは、IVR 電話自動音声応答システム（自動音声で番号の選択などを案内する電話システム）では、確認コードを取得できないと説明しています。

利用できる確認方法はGoogleが決めるため、希望する方法を自由に選べるわけではありません。ただし、管理画面に複数の方法が表示されていれば、動画など、別の方法も試せます。

手続きを終えてからの審査には、5営業日ほどかかると案内されています。

（参考：Googleビジネスプロフィール ヘルプ「Google でビジネスのオーナー確認を行う」）

業者に依頼する前に確認したいこと

Googleマップでの集客を支援するMEO業者から、営業を受けたというご相談もあります。

実際に伺った営業内容には、「必ず上位表示できます」という説明がありました。
Googleは、プロフィールの管理を代行する事業者に対し、上位表示を保証するような説明を禁止しています。順位を約束する言葉だけで契約を決めないようにしましょう。

また、「口コミを増やせます」と言われ、方法を確認すると、代行投稿に近い内容だったケースもありました。

Googleは、実体験に基づかない口コミや、報酬・割引などと引き換えの口コミを禁止しています。こうした投稿は削除の対象になります。「増やす」という説明だけでなく、誰に、どのような方法で投稿を依頼するのかまで確認してください。

（参考：Googleビジネスプロフィール ヘルプ「ビジネス プロフィールのサードパーティ ポリシー」）
（参考：Googleマップ「禁止または制限されているコンテンツ」）

契約についても、解約を申し出た際に、最低契約期間や違約金の説明を受けたというご相談がありました。契約前には、次の項目を確認しておきましょう。

• どのような作業を行い、何を成果として報告するのか
• 料金と追加費用はいくらか
• 最低契約期間や自動更新の条件は何か
• 途中で解約する場合、費用や手続きはどうなるか
• 契約終了後も、自分でプロフィールを管理できるか

プロフィールのオーナー権限は自社で持ち、業者には管理者として参加してもらう形が基本です。契約中も、自分で登録内容やパフォーマンスを確認できるようにしておきましょう。

公的な相談窓口も選択肢になる

相談先はMEO業者だけではありません。地域の商工会や商工会議所に、デジタル化や集客について相談できる窓口があるか確認する方法もあります。

長野県では、デジタル化に関する相談窓口が案内されています。何から始めればよいか迷う場合は、相談内容が支援の対象になるか確認してみてください。

長野県のデジタル化に関する相談窓口：026-217-1635

順位より先に、情報の間違いを直す

当社が確認した企業や店舗のなかには、営業時間が古いままになっていたため、営業終了後にお客様が訪れてしまったケースがありました。順位を気にする前に、正しい営業時間へ直す必要があります。

ホームページとGoogleビジネスプロフィールで、電話番号や営業時間、住所が食い違っていることもあります。せっかく見つけてもらえても、情報が異なれば、お客様はどちらを信じればよいか迷ってしまいます。

検索順位が変わらなくても、情報の間違いを直すことで、お客様が迷ったり、連絡できなかったりする状況は減らせます。当社では、順位だけでなく、お客様が来店やお問い合わせまでスムーズに進めるかを大切にしています。

Googleマップの対策に力を入れるべきか迷っている場合は、ほかの集客方法と費用や手間を比較してみてください。

まとめ

Googleマップの検索結果は、検索する人の場所によって変わります。
自分のスマートフォンで見た順位が、すべてのお客様にも同じように表示されているとは限りません。

まずは、次の3つから始めましょう。

1. 自分のスマートフォンで見た順位だけで、良し悪しを判断しない
2. 営業時間・カテゴリ・企業名や店舗名・地図のピン・入力漏れを確認し、間違いがあれば修正する
3. 毎月決まった日（毎月10日など）に、パフォーマンスで前月の検索語句や電話ボタンのクリック、ルート検索などを確認する

正しい情報が登録されているうえで設定を見直す場合は、1項目ずつ変更し、日付と内容を残しておくと、あとから変化を確認しやすくなります。

設定を直しても、すぐに結果が変わるとは限りません。当社が対応したなかにも、半年ほど確認しても目立った変化がなかったケースがあります。

それでも、営業時間や住所、連絡先を正しく登録しておけば、お客様が道に迷ったり、営業していない時間に訪れたりすることを防ぐのに役立ちます。サービス内容を分かりやすく記載することも、利用を判断してもらうために大切です。

まずは今日、Googleビジネスプロフィールの管理画面を開き、登録されている営業時間が実際の営業状況と合っているか確認してみてください。

Googleビジネスプロフィールを登録したときに写真を数枚追加し、そのままになっている企業や店舗もあると思います。

新しい写真を追加したくても、外観、店内、商品、スタッフなど、何を載せればよいのか分からない。写真を選ぶ基準が分からず、追加を後回しにしてしまうこともあるかもしれません。

Googleは公式ヘルプで、外観や店内、商品、サービスなど、写真の種類ごとに追加する最低枚数の目安を案内しています。また、写真の明るさやピント、加工についても品質基準を示しています。

この記事では、その枚数の目安と品質基準をもとに、手元にある写真から、掲載するものと見送るものを選ぶ方法を紹介します。読み終えたあと、スマートフォンの写真を見ながら選べるよう、具体的な判断基準をお伝えします。

指定した写真が、必ず最初に表示されるとは限らない

Googleビジネスプロフィールでは、企業や店舗側が「カバー写真」を指定できます。
ただし、Googleの公式ヘルプでは、指定した写真が必ず最初に表示されるとは限らないと案内されています。

選んだ写真の画質が低い場合や、店舗のカバー写真としてふさわしくないと判断された場合には、利用者が投稿した写真が代わりに選ばれることもあります。

時間をかけて1枚を選んでも、その写真が最初に見てもらえるとは限りません。カバー写真を選ぶことに加えて、外観、店内、商品などの写真もそろえ、来店を考えているお客様が知りたい情報を確認できるようにしておきましょう。

見栄えのよい写真ばかりを用意する必要はありません。会社や店舗の場所や雰囲気、扱っている商品などが分かることも大切です。

掲載できる写真は大きく3種類

Googleビジネスプロフィールに掲載できる写真は、役割によって大きく3種類に分かれます。

• ロゴ：企業や店舗のロゴマークです。プロフィールに電話番号や営業時間などの基本情報を登録していると、ロゴが強調して表示されます。
• カバー写真：企業や店舗の特徴や雰囲気を伝える、プロフィール上部の写真です。ただし、指定しても必ず最初に表示されるわけではありません。
• その他の写真：外観、店内、商品、サービス、スタッフなど、企業や店舗について具体的に伝えるための写真です。

（参考：Googleビジネスプロフィール ヘルプ「ビジネス プロフィールの写真と動画を管理する」）

この記事で主に扱うのは、3つ目の「その他の写真」です。外観や店内など、種類ごとに何を伝える写真を選べばよいかを紹介します。
撮影方法については扱いません。
まずはスマートフォンに保存してある写真を見ながら、使えるものを選んでみてください。足りない写真があれば、あとから撮れば大丈夫です。

写真の種類ごとに、Googleが枚数の目安を示している

「Googleビジネスプロフィールには、写真を何枚くらい載せればよいですか？」

これは、実際によく聞かれる質問です。
枚数を考えるときは、Google公式ヘルプが示している、写真の種類ごとの目安を参考にできます。

（参考：Googleビジネスプロフィール ヘルプ「ビジネス プロフィールに表示するビジネス固有の写真に関するヒント」）

自身の会社や店舗に当てはまる種類を確認する

表にある写真をすべて用意する必要はありません。自身の会社や店舗に当てはまる種類を確認しましょう。

たとえば、美容室なら外観・店内・サービス・チーム、飲食店なら外観・店内・食べ物や飲み物、小売店なら外観・店内・商品などが候補になります。
客室の写真は宿泊施設向けなので、客室がなければ用意する必要はありません。

外観・店内・商品の3種類をそろえるなら、それぞれ3枚ずつで合計9枚が目安になります。まずは、スマートフォンに保存してある写真から使えそうなものを探してみてください。

写真を選ぶときに確認したいこと

Google公式ヘルプでは、写真の撮り方についてもヒントを紹介しています。手元の写真を選ぶときにも参考になります。

• 外観：お客様が訪れる方向から見た建物や入口が分かる写真。時間帯の違う写真も候補になります。
• 店内：お客様が実際に利用するときの様子や、内装・雰囲気が伝わる写真。
• 商品・サービス：人気の商品やメニューが写り、照明が均等に当たっている写真。
• チーム：仕事中の自然な表情など、スタッフの人柄が伝わる写真。

使える写真が見つからない種類があっても、そこで作業を止める必要はありません。まずは手元にある写真を選び、足りない種類をメモしておきましょう。不足分は、あとから撮って、増やしていけば大丈夫です。

今ある写真を選ぶ、5つの確認ポイント

必要な写真の種類が分かったら、次は掲載する写真を選びます。
スマートフォンの写真一覧を開き、1枚ずつ次の5つを確認してください。

実際の企業や店舗で撮影した写真か

Googleは、掲載する場所で自分が撮影した写真を使うよう案内しています。
スクリーンショット、素材サイトの写真、GIF、複数の画像を組み合わせたコラージュなどは、避ける例として挙げられています。

たまに、チラシの画像をそのまま掲載している企業や店舗を見かけます。
費用をかけて作った画像なので活用したくなりますが、写真を選ぶときは、実際の建物や商品、サービスの様子が写ったものを優先しましょう。

「スマートフォンで撮った写真でも大丈夫ですか？」という質問もよく受けます。
スマートフォンでも、明るさやピントなどの基準を満たす写真は撮れます。必ずしもプロに依頼する必要はありません。

何をしている会社・店舗かが分かる写真か

Googleは、会社や店舗を主な被写体にするよう案内しています。
人物やグループばかりが目立つ自撮り写真は、行き先を決めるための参考になりにくいと説明しています。

実際にプロフィールを見ていても、反応がよかったのは、商品や施術中・作業中の様子など、何をしている企業や店舗かが一目で分かる写真でした。外観や入口の写真も、初めて訪れるお客様が場所を確認するのに役立ちます。

料理や手元のアップも、商品やサービスを伝える大切な写真です。ただし、アップの写真ばかりでは全体の雰囲気が伝わりません。建物や室内の様子が分かる写真も組み合わせましょう。

明るくて、ピントが合っているか

地元の企業や店舗のプロフィールを見ていて、特に惜しいと感じるのは、外観の写真が薄暗いことです。画像が粗く、建物や商品の様子が分かりにくい写真も見かけます。

実際には明るく入りやすい場所でも、写真が暗いと、その雰囲気が伝わりません。写真を少し拡大し、看板や商品の輪郭がぼやけていないかも確認してください。

Google公式ヘルプでは、十分な明るさがあり、ピントの合った写真を使うよう案内しています。

画像の形式やサイズの基準は次のとおりです。

暗い写真は、掲載を見送る前にスマートフォンの編集機能で明るさを調整してみてください。実際の雰囲気を変えない範囲の調整で、使える写真になることもあります。不要なものが端に写っている場合は、トリミングで切り取る方法もあります。

加工しすぎていないか

明るさを調整するときも、実際とは違う印象にならないように気をつけましょう。

Googleは、大幅な加工や過度なフィルター、AIの使用を避け、実際の雰囲気が伝わる写真を選ぶよう案内しています。Googleマップへの投稿に関するヒントでも、枠線や文字、コラージュの追加を避けるよう示しています。

私が写真を調整するときは、明るさの調整とトリミングまでにしています。色味は変えず、加工アプリで作り込んだ写真や、AIで生成した画像も使いません。

Googleは、品質の低い写真を削除する場合があり、品質を理由とした削除には異議申し立てができないと説明しています。加工で見栄えをよくすることより、実際の様子を分かりやすく伝えることを優先しましょう。

（参考：Googleマップ ユーザー作成コンテンツ ポリシー ヘルプ「マップにメディアを投稿する際のヒント」）

現在の会社や店舗の様子と合っているか

改装前の内装、現在は提供していないメニュー、すでに退職したスタッフなどが写った写真は、今回の掲載候補から外しましょう。

古い写真を見て訪れたお客様が、実際の様子との違いに戸惑うこともあります。枚数を増やすために古い写真を使うより、現在の企業や店舗の様子が伝わる写真を選んでください。

選んだ写真を種類ごとに分ける

5つのポイントを確認したら、掲載候補に残った写真を、外観・店内・商品などの種類に分けましょう。

同じ種類の写真が4枚以上あっても、3枚に減らす必要はありません。ただし、似た写真が何枚もある場合は、明るくて分かりやすいものを優先します。別の角度や場面が写った写真も選ぶと、企業や店舗の様子をより具体的に伝えられます。

人物や商品の写真を用意できない場合

接客中の様子やスタッフの写真は、どのような人が働いているのかを伝えるのに役立ちます。Googleが示す写真の種類にも「チームの写真」があり、3枚以上が目安とされています。

ただし、実際の制作では、人物の撮影を断られることもあります。顔を出したくない人に、無理に写ってもらう必要はありません。人が写っていなくても、企業や店舗の雰囲気や特徴は伝えられます。

当社は、基本的にはお客様が写っている写真は使用しないことを、あらかじめ企業や店舗の担当者にお伝えしています。
担当者から掲載の希望があった場合は、写っているお客様本人の了承を得たうえで使用します。

人物の写真をそろえることよりも、無理なく掲載できる写真を選ぶことを優先しましょう。

商品の写真を用意しにくい業種

士業や訪問型サービスなど、形のある商品を扱っていない業種もあります。仕事の内容によっては、店内の写真も用意できません。その場合も、前の章で紹介した写真をすべてそろえる必要はありません。

実際に担当した案件では、仕事中の様子や、使用している車両・道具の写真を掲載しました。商品がなくても、作業の様子や仕事で使うものを通じて、どのようなサービスを提供しているのかを伝えられます。

写真が少ない場合は、ほかの情報も確認する

それでも撮影できるものが少ない場合は、写真だけで伝えようとせず、プロフィールのほかの情報も確認しましょう。

事業内容に合ったカテゴリを選んでいるか、提供しているサービスを記入しているかなど、見直せる項目はあります。お客様から寄せられた口コミも、利用を検討する人の参考になります。

サービス内容などが未記入のままでは、写真を増やしても、何を依頼できる企業や店舗なのかが十分に伝わりません。
地域の企業や店舗のプロフィールを見ていると、写真の質よりも、基本情報やサービス内容の記入が少ないことが気になります。

写真を増やすだけでなく、営業時間やサービス内容など、お客様が知りたい情報が載っているかを確認してみてください。

写真が表示されない・別の写真に変わったときの確認方法

写真を追加したり入れ替えたりしても、Google検索やGoogleマップに思ったとおりに表示されないことがあります。
状況に合わせて、次の項目を確認してください。

追加した直後なら、24〜48時間ほど待つ

Google公式ヘルプでは、写真や動画が表示されるまで、最長で24〜48時間ほどかかることがあると案内しています。追加した直後に表示されなくても、すぐに不具合と判断せず、少し時間を置いて確認しましょう。

表示されない写真のステータスを確認する

アップロードした写真は、Googleのポリシーに沿っているか審査されます。

写真の処理状況を示す「ステータス」は、次の3種類です。

「保留中」と「不承認」の写真は、Google検索にもGoogleマップにも表示されません。時間を置いても表示されない場合は、ステータスに加え、オーナー確認が完了しているかも確認してください。

ロゴが表示されない場合は、基本情報を確認する

ロゴが表示されない原因は、画像そのものとは限りません。
Google公式ヘルプでは、ビジネス名、住所、カテゴリ、電話番号、営業時間など、必要な情報が入力されているか確認するよう案内しています。

ロゴを何度も入れ直す前に、プロフィールの基本情報を見直してみましょう。

カバー写真が変わった場合は、写真全体を見直す

最初の章で説明したとおり、カバー写真を指定しても、Googleが別の写真を選んで表示することがあります。指定した写真が最初に表示されないからといって、設定を間違えているとは限りません。

カバー写真の指定を繰り返すよりも、外観、店内、商品、サービスなどの写真がそろっているかを確認しましょう。どの写真を見ても、企業や店舗の様子が分かるようにしておくことが大切です。

（参考：Googleビジネスプロフィール ヘルプ「ビジネス プロフィールの写真と動画を管理する」）

自分が投稿していない写真が載っている場合

Googleビジネスプロフィールには、お客様などの利用者も写真を投稿できます。見覚えのない写真があっても、それだけで不適切な投稿とは限りません。

利用者が投稿した写真は、オーナーが直接削除することはできません。別の場所の写真など、Googleのポリシーに違反する内容であれば、問題を報告して削除をリクエストします。

削除するかどうかはGoogleが審査して判断するため、報告すれば必ず削除されるわけではありません。なお、自分で投稿した写真は、ビジネスプロフィールから削除できます。

（参考：Googleビジネスプロフィール ヘルプ「ビジネス プロフィール上の不適切な写真や動画を報告する」）

手間をかけなくてよいことと、写真を入れ替えたあとの確認

最後に、写真を見直すときに優先しなくてよい作業と、入れ替えたあとに確認したいことを紹介します。

検索順位を上げるために、写真へ位置情報を付ける

写真に撮影場所の位置情報を付けることを「ジオタグ」と呼びます。
この情報を追加すると、Googleマップの検索順位が上がるという話があります。

ただし、海外の検証では、位置情報を付けても順位の上昇が確認できなかったと報告されています。一方で、「near me（近くの）」を含む検索では順位が上がり、地名を含む検索では下がったという報告もあり、結果は一致していません。

こうした検証だけで、日本の企業や店舗にも効果があるとは判断できません。
当社では、位置情報を付ける作業よりも、企業や店舗の様子が伝わる写真を選ぶことに時間を使うほうがよいと考えています。

（参考：Sterling Sky「Does Geotagging Photos Influence Ranking?」）
（参考：Search Engine Land「How geotagging photos affects Google Business Profile rank: Study」）

写真の枚数を増やすことだけを目的にする

Googleは写真の追加を勧めていますが、公式ヘルプでは「枚数を増やすほど検索順位が上がる」とは説明していません。

前の章で紹介した写真の種類を確認し、必要なものがそろったら、そこで一度区切ってかまいません。
その後は、新しい商品やサービスを紹介したいときや、内装が変わったときなどに追加・更新しましょう。

写真を見直しても、反応が変わらない場合

実際に担当した案件でも、写真を追加・整理したあと、Googleマップの検索順位がほとんど変わらなかったことがあります。写真の閲覧数は増えても、電話やルート検索の増加まで確認できなかったケースもあります。

一方で、写真を見たことがお問い合わせや来店のきっかけになったケースや、写真の見直し後に電話やホームページへのアクセスが増えた事例もあります。ただし、数字の変化がすべて写真によるものとは限りません。

反応が変わらない場合は、そもそもGoogleマップで企業や店舗を見つけてもらえているかも確認しましょう。プロフィールを見る人が少なければ、写真を入れ替えても、多くの人に見てもらうことは難しくなります。

Googleは、地域の検索結果を決める主な要素として、検索内容との関連性、検索した人からの距離、知名度を挙げています。
写真だけで判断せず、カテゴリや基本情報、口コミなども含めて確認することが大切です。

まとめ

Googleビジネスプロフィールでは、カバー写真を指定しても、必ず最初に表示されるとは限りません。
1枚を選ぶことに時間をかけすぎず、外観や商品、サービスなど、企業や店舗の様子が分かる写真をそろえましょう。

Google公式は、外観・店内・商品・サービスなどの写真について、それぞれ3枚以上を目安として示しています。
すべての種類を用意する必要はありません。自分の企業や店舗に当てはまるものを確認してください。

写真を選ぶときは、次の5つを確認します。

• 実際の企業や店舗で自分が撮影した写真か
• 何をしている企業や店舗か分かるか
• 明るく、ピントが合っているか
• 加工しすぎていないか
• 現在の企業や店舗の様子と合っているか

暗い写真は、実際の雰囲気を変えない範囲で明るさを調整すると、使えることがあります。不要な部分はトリミングで切り取れますが、色味や印象が大きく変わる加工は避けましょう。

人物の写真を載せられない場合も、無理に撮影する必要はありません。商品の写真を用意しにくい業種なら、作業の様子や、仕事で使う車両・道具なども候補になります。

追加した写真が表示されない場合は、24〜48時間ほど待ち、写真のステータスやオーナー確認の状況を確認します。ロゴが表示されないときは、プロフィールの基本情報も見直してください。

写真を見直しても反応が変わらない場合は、Googleマップで見つけてもらえているか、サービス内容が十分に伝わっているかなども確認しましょう。写真だけでなく、カテゴリや基本情報、口コミなども含めて考えることが大切です。

最初から写真を撮り直す必要はありません。まずはスマートフォンの写真を開き、使えるものを選んでみてください。足りない写真は、あとから撮って、加えていけば大丈夫です。

Instagramへの投稿は続けていて、反応もある。
一方で、インスタとホームページの両方に時間をかける余裕はない。

迷う理由の1つは、Instagramだけで足りているのかを判断する材料が少ないことです。感覚ではなく、数字を使って確認する方法が分からないままになっています。

この記事では、総務省の調査と人口統計を使い、地域にいる人のうち、どのくらいの人がInstagramを利用できる年代にいるのかを確認します。

その数字を見たうえで、Instagramだけで続けるのか、ホームページが必要かどうかをご自身で判断できるように比較していきます。

お客様から同じことを何度も聞かれていませんか？

結論から言うと、まず確認してほしいのはInstagramへの投稿数ではありません。

お客様から、同じ質問を何回受けているかです。

DMで「今日は何時までですか」と聞かれる。
電話で「駐車場はありますか」と聞かれる。
同じ質問が繰り返し届くのであれば、お客様が知りたい情報を十分に伝えられていない可能性があります。

当社へご相談いただく店舗でも、この状態はよく見られます。

Instagramのプロフィールや投稿で確認できないことを、DMや電話で何度も質問されている状態です。

実際に、「営業時間を聞かれるDMへの返信が負担になっている」と話す店主もいました。また、「駐車場はありますか」という電話を、何度も受けていた店舗もあります。

ここで考えておきたいのは、質問してくれた人だけが、情報を探した人ではないということです。

ネット上でも、Instagramだけで情報を発信している店舗について、「メニューや料金が見つからない」「営業しているのか分からない」「どこにある店舗なのか分からない」といった声があります。

知りたい情報を確認できず、来店先の候補から外したという声もあります。

DMや電話で質問してくれる人は、確認する手間をかけても、その店舗について知りたいと思っている人です。

一方、知りたい情報が見つからなかった時点で、質問せずに別の店舗を探す人がいる可能性もあります。その人数は、DMや電話の件数には残りません。

そのため、質問が届いていることだけを見るのではなく、「同じ質問を何度受けているか」。
直近1か月を確認してみてください。

営業時間、駐車場、料金、予約方法、場所など、同じ質問を何回受けましたか？

Instagramだけで、どのくらいの人に届くのか？

同じ質問が何度も届く理由の1つは、お客様が必要な情報を探しても見つけられないことです。

ただ、その前にもう1つ確認したいことがあります。

そもそも、地域にいる人のうち、どのくらいの人がInstagramを利用しているのかという点です。

Instagramの利用率は、年代によって大きく異なります。

総務省の「令和7年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」によると、20代は82.6％、30代は76.6％、40代は67.1％です。

一方、50代は54.4％、60代は36.1％、70代は15.8％まで下がります。全年代では54.8％です。

（参考：総務省情報通信政策研究所「令和7年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」）

ここで注意したいのは、SNS全体の利用率ではなく、Instagramだけの数字だということです。

同じ調査では、LINEの利用率は60代で92.0％、70代でも77.8％あります。

つまり、「年齢が高くなるとスマートフォンを使わなくなる」という単純な話ではありません。

LINEは使っていても、Instagramは利用していない人がいます。
どの年代へ届きやすいのかは、使う媒体によって変わります。

たとえば、長野県伊那市ではどのくらいの人数になるのでしょうか？

2026年4月1日時点で、伊那市に住む20〜79歳の人口は46,157人です。

（参考：伊那市「指定区別男女別年齢別人口」）

この人口に、総務省が公表している20代から70代までのInstagram利用率を年代ごとに掛け合わせると、Instagramを利用していると推計される人は約24,100人です。

20〜79歳の約52％にあたります。

* この約24,100人は当社が計算した推計値であり、公的機関が公表している伊那市のInstagram利用者数ではありません。
* 全国平均の年代別利用率を伊那市の人口へ当てはめているため、実際の利用者数とは異なる可能性があります。また、総務省の年代別データがない80歳以上は計算に含めていません。
* 実際にお客様が来店する範囲は、伊那市内だけとは限りません。

それでも分かることがあります。
地域に住んでいる人全員が、Instagramを利用しているわけではないということです。特に、お客様の年齢層が高くなるほど、Instagramだけでは情報を届けにくくなる可能性があります。

さらに、Instagramを利用していることと、あなたのお店の投稿を実際に見ていることも別です。

約24,100人全員へ投稿が表示されるわけではありません。フォローしているか、Instagramを開く頻度、投稿が表示されるかなどによって、実際に届く人数は変わります。

ここでお伝えしたいのは、Instagramが集客に向いていないという話ではありません。

どの媒体にも、届きやすい相手と届きにくい相手がいます。

自分のお客様の年代と、Instagramを利用している年代を見比べることで、Instagramだけで続けるのか、別の情報発信方法も用意するのかを考える材料になります。

Instagramの投稿がGoogle検索に表示されるなら、ホームページはいらない？

ここまで読んで、「最近はInstagramの投稿もGoogleの検索結果に出るのではないか」と思った方もいるかもしれません。

現在は、条件を満たす公開されたプロアカウントの投稿が、Googleなどの検索結果に表示される可能性があります。Instagram側の設定で、検索エンジンへの表示をオフにすることもできます。

（参考：Instagramヘルプセンター）

ただし、Instagramの投稿が検索結果に出ることと、お客様が知りたい情報をすぐ確認できることは別です。

たとえば、「○○市 ○○(店名) 営業時間」と検索する人を考えてみます。

検索結果にInstagramの投稿が表示されても、その投稿が営業時間について書かれたものとは限りません。写真や過去の投稿を見ながら、必要な情報を探さなければならない場合もあります。

Instagramは、写真や動画を使ってお店の雰囲気を伝えたり、継続して情報を届けたりすることに向いています。

一方、ホームページでは、営業時間、料金、アクセス、予約方法などを決まった場所へ掲載できます。
知りたい情報を探しに来た人が、必要な内容を確認しやすくなります。

つまり、Instagramの投稿がGoogle検索に表示されるようになっても、Instagramとホームページの役割が同じになったわけではありません。

Instagramはお店を知ってもらう場所として使い、ホームページは必要な情報を確認してもらう場所として使う。このように役割を分けて考えると、両方を用意する必要があるか判断しやすくなります。

毎日の投稿は、ホームページづくりにも活かせます

ここまで読んで、これまで続けてきたInstagramへの投稿を否定されたように感じた方もいるかもしれません。
でも、そうではありません。

ホームページ制作の現場から見ると、Instagramを続けてきた店舗には、ホームページを作るときに活かせるものがすでにあります。

1つは、これまで撮りためてきた写真です。

ホームページを作るときは、Instagramに掲載した画像をそのまま使うのではなく、スマートフォンなどに残っている元の写真を使用します。必要に応じて、ホームページに合わせてトリミングなどの加工を行います。

そのため、Instagramへ投稿した写真の元データは、削除せずに残しておいてください。
ホームページを作るときの素材として活用できます。

もう1つは、これまで書いてきた文章です。

当社では、ホームページの原稿を作成するときに、その店舗のInstagram投稿を確認します。普段どのような言葉でお客様へ伝えているのか、どのような雰囲気の店舗なのかを知るためです。

これまで書いてきた文章は、その店舗らしさを知るための資料になります。

写真や文章を積み重ねてきた店舗は、ホームページを作るときにゼロから素材を集める必要がありません。

問題は、Instagramを更新してきたことではありません。これまで発信してきた情報を、必要な人があとから確かめられる場所が用意されていないことです。

ホームページは必要？5つの質問で判断する

「Instagramはやっているけれど、ホームページはない」というご相談を受けたとき、当社では最初に2つのことを確認します。

1つ目は、今何に困っていて、何をきっかけにホームページを検討し始めたのかです。

2つ目は、ホームページに何を期待しているのかです。つまり、ホームページを作ったあと、どうなれば成功と言えるのかを確認します。

この2つが曖昧なまま作り始めると、ホームページの目的と実際の内容がズレやすくなります。
反対に、この2つへ自分で答えられるなら、ホームページが必要かどうかも判断しやすくなります。

そのうえで、次の5つを確認してみてください。

1. お客様の年齢層は何歳くらいか
2. 来店前に確認したい情報があるか（料金、メニュー、予約方法、駐車場、行き方など）
3. 新しいお客様を増やしたいか、今のお客様だけで足りているか
4. 同じ質問を繰り返し受けていないか
5. ホームページの更新に使える時間を確保できるか

この5つへの答えから、大きく3つの選択肢に分けて考えられます。

今はホームページを作らなくてもよい場合

今のお客様だけで予約が埋まっていて、新しいお客様を増やす必要がないのであれば、急いでホームページを作る必要はありません。

また、情報を更新する必要が出たときに、対応できる人や時間を確保できない場合も同じです。

ホームページは、作ったあとも営業時間や料金などが変われば更新する必要があります。更新できないまま古い情報が残ると、かえってお客様を迷わせることがあります。この点については、あとの章で詳しく説明します。

実際、このような状況の店舗からご相談をいただいた場合、当社からは「今は作らなくてもよいと思います」とお伝えすることもあります。

ホームページを作ったほうがよい場合

反対に、ホームページを検討する理由がはっきりしている場合は、作る価値があります。

たとえば、料金やメニューについて詳しい説明が必要な場合、同じ質問を何度も受けている場合、新しいお客様を増やしたい場合です。

特に、新しいお客様を増やしたいかどうかは、大きな判断材料になります。

今のお客様は、すでに店舗の場所や利用方法を知っていることが多いでしょう。一方、初めて利用する人は、営業時間、料金、場所、予約方法などを自分で確認する必要があります。

その情報をいつでも確認できる場所が必要なら、ホームページを用意する理由の1つになります。

まだ決めきれない場合

ホームページを作るべきか、まだ作らなくてもよいのか、判断できない場合もあると思います。

そのときは、まずGoogleマップに表示される店舗情報を確認してみてください。

見るのは、住所、電話番号、営業時間、定休日などの基本情報です。現在の店舗情報と違っていないかを確認するだけでも、お客様が来店前に迷う原因を減らせます。

まずはここから始めて、そのあとでホームページが必要かどうかを改めて考えても遅くはありません。

ここで挙げた3つの選択肢のうち、2つは「今すぐホームページを作らない」という判断です。

それでも問題ありません。

必要性がはっきりしないまま作るよりも、「何のために作るのか」が見えてから始めたほうが、ホームページを活用しやすくなります。

次にやることを1つ選ぶ

ホームページを作るかどうかを考えたら、次にやることを1つ選びましょう。

今は作らないと決めた場合

まずは、Googleビジネスプロフィールの店舗情報を確認しましょう。まだ作るかどうか迷っている場合も、ここから始めてみてください。

Googleビジネスプロフィールは、Google検索やGoogleマップに表示される自分の店舗情報を管理できる仕組みです。

営業時間、定休日、電話番号、住所、地図上の位置が、現在の店舗情報と合っているかを確認します。
駐車場に関する情報を掲載している場合は、その内容も確認してください。
古い情報や間違った情報が残っていると、せっかく店舗を探してくれた人を迷わせてしまいます。

あわせて、Instagramのリンクを登録できるかも確認してみてください。

ビジネスプロフィールの「プロフィールを編集」から「連絡先」を開き、「ソーシャル プロフィール」の項目を確認します。項目が表示されていれば、編集画面でInstagramを選び、プロフィールのURLを入力して保存します。

リンクが表示されると、Google検索やGoogleマップで店舗を見つけた人が、Instagramのプロフィールも確認できるようになります。

ただし、Googleは、この機能を利用できる地域は一部に限られ、プロフィールによっては利用できない場合があると案内しています。項目が表示されなくても、設定方法を間違えているとは限りません。

（参考：Googleビジネスプロフィール ヘルプ「ソーシャル メディアのリンクを管理する」）

作ると決めたら、掲載する情報を書き出す

まずは、お客様から繰り返し聞かれることをもとに、ホームページに載せる情報を書き出しましょう。
営業時間と定休日、場所と駐車場、メニューと料金、予約方法など、最初の章で確認した「繰り返し聞かれる質問」が、そのまま掲載内容の候補になります。

最初からページ数の多いホームページを作る必要はありません。

ホームページを公開したら、Instagramのプロフィールにリンクを載せ、ホームページを見てもらえるようにしましょう。よく聞かれる内容をお客様自身で確認できれば、DMや電話で同じ説明を繰り返す手間を減らせる可能性があります。

実際にご相談いただいた店舗からも、同じ質問を受ける回数が減ったという声を聞いています。ただし、質問がまったくなくなったわけではありません。お客様が必要な情報を自分で確認できる場所を用意する、という考え方で始めてみてください。

運用するときに避けたい3つのこと

最後に、Instagramやホームページを運用するときに避けたいことを3つお伝えします。

1つ目は、ホームページを作ったことを理由にInstagramをやめることです。Instagramは、写真や動画を通じて店舗を知ってもらうきっかけとして使えます。ホームページを作ったあとも、それぞれの役割に合わせて活用できます。

2つ目は、最初から管理しきれない規模のホームページを作ることです。
公開後に更新されず、古い営業時間や料金が残っている店舗を見ることがあります。情報が古いままだと、来店を考えているお客様を迷わせる原因になります。まずは、自分たちで管理できる範囲から始めましょう。

3つ目は、Instagramのフォロワー数だけで成果を判断することです。店舗から遠い地域のフォロワーが増えても、実際の来店につながるとは限りません。フォロワー数に加えて、来店してほしい地域の人に必要な情報が届いているかも確認してみてください。

まとめ

Instagramとホームページは、それぞれ届きやすい相手や役割が異なります。どちらが優れているかではなく、自分の店舗に何が必要かを考えることが大切です。

今回の当社独自の試算では、伊那市の20〜79歳のうち、Instagramを利用している人は約52％と推計しました。
ただし、利用している人全員に店舗の投稿が届くわけではありません。
Instagramを使っていない人にも店舗を知ってもらいたいなら、ほかの方法も考える必要があります。

だからといって、すべての店舗が今すぐホームページを作る必要はありません。
今のお客様だけで予約が埋まり、新しいお客様を増やす必要がなければ、今は作らないという判断もできます。
更新する時間を確保できるかどうかも、作る前に考えておきたいことです。

まずは、直近1か月に同じ質問を何回受けたか、振り返ってみてください。
よく聞かれる内容とその回数は、Instagramの情報を見直すか、ホームページにも情報を載せるかを考える身近な判断材料になります。

ところが、「◯◯市 ◯◯」のように地域名と業種を組み合わせて検索すると、知らない企業・店舗やポータルサイトばかりが並び、自分の名前が見当たらない。

こうした状態で対策を調べても、専門用語が並ぶ記事ばかりで、何から始めればよいのか分からず手が止まってしまう。実際に、そのようなご相談をいただくことがあります。

ただ、「地域名＋業種」で表示されない原因は1つではありません。

原因を確認しないまま対策を始めると、必要のない作業に時間を使ってしまうことがあります。
反対に、どこに原因があるのかを分けて考えれば、最初にやることはそれほど多くありません。

この記事では、専門的な設定を変更する前に、ホームページの文章を見直すだけでできることに絞って説明します。

あわせて、今の段階では手をつけなくてもよいことについても、Googleが公開している資料をもとに説明します。
（Google検索セントラル「SEO スターター ガイド」：https://developers.google.com/search/docs/fundamentals/seo-starter-guide?hl=ja）

まず、「検索しても出てこないの原因」を3つに分ける

ご相談のなかでも、「SEOが大事なのは分かったものの、何をすればよいのか分からない」というお話はよく出てきます。

このとき、ホームページへ文章を書き足す前に確認したいことがあります。

自分の店舗が検索結果に「出てこない」原因が、どれに当てはまるのかを見分けることです。

原因は、大きく3つに分けられます。
それぞれ必要な対応が異なるため、まずどの原因に当てはまるのかを確認します。

そもそもGoogleの検索対象に入っていない

1つ目は、ホームページがGoogleの検索対象に入っていない場合です。

ホームページを公開していても、Googleに登録されていないページは検索結果に表示されません。この状態では、原稿を書き換える前に、まずGoogleに登録されているかを確認する必要があります。

簡単な確認方法は、Googleの検索窓に次のように入力することです。

site:自分のサイトのアドレス

たとえば、site:example.com のように検索します。

自分のサイトのページが表示されれば、そのページはGoogleのインデックス（検索結果に表示するための登録情報）に登録されています。

（Google検索セントラル「検索演算子『site:』の使い方」：https://developers.google.com/search/docs/monitor-debug/search-operators/all-search-site?hl=ja）
（Google検索セントラル「SEO スターター ガイド」：https://developers.google.com/search/docs/fundamentals/seo-starter-guide?hl=ja）

ただし、何も表示されなかったからといって、この検索だけで「Googleに登録されていない」とは断定できません。

Googleも、site: を使った検索では、登録されているすべてのページが表示されるとは限らないと案内しています。表示されない場合は、Google Search Consoleの「URL検査」で確認する方法があります。

まずはsite: 検索で簡単に確認し、判断できない場合だけ詳しく調べれば十分です。

Googleマップの枠に出ていない

2つ目は、Google検索そのものではなく、Googleマップ上で自分の店舗が出てこない場合です。

「◯◯市 ◯◯」のように検索すると、検索結果の上部に地図と店舗の一覧が表示されることがあります。

この部分は、通常のホームページの検索結果とは異なる仕組みで順位が決まります。

Googleは、ローカル検索結果の順位について、主に「関連性」「距離」「知名度」の3つをもとに決めると案内しています。
（Googleビジネスプロフィール ヘルプ「Googleのローカル検索結果のランキングを改善するヒント」：https://support.google.com/business/answer/7091?hl=ja）

そのため、ホームページの文章を書き換えるだけで、Googleマップの順位が決まるわけではありません。

Googleマップの枠に自分の店舗が出てこないことを気にしている場合は、まずGoogleビジネスプロフィールの情報を確認します。

Googleには登録されているが、通常の検索結果で順位が低い

3つ目は、ホームページ自体はGoogleに登録されているものの、「地域名＋業種」で検索すると順位が低い場合です。

ここでいう通常の検索結果とは、Googleマップの枠とは別に表示される、ホームページなどの検索結果です。

この記事で扱うのは、この3つ目のケースです。

「◯◯市 ◯◯」で検索したときに、自分のホームページがGoogleには登録されているものの、ほかの企業・店舗やポータルサイトより下に表示されている状態を想定しています。

なお、業種によっては、お客様が地域名を付けて検索するとは限りません。

実際のお客様がどのような言葉で検索しているのかを確認せず、「地域名＋業種」の対策だけに力を入れても、届く相手が少ない場合があります。

もう1つ、先にお伝えしておきます。

この記事では、専門的な設定変更については扱いません。
確認するのは、ホームページに掲載している文章です。WordPressなどの管理画面から文章を書き換えられる範囲に絞って説明します。

Googleも、小規模なローカルビジネスであれば、SEOに関する作業の多くを自分で行えると案内しています。
（Google検索セントラル「SEO業者の利用を検討する」：https://developers.google.com/search/docs/fundamentals/do-i-need-seo?hl=ja）

まず原因を3つに分け、「Googleには登録されているが、通常の検索結果で順位が低い」と分かった場合だけ、次の確認へ進みます。

トップページのタイトルを確認する

通常の検索結果で順位が低いことが分かったら、最初に確認したいのがトップページのタイトルです。

ここでいうタイトルとは、ブラウザのタブなどに表示されるページの名前です。Googleの検索結果でも、このタイトルを含む複数の情報をもとに、検索結果の見出しが作られます。

これまでホームページを確認するなかで、タイトルが店名だけになっているサイトを何度も見てきました。

たとえば、

「◯◯商店」

とだけ設定されている状態です。

これでは、タイトルを見ただけでは、何をしている店舗なのか、どの地域にあるのかが分かりません。

そこで当社では、トップページの内容に合っていれば、地域名と業種を店名と組み合わせることがあります。

たとえば、次のような形です。

◯◯市の靴修理｜◯◯商店

このようにすると、検索している人にもGoogleにも、そのページが「◯◯市にある靴修理店のホームページ」であることを伝えやすくなります。

ただし、「地域名や業種をタイトルの前に入れれば順位が上がる」という意味ではありません。

大切なのは、実際のページ内容に合った言葉を使い、そのページが何について書かれているのかをタイトルで分かるようにすることです。

Googleも、ユーザーが検索するときに使う言葉を、ページのタイトルや主要な見出しなど、目立つ場所に配置することを勧めています。
（Google検索セントラル「Google検索の基本事項」：https://developers.google.com/search/docs/essentials）

もう1つ確認したいのが、すべてのページで同じタイトルを使っていないかです。

トップページ、会社概要、アクセス、サービス紹介などが、すべて同じ店名だけになっているサイトがあります。

この場合は、それぞれのページで何を説明しているのかに合わせてタイトルを変更します。

たとえば、

• トップページ：◯◯市の靴修理｜◯◯商店
• 料金ページ：靴修理の料金｜◯◯商店
• アクセスページ：店舗へのアクセス｜◯◯商店

といった形です。

Googleも、各ページに内容を簡潔に説明するタイトルを付け、すべてのページで同じ定型文を繰り返さないよう案内しています。
（Google検索セントラル「検索結果のタイトルリンクを管理する」：https://developers.google.com/search/docs/appearance/title-link）

WordPressなどで作られたホームページで、タイトルを変更できる欄が用意されていれば、専門的なコードを書かずに変更できる場合があります。

まずはトップページのタイトルを確認し、「店名だけ」になっていないかを見てみてください。

住所や電話番号は「文字で」「同じ表記で」載せる

トップページのタイトルを確認したら、次に見るのは店舗情報です。

実際にホームページを確認していると、住所や電話番号が画像の中にだけ書かれているサイトがあります。きれいにデザインされた画像の中へ、住所や電話番号を入れている状態です。

人が見れば内容は分かりますが、店舗の基本情報は画像だけにせず、ページ上の文字としても掲載しておくことをおすすめします。

私は、住所や電話番号をテキストで掲載し、すべてのページで共通して表示されるフッター（ホームページの一番下にあり、住所や電話番号などをまとめて表示する部分）にも入れるようにしています。どのページから訪れた人でも、店舗の場所や連絡先を確認できるようにするためです。

Googleも、ビジネスプロフィールに表示する情報の一部を、公式サイトなど一般公開されているウェブ上の情報から取得すると説明しています。
（Googleビジネスプロフィール ヘルプ「Googleがビジネスプロフィールとローカル検索結果の情報を入手する方法と、それらの用途」：https://support.google.com/business/answer/2721884?hl=ja）

店舗情報として確認したいのは、次のような内容です。

• 住所
• 電話番号
• 営業時間
• 定休日
• 駐車場の有無
• 店舗までの行き方

こうした情報は画像の中だけに入れず、ページ上の文字としても掲載します。

業種やサービス名も、実際に使われる言葉で書く

もう1つ確認したいのが、何をしている店舗なのかが文章から分かるかどうかです。

たとえば、トップページに「家づくりのことなら」と書かれていても、「工務店」という言葉がほとんど出てこないホームページがあります。

人であれば前後の文章や写真から意味を推測できます。
しかし、「工務店」「注文住宅」「リフォーム」など、実際に提供しているサービスを表す言葉も文章の中に書いたほうが、ページの内容を具体的に伝えられます。

Googleも、利用者が検索するときに使う言葉を考え、タイトルや主要な見出しなど、ページ内の目立つ場所へ配置することを勧めています。

ただし、同じ地域名や業種名を何度も繰り返す必要はありません。読んだ人が自然に内容を理解できる範囲で、その店舗が何をしているのかを具体的に書きます。

店舗情報の表記も確認する

最後に、サイト内で店舗情報の書き方がばらばらになっていないか確認します。

たとえば、フッター、会社概要、アクセスページに掲載している住所や電話番号を見比べます。

同じ住所なのに、あるページでは県名まで書かれ、別のページでは市町村から始まっている。電話番号の表記もページごとに異なる。このような状態であれば、まず現在の正しい情報を確認し、できる範囲で表記をそろえておきます。

Googleビジネスプロフィールを利用している場合は、ホームページに掲載している住所、電話番号、営業時間などと見比べてください。

Googleは、ビジネスプロフィールの情報が充実していて正確なほど、関連するローカル検索結果に表示される可能性が高くなると説明しています。
（Googleビジネスプロフィール ヘルプ「Googleのローカル検索結果のランキングを改善するヒント」：https://support.google.com/business/answer/7091?hl=ja）

これは、住所や電話番号の表記をそろえれば検索順位が上がる、という意味ではありません。

まず確認したいのは、ホームページとGoogleビジネスプロフィールで、営業時間や電話番号などの内容そのものが食い違っていないかです。

店舗情報を正確に掲載し、サイト内でも分かりやすい形で統一しておけば、お客様にとっても確認しやすいホームページになります。

地域名は、実際にお客さまが来ている範囲まで

ここまで読んで、「では、地域名はどこまで書けばよいのか？」と思われたかもしれません。

正直にお伝えすると、すべての企業・店舗に当てはまる決まった型はありません。

当社ではホームページを制作するとき、実際にどの地域からお客さまが来ているのか、どこまで配達や出張に対応しているのかを確認したうえで、掲載する地域名を決めています。

大切なのは、実際の商圏より広い地域名を、検索対策のためだけに並べないことです。

地域名として書くのは、実際にお客さまが来ている地域や、配達・出張などで対応している範囲を基本にします。

これまで利用した人がほとんどおらず、サービスの提供実績もない地域名まで並べても、その地域の人に向けて説明できる内容がなければ、単なる地名の羅列になってしまいます。

Googleも、検索順位を操作する目的で都市名や地域名を不自然に並べることを「キーワードの乱用」の例として挙げています。
（Google検索セントラル「Googleウェブ検索のスパムに関するポリシー」：https://developers.google.com/search/docs/essentials/spam-policies?hl=ja）

同じ理由から、地域名だけを差し替えた似たページを大量に作る方法にも注意が必要です。

たとえば、「◯◯市向け」「◯◯町向け」「◯◯◯村向け」とページを分けても、中身がほとんど同じで、検索結果から同じサービスページへ誘導するためだけに作られていれば、Googleが「誘導ページの悪用」と判断する可能性があります。

地域ごとにページを作るのであれば、その地域の利用者にとって役立つ固有の情報があるかどうかを確認してください。

駅名も、機械的に入れる必要はありません

都市部向けのSEO記事では、「最寄り駅の名前を入れる」という方法を見かけることがあります。

ただし、これもすべての地域に当てはまる方法ではありません。

たとえば、長野県の令和4年度の資料では、JR飯田線の伊那市駅の1日平均乗車人員は916人でした。
ただし、この乗車人員だけで「駅名で検索する人が多いか、少ないか」までは判断できません。

確認したいのは、自社のお客さまが実際に駅を基準として企業・店舗を探しているかどうかです。

駅からの来店が多い企業・店舗であれば、駅名を書く意味があります。一方、車での来店が中心で、お客さまが市町村名を基準に探しているのであれば、駅名を無理に入れる必要はありません。

まずは、市町村名や実際の商圏を文章のなかで自然に伝えることを優先します。

検索されそうな地域名を、すべて書く必要はありません

地域名は、検索されそうな言葉を機械的に詰め込むものではありません。

Googleは、利用者が検索した言葉がページ内にそのまま書かれていなくても、高度な言語マッチングによってページとの関連性を理解できると説明しています。

（Google検索セントラル「SEO スターター ガイド」：https://developers.google.com/search/docs/fundamentals/seo-starter-guide?hl=ja）

そのため、「◯◯市」と何度も繰り返したり、周辺の市町村名をすべて並べたりする必要はありません。

実際にどこで営業しているのか？
どの地域からお客さまが来ているのか？
どこまでサービスを提供しているのか？

この3つが、読む人に自然に伝わる範囲で地域名を書けば十分です。

SEOで、やらなくていい5つのこと

ここまで、ホームページの文章を見直す方法を説明してきました。

ここからは反対に、今の段階ではやらなくてもよいことを紹介します。

SEOについて調べていると、やるべきことが次々と出てきます。しかし、Google自身が「それほど気にする必要はない」と説明しているものもあります。

文字数を増やす必要はない

検索順位を上げるためだけに、文章を長くする必要はありません。
Googleは、上位表示に適した「理想の文字数」や「最低文字数」は存在しないと案内しています。

必要なのは、文字数を増やすことではなく、そのページを見た人が知りたい情報を分かりやすく伝えることです。

見出しの数に正解はない

「見出しはいくつ必要なのか」などと細かく気にする必要もありません。

Googleは、検索順位のために必要な見出しの数や、理想的な数は存在しないと説明しています。

ただし、読む人にとって分かりやすくするために、内容を整理して見出しを付けることには意味があります。

SEOのために見出しを増やすのではなく、文章を読みやすくするために使ってください。

地域名を入れるためだけに、ドメインを変更する必要はない

「地域名が入ったドメインに変更したほうがよいのでは」と考える必要もありません。

Googleは、ドメイン名やURLの中に検索されたい言葉を入れても、検索順位への効果はほとんどないと説明しています。

また、すでに使っているドメインを変更すると、古いURLから新しいURLへの転送など、サイトを移すための作業が必要になります。移行中は検索順位が一時的に変動することもあります。

地域名を入れるためだけにドメインを変更するのであれば、かかる手間に対して得られる効果は大きくありません。

Google検索のAI向けに、特別な文章やファイルを用意する必要はない

Google検索では、AIによる回答も表示されるようになっています。

そのため、「AI向けにホームページを書き直したほうがよい」「AI専用のファイルを設置したほうがよい」といった話を目にすることもあります。

しかし、Googleは、生成AI検索のためだけに文章を書き換える必要はないと説明しています。

また、Google検索へ表示されるために、llms.txtなどのAI向けファイルや特別なマークアップを新しく用意する必要もありません。

これまでと同じように、実際に読む人へ役立つ情報を分かりやすく掲載することが基本です。

（Google検索セントラル「Google検索の生成AI機能向けに最適化するためのGoogleのガイド」：https://developers.google.com/search/docs/fundamentals/ai-optimization-guide?hl=ja）

「必ず1位にします」という説明を信用しない

最後に、検索順位を保証するという案内・営業には注意してください。

SEO業者を選ぶ際の注意点として、「Google検索で1位にする」と保証する業者については、別の業者を探すようおすすめします。

（Google検索セントラル「SEO業者の利用を検討する」：https://developers.google.com/search/docs/fundamentals/do-i-need-seo?hl=ja）

SEOでは、できることはあります。
しかし、特定の検索語句で何位になるのかを、制作会社やSEO業者が確実に決めることはできません。

やることを増やし続けるより、まずはタイトル、店舗情報、業種やサービス、実際の商圏など、今のホームページで確認できるところから見直してください。

書き換えたあとは、数週間待って数字を確認する

ホームページの文章を書き換えたら、Googleの検索結果へ反映されるまで少し待ちます。

ここでよくあるのが、修正した翌日に検索して順位が変わっていないため、「効果がなかった」と判断してしまうことです。

Googleは、ホームページへ加えた変更が検索結果へ反映されるまで、数時間で済む場合もあれば、数か月かかる場合もあると説明しています。効果を確認するときは、一般的に数週間待つことを勧めています。

また、変更したからといって、必ず検索結果に目に見える変化が出るわけではありません。

当社でも、お客様へ「何週間で順位が上がります」とはお伝えしていません。検索結果へ反映されるまでの期間を、一律に決めることはできないためです。

順位だけでなく、表示回数とクリック数を見る

変更したあとは、毎日同じ言葉で検索して順位を確認するより、実際にどのような検索からホームページが見られているのかを確認します。

そのときに使えるのが、Google Search Console（Google検索で自分のホームページがどのように表示されているかを確認できる無料ツール）です。

Search Consoleでは、検索に使われた言葉ごとに、主に次の数字を確認できます。

• 検索結果に表示された回数
• 検索結果からクリックされた回数
• クリック率
• 平均掲載順位

たとえば、「〇〇市」や自社の業種名を含む検索語句を確認し、その検索で自分のホームページが何回表示され、何回クリックされたのかを見ます。

検索順位が何位になったのかだけでなく、実際に検索結果へ表示され、お客さまにクリックされているかを見ることで、変更後の状況を判断しやすくなります。

Googleも、掲載順位だけではなく、表示回数やクリック数の変化を見ることを勧めています。

管理画面から変更できない場合

ここまで読んで、「そもそも自分では文章を変更できない」という方もいるかもしれません。

たとえば、トップページのタイトルを変更する欄が見当たらない、住所や営業時間を書き換える場所がないといった状態です。

実際に、管理画面から変更できる範囲が限られているホームページもあります。HTMLなどを直接修正しなければならず、制作会社や制作者へ依頼する必要がある場合もあります。

その場合、自分で変更できないのは操作方法を知らないからとは限りません。ホームページそのものが、管理画面から変更できる作りになっていない可能性があります。

まずは管理画面を確認し、変更する場所が見つからなければ、無理に触らず制作会社へ確認してください。

まとめ

「地域名＋業種」で検索した人に見つけてもらうために、ホームページへ特別な文章を追加する必要はありません。

まず確認したいのは、次の4つです。

• トップページのタイトルに、地域名や業種が自然に入っているか
• 住所や電話番号などの店舗情報が、画像だけでなく文字でも掲載されているか
• 店舗情報の内容や表記が、サイト内やGoogleビジネスプロフィールと食い違っていないか
• 実際の商圏を超えて、地域名を不自然に並べていないか

ここまで紹介した内容は、すべてホームページに掲載する文章についての話です。専門的な設定変更は必要ありません。

最初に1つだけ確認するなら、Googleの検索窓へ site: に続けて自分のサイトのアドレスを入力してみてください。

たとえば、site:example.com のように検索します。

自分のサイトが表示されたら、次にトップページのタイトルを確認します。何も表示されなかった場合は、すぐに「Googleに登録されていない」と判断せず、Google Search ConsoleのURL検査などで確認してください。

また、文章を書き換えても、検索結果へすぐに反映されるとは限りません。

修正した翌日に順位が変わっていなくても、そこで判断せず、数週間おいてから確認します。
そのときは検索順位だけでなく、Search Consoleで「地域名」や業種名を含む検索語句の表示回数やクリック数も見てみてください。

「地域名＋業種」で出てこないからといって、最初から難しいSEO対策を始める必要はありません。

まず現在の状態を確認し、トップページのタイトルや店舗情報など、ご自身で変更できるところから順番に見直してみてください。

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こうした状態になる原因の1つは、ホームページを作る段階で、公開後に誰が何を担当するのかを決めないまま進めてしまうことです。

制作するページやデザインについては細かく決めても、公開後の更新、修正、不具合への対応まで確認せず、そのまま公開日を迎えることがあります。

この記事では、当社がホームページを引き渡す日に何をお渡ししているのか、公開後にどこまで対応しているのかを、実際の流れに沿って説明します。
最後まで読むと、次に制作会社へ依頼するとき、公開後の運用について契約前に何を確認しておけばよいのかが分かります。

公開後に誰が対応するかは、契約前に決める

ホームページを制作するときは、まず契約のなかで、どこまで制作会社が担当するのかを決めます。

制作契約の範囲が、ホームページを作って公開するところまでであれば、公開した時点で制作の仕事はいったん完了します。公開後の更新や管理は、別の契約として扱われることがあります。

そのため、保守や更新について別途契約していなければ、営業時間の変更、文章の修正、不具合への対応などを、公開後も制作会社が継続して担当するとは限りません。

この点を確認しないまま公開すると、あとになって営業時間を変更したいときや、不具合が見つかったときに、「誰へ頼めばよいのか分からない」という状態になることがあります。

これは、制作会社の良し悪しだけで決まる話ではありません。
公開後に誰が何を担当するのかを、契約前に決めていたかどうかが重要です。

そのため、制作会社へ依頼するときは、「公開後は誰が更新するのか」「修正を依頼できるのか」「依頼する場合はいくらかかるのか」まで確認しておく必要があります。

ここまで確認しておけば、公開したあとに「何もしてもらえない」と感じるような行き違いも起こりにくくなります。

次に制作会社を選ぶときも、担当者の印象だけで判断する必要はありません。公開後に必要となる作業が契約へ含まれているのか、含まれていない場合は誰が担当するのかを確認できます。

当社の制作契約も、ホームページを公開した日でいったん区切りがつきます。

ただし、公開してから初めて説明するのではなく、公開後に何をするのか、何をしないのかを契約前にお伝えしています。
制作が始まる前に役割を決めておけば、公開後に誰が対応するのかで迷いにくくなるためです。

毎月お金を払っていても、ホームページは自動では更新されない

ホームページのために毎月費用を払っていても、そのなかに更新や管理の作業まで含まれているとは限りません。

ホームページを公開しておくためのサーバー費用と、更新や不具合への対応を依頼するための保守費用は、別に設定されている場合があります。
サーバー費用だけを支払い、ホームページそのものは誰も管理していない状態になることもあります。

では、公開したあとに誰も管理しない状態が続くと、何が起きるのでしょうか？

1つは、WordPressなどのシステムに脆弱性が見つかっても、対応されない可能性があることです。

2026年7月22日、IPA（独立行政法人情報処理推進機構）は、WordPressの複数のバージョンに影響する2つの脆弱性について注意を呼びかけました。

影響を受けるバージョンでは、2つの脆弱性を組み合わせることで、管理者権限がなくても第三者が離れた場所からプログラムを実行できる可能性があるとされています。IPAは、対象となるWordPressを修正版へ更新するよう案内しています。
（IPA「WordPressの脆弱性対策について」2026年7月22日：https://www.ipa.go.jp/security/security-alert/2026/alert20260722.html）

つまり、「特別な機能を追加していないから大丈夫」とは言い切れません。
一般的な構成で使っているWordPressでも、利用しているバージョンによっては対応が必要になることがあります。

また、ホームページを動かしているソフトウェアには、サポート期限が決められているものもあります。

その1つがPHPです。
PHPは、WordPressなどを動かすために使われているプログラミング言語です。

PHP 8.2は、すでに通常のサポート期間を終えており、現在は重要なセキュリティ問題への対応が中心です。
このセキュリティサポートも、2026年12月31日に終了する予定です。
（PHP公式「Supported Versions」：https://www.php.net/supported-versions.php）

期限を迎えたからといって、その日にホームページが突然表示されなくなるわけではありません。
ただし、サポート終了後も使い続けると、新たに問題が見つかっても公式の修正を受けられなくなります。

もう1つ、忘れてはいけないのがドメインの管理です。

ドメインは、ホームページの住所にあたる「○○.com」や「○○.jp」などの部分です。
登録を継続するには、期限ごとの更新が必要です。

更新されずに廃止されたドメインは、一定期間を経ると、第三者が再び登録できる状態になる場合があります。

JPRS（日本レジストリサービス）は、以前使われていたドメインが第三者に再登録され、インターネット上に残ったリンクやブックマークからのアクセスを利用される可能性について注意を呼びかけています。偽サイトや詐欺サイトなどへ誘導されるケースも想定されています。
（JPRS「ドメイン名の廃止にあたっての注意」：https://jprs.jp/registration/suspended/presentation20230309.pdf）

ホームページが昨日と同じように表示されていても、内部で使われているシステムのサポート期限や、ドメインなどの契約更新日は近づいています。

見た目が変わっていないことと、何も問題が起きていないことは同じではありません。

だからこそ、ホームページを公開したあとには、「誰が更新するのか」だけでなく、「誰がWordPressやPHPの状態を確認するのか」「誰がドメインやサーバーの契約を管理するのか」まで決めておく必要があります。

制作会社が変わっても困らないように、納品時に渡しているもの

当社では、将来こちらで管理しなくなった場合でも、お客様が困らない状態でホームページを引き渡すことを大切にしています。

そのため、納品時に何をお渡しするのかをあらかじめ決めています。

実際にお渡ししているのは、次の3つです。

• 契約情報とログイン情報：ドメインやサーバーの契約先、サーバーへ接続するための情報、WordPress管理画面のIDとパスワード、そのほか運用に必要なログイン情報をまとめてお渡しします
• 当社で制作したデータ：WordPressテーマのファイルやロゴなど、当社で制作したデータをお渡しします
• 管理画面の使い方：ご希望があれば、納品時に一緒に管理画面を操作しながら、更新方法をご説明します

こうした情報やデータが手元にないと、あとから別の制作会社へ引き継いだり、ご自身で修正したりするときに、すぐ対応できないことがあります。

引き継ぎで困りやすいのは、この3つです

他社が制作したホームページの引き継ぎについてご相談を受けると、納品時に情報を受け取っておく大切さがよく分かります。

特に確認できないことが多いのは、次の3つです。

1. サーバー管理画面のログイン情報
2. ドメインをどの会社で契約しているのかという情報
3. WordPressの管理者権限

たとえば、WordPressへログインできても、管理者権限が以前の制作会社のアカウントにしか付与されていない場合があります。

この状態では、できる作業が限られることがあります。

なかでも困りやすいのが、サーバー管理画面へログインできないケースです。

サーバー会社や契約者を確認し、必要に応じてログイン情報の再発行などから進めなければなりません。
契約状況によっては、本人確認や手続きに時間がかかる場合もあります。

その間、必要な修正へすぐに着手できないことがあります。

一般的にも、制作データだけでなく、サーバーやドメインの情報、ホームページを管理するための権限を手元に残しておくことが重要だとされています。

また、サーバーやドメイン、管理画面などの権限が制作会社側にしかない場合、管理会社を変更するときに引き継ぎが難しくなることがあります。

次にホームページ制作を依頼するときは、「納品時に何を受け取れるのか」を契約前に確認してみてください。

確認したいのは、ホームページそのものだけではありません。

ドメインやサーバーの契約情報、WordPressの管理者権限、制作データなど、将来ほかの人へ引き継ぐために必要なものまで受け取れるのかを確認します。

納品内容があらかじめ決まっている制作会社であれば、何を渡してもらえるのかを具体的に説明してもらえるはずです。

ドメインとサーバーは、基本的にはお客様名義で契約する

当社では、基本的にはドメインとサーバーをお客様名義で契約しています。

取得や設定を当社が代行する場合も、当社のアカウントは使用しません。
まず、お客様のメールアドレスでアカウントを作成していただき、そのアカウントを使って当社が必要な設定を進めます。

利用料金の支払いに使うクレジットカードも、お客様ご自身のものを登録していただきます。

あとから名義を変更するのではなく、ホームページを作り始める段階からお客様名義にしているのは、将来、制作会社や管理会社を変更するときの手間を減らすためです。

一方、アカウントや支払いの管理に不安がある場合は、当社で契約や管理を代行することもできます。
その場合は別途料金がかかり、費用は前払いでお願いしています。

Googleアナリティクス(ホームページを何人が見たか、どのページを見たかなどを確認できる無料のアクセス解析ツール)などについても、基本的な考え方は同じです。

原則として、お客様ご自身のGoogleアカウントで作成し、当社には作業に必要な権限だけを付与していただきます。契約終了後は、当社に付与していた権限を外していただけば、そのままお客様側で管理を続けられます。

Googleアカウントをお持ちでない場合は、作成から一緒に進めます。
ご希望がある場合は、管理方法についても相談できます。

Googleアナリティクスには、ほかのユーザーへ必要な権限を付与したり、あとから削除したりする仕組みが用意されています。
（Google アナリティクス ヘルプ「アナリティクスのユーザーおよびユーザー グループの追加、編集、削除」：https://support.google.com/analytics/answer/9305788?hl=ja）

あとから管理会社を変えられる状態にしておく

ドメインやサーバーを誰が契約しているのか分からないままにしておくと、あとで管理会社を変更したくなったときに、すぐ動けないことがあります。

別の制作会社へ管理を移すときは、まず現在の契約状況を確認します。

• ドメインはどの会社で契約しているのか
• サーバーはどの会社で契約しているのか
• 契約者は誰になっているのか
• 管理画面へログインできるのか

契約やサービスの仕組みによっては、契約者の変更やデータの移行が簡単にできない場合もあります。

その場合は、現在の環境をそのまま引き継ぐのではなく、新しい環境へホームページを移したり、利用できるデータを使って作り直したりするほうが現実的なこともあります。

今の契約者が分からない場合

現在、ドメインやサーバーを誰が契約しているのか分からない場合は、まず手元にある情報から確認してみてください。

最初に確認したいのが、ドメインやサーバーの契約更新に関するメールです。
ご自身のメールアドレスに、契約更新や利用料金に関する案内が届いていないか確認します。

次に、クレジットカードの利用明細や請求書を確認します。
ドメインやサーバーの利用料金を自分で支払っているか、その請求元がどの会社なのかを確認してください。

この2つで分からない場合は、制作時の契約書やメールを確認し、それでも不明であれば、現在の制作会社や管理会社へ契約状況を確認します。

大切なのは、ホームページが表示されているうちに、「誰が契約しているのか」「自分でログインできるのか」を確認しておくことです。

制作会社を変更する必要が生じてから調べ始めるより、現在の管理状況を把握しておいたほうが、あとからスムーズに引き継げます。

保守契約を結んでいる場合と、結んでいない場合の違い

まず、保守契約を結んでいない場合です。

当社では、ホームページを公開してから3か月間、表示が崩れていないかを確認しています。
問題が見つかった場合は、こちらからお客様へご連絡します。

公開から3か月を過ぎたあとは、当社から定期的に確認や連絡をすることはありません。
何か変更したいことや困ったことがあれば、お客様からご連絡をいただき、その都度対応します。

そのため、保守契約を結んでいないお客様へ「公開後も毎月確認します」とはお伝えしていません。

アクセス解析については、ご希望がある場合、Googleアナリティクス（ホームページを何人が見たか、どのページを見たかなどを確認できる無料のアクセス解析ツール）を導入します。

保守契約がない場合は、Googleアナリティクスを導入し、お客様ご自身で数字を確認できる状態にするところまで対応します。その後、毎月数字を確認したり、その数字をもとに改善方法を考えたりするところまでは、制作契約に含まれていません。

少し専門的な話になりますが、Googleアナリティクスを導入する場合は、1つ注意していただきたいことがあります。
Googleアナリティクスでは、ユーザー単位やイベント単位の詳しいデータについて、保存する期間を設定できます。標準のGoogleアナリティクス4では、2か月または14か月から選択できます。
（Google アナリティクス ヘルプ「データの保持」：https://support.google.com/analytics/answer/7667196?hl=ja）

ただし、この設定ですべての過去データが同じように消えるわけではありません。標準の集計レポートには影響せず、主に「データ探索」などで詳しく分析するときに関係します。
そのため、Googleアナリティクスを導入する場合は、設置するだけで終わらせず、将来どのような分析をしたいのかに合わせて設定を確認しておくことも大切です。

保守契約を結んでいる場合

保守契約を結んでいる場合は、公開後の対応範囲が変わります。

当社では、契約内容に応じて次のような対応を行っています。

• お知らせなどの更新
• 文章や画像の差し替え
• WordPressの更新と管理
• バックアップ
• 表示崩れやリンク切れへの対応
• お問い合わせフォームが正常に動いているかの確認
• サーバーやドメインに関するご相談
• アクセス状況の確認
• アクセス状況を踏まえたホームページの見直し

アクセス状況の確認については、Googleアナリティクスなどのアクセス解析を導入している場合に行います。

ご相談をいただいた場合は、まず現在の状態を確認します。そのうえで対応内容をご案内し、作業を行います。作業後は結果を確認し、必要に応じて次に見直すところをご提案します。

1回だけの修正でも、継続的な管理でもご相談いただけます。

大切なのは、ホームページを公開したあとに「制作会社がどこまで対応してくれるのか」を、公開してから知るのではなく、契約前に確認しておくことです。

アクセス状況を確認したあと、どこを見直せばよいのかについては、別の記事で詳しく説明しています。

保守契約は、すべてのお客様に必要とは限りません

当社では、公開後に対応することと、対応しないことをあらかじめ決めています。

当社が制作した部分に不具合が見つかった場合は、ホームページの公開から3か月間、無料で修正します。

対象となるのは、表示崩れ、リンク切れ、お問い合わせフォームが動かないなど、当社が制作した部分に生じた不具合です。

一方、文章の変更や写真の差し替えは、不具合の修正ではなく、公開後の変更作業として扱います。

軽微な変更であれば無料で対応する場合もありますが、ページを追加する、まとまった内容を書き換える、デザインを変更するといった作業については、内容を確認したうえで別途お見積もりします。

「公開後は何でも対応します」とお伝えしていないのは、対応する範囲をあらかじめ決めているためです。

保守契約に何が含まれるのかは、制作会社や契約によって異なります。
月額料金だけを見るのではなく、更新、不具合への対応、バックアップなど、どこまでが料金に含まれているのかを確認する必要があります。

保守契約をお勧めしない場合もあります

当社では、すべてのお客様に保守契約をお勧めしているわけではありません。

実際に、「このホームページであれば、毎月の保守契約は必要ありません」とお伝えしたこともあります。

そのお店はページ数が少なく、ホームページの更新もほとんど発生しない状態でした。
さらに、集客の中心はGoogleビジネスプロフィールだったため、毎月費用を払ってホームページを管理する必要性は低いと判断しました。

ご自身で更新できる方についても、毎月の保守契約ではなく、困ったときだけ単発でご相談いただく方法をご案内することがあります。

ホームページを持っているからといって、必ず保守契約が必要になるわけではありません。

更新する頻度、不具合が起きたときに自分で対応できるか、ホームページが集客のなかでどの程度重要なのかによって判断します。

毎月の保守契約が必要な場合もあれば、必要なときだけ制作会社へ相談すれば十分な場合もあります。

契約前に、制作会社へ確認しておきたい3つのこと

最後に、ホームページ制作を依頼するとき、契約前に制作会社へ確認していただきたい3つの質問をまとめます。

1. ホームページを公開したあと、更新は誰が行いますか。その作業は契約に含まれていますか。
2. ドメイン、サーバー、管理画面のアカウントは、誰が契約・管理しますか。
3. 公開後に無料で修正してもらえる期間はいつまでで、どのような不具合が対象ですか。

確認したいのは、答えそのものだけではありません。どこまで対応するのか、いつまで対応するのかを具体的に説明してもらえるかも確認してください。

たとえば、「公開後も対応します」という回答だけでは、文章の変更まで含まれるのか、不具合の修正だけなのか分かりません。「保守に含まれる作業」「別料金になる作業」「対応できない作業」まで聞いておくと、公開後の認識の違いを減らせます。

ドメインやサーバーについても同じです。お客様自身が契約するのか、制作会社が契約して管理するのかによって、将来ほかの制作会社へ引き継ぐときの手続きが変わります。

こうした質問を遠慮する必要はありません。
契約する前に、公開後の対応や管理方法まで確認しておくための質問です。

この3つは、当社だけに確認するためのものではありません。ほかの制作会社へ相談するときにも、同じように聞いてみてください。

3つの質問に具体的な回答があれば、ホームページを公開したあとに「誰が何を担当するのか分からない」という状態を防ぎやすくなります。

ホームページ制作の打ち合わせで確認しておきたいことを、もう少し広くまとめた記事もあります。

まだ依頼先を決めていない段階でも、ご相談いただけます。

「今のホームページが誰の名義で、誰が管理しているのか分からない」という状態でもかまいません。現在の契約や管理状況を確認するところから進められます。

まとめ

ホームページは、公開後に誰が管理するのかを決めていなければ、更新されないままになることがあります。

制作契約の範囲が公開までで、その後の更新や管理について別の契約を結んでいなければ、公開後を担当する人がいない状態になるためです。

当社では、ホームページを納品する日に、運用に必要な情報と制作データ一式をお渡ししています。
ドメインやサーバーも、原則として最初からお客様名義で契約します。

また、当社が制作した部分に不具合が見つかった場合は、公開から3か月間、無料で修正します。それ以降の対応や、制作時の範囲を超える変更については、内容を確認したうえで別途お見積もりします。

一方、ホームページの更新頻度や使い方を確認し、毎月の保守契約が必要ないと判断した場合は、そのこともお客様へお伝えしています。

次に制作会社を選ぶときは、契約前に次の3つを確認してみてください。

• 公開後の更新や管理は、誰が担当するのか
• ドメインやサーバーは、誰の名義で契約するのか
• 無料で修正してもらえる期間はいつまでで、どのような不具合が対象なのか

この3つについて、担当する人、対応する範囲、期間を具体的に説明してもらえれば、公開後にどのような管理体制になるのかを事前に把握しやすくなります。

ホームページは、公開して終わりではありません。だからこそ、作る内容だけでなく、公開したあとを誰が担当するのかまで確認したうえで制作会社を選ぶことが大切です。

断るのも気が重い。
かといって、そのまま支払える金額でもない。
そんな状態で検索された方に向けて、この記事を書きました。

手が止まる理由は、金額そのものだけではありません。

その金額が、自分の希望や予算、依頼内容に合っているのかを判断する材料が足りないためです。判断材料がないまま返信しようとすると、「高いと伝えてよいのか」「値下げをお願いしてよいのか」「断ったほうがよいのか」が分からなくなります。

この記事では、制作会社へ返信する前に確認しておきたい3つの項目と、単純な値下げ以外に相談できることを整理します。

読み終わるころには、「そのまま進める」「条件を変えて相談する」「今回は断る」のどれを選ぶのか、ご自身で判断できるようになります。

見積もりが高いと感じたら、金額より先に前提を確認する

見積もりが想定の倍になったとしても、原因が単純に「制作会社の金額が高い」ことにあるとは限りません。
制作会社と依頼する側で、作るホームページの前提がずれていることがあります。

当社へのご相談でも、制作するページ数の認識が違っているケースがあります。
最初は「1ページあれば十分」と考えていても、実際に掲載したい情報を整理すると、会社概要、サービス、料金、お問い合わせなどに分かれ、5ページ以上になることがあります。

当然、1ページを作る場合と5ページ以上を作る場合では、必要な作業量が変わります。この違いが、見積金額にも反映されます。

もう1つ考えられるのが、金額を判断する基準の違いです。

以前どこかで聞いた制作費や、知人がホームページを作ったときの金額を基準にしている場合があります。

ただし、ページ数、デザイン、文章作成、写真撮影、更新機能などの条件が違えば、制作費も変わります。金額だけを聞いていて、そのときの制作条件までは分からないことも少なくありません。

つまり、「高い」と感じた時点では、まだ正しく比較するための材料がそろっていない可能性があります。

その状態ですぐに値下げをお願いするのではなく、まず何が見積もりに含まれているのかを確認します。

その前に、もう1つ確認しておきたいことがあります。

今、自分が契約のどの段階にいるのかです。

たとえば、次のような段階があります。

• 見積書を受け取っただけで、まだ返事をしていない
• 見積内容を確認し、「この内容でお願いします」などと返事をした
• 契約書を交わした、着手金を支払った、または制作が始まっている

ここで注意したいのは、契約書を交わしていなければ、必ず契約前とは限らないことです。

「この内容でお願いします」といった返事でも、それまでのやり取りや見積内容によっては、契約が成立したと判断される可能性があります。
そのため、見積書を受け取っただけの段階と、すでに制作を依頼する意思を伝えたあとの段階では、同じ「安くできませんか」という相談でも意味が変わります。

契約前であれば、予算に合わせて制作内容や条件を決めるための相談です。

一方、契約が成立している場合は、すでに決めた内容や金額を変更できないか相談することになります。
制作会社側で作業の準備や人員の確保が進んでいれば、変更できる範囲も限られる場合があります。

まず、ご自身がどの段階にいるのかを確認してください。

そのうえで、見積書の金額が自分の条件に合っているのか、次の3項目から確認していきます。

値下げの前に、「何をする金額か」を確認する

最初に確認したいのは、その見積もりが「何をするための金額なのか」を、ご自身の言葉で説明できるかどうかです。

説明できるのであれば、予算に合わせて、どの要素を減らせるのかを制作会社へ相談できます。
反対に、説明できないのであれば、まだ値下げを相談する段階ではありません。何を減らせば金額が変わるのか、自分でも判断できないためです。

ここで分かりにくくなりやすいのが、「一式」という書き方です。

「一式」は、複数の作業をまとめて1項目として記載する方法です。
総額は分かりますが、見積書だけでは、その金額にどこまでの作業が含まれているのか判断できない場合があります。

この状態で「安くしてください」と伝えても、どの作業を減らせばよいのか話し合うことができません。値下げを相談する前に、まず内訳を確認したほうが話を進めやすくなります。

確認したいのは、次の3つです。

1. 何ページ分の金額なのか

ページ数は、ホームページ制作の作業量に関わります。
見積書にページ数が書かれていない場合は、何ページを制作する前提なのか確認してください。

2. 原稿と写真は、誰が用意するのか

文章や写真を依頼者が用意するのか、制作会社が用意するのかによって、必要な作業と費用が変わります。
ここが曖昧なまま制作を始めると、「制作会社が用意してくれると思っていた」といった認識の違いが、追加費用につながる場合があります。

3. 公開後の更新を、自分でできるのか

お知らせや料金などを自分で変更できるのか、それとも更新するたびに制作会社へ依頼する必要があるのかも確認します。

制作時の金額が同じでも、公開後の更新方法によって、その後にかかる手間や費用は変わります。

見積もりの内容について質問することに、ためらいを感じる方もいるかもしれません。

ただ、分からない項目があれば、契約する前に確認するのは自然なことです。質問することを遠慮するより、内容を理解しないまま契約するほうが、あとで認識の違いが起きやすくなります。

何が含まれているのかを質問しても具体的な説明がない場合は、その対応も制作会社を選ぶための判断材料になります。

これは、見積金額が高いか安いかとは別の問題です。

見積書のどこを見るかについては、別の記事で詳しく説明しています。

制作費だけでなく、5年間の総額で比べる

次に確認したいのは、見積金額を「ホームページを作るときの費用」だけで判断していないかどうかです。

ホームページは、公開したあとにも費用がかかる場合があります。

代表的なのは、ドメインやサーバーなど、ホームページを公開し続けるための費用です。
加えて、更新や不具合への対応を制作会社へ依頼する場合は、保守費用が必要になることもあります。

ここでいう保守とは、ホームページの更新やバックアップ、不具合が起きたときの対応などを、制作会社へ依頼するための契約です。どこまで対応してもらえるかは、会社や契約内容によって異なります。

そのため、制作時の費用が安くても、公開後に毎月かかる費用まで含めると、総額では高くなる場合があります。

反対に、最初の制作費が高く見えても、公開後の費用が少なければ、数年間使ったときの総額では差が縮まることもあります。

判断するときは、ホームページを何年間使う予定なのかを決めてから計算します。

たとえば5年間使うのであれば、

制作費 ＋ 毎月の費用 × 60か月

で、おおよその総額を確認できます。

この計算をしてから比べると、最初に「高い」と感じた見積もりの見え方が変わる場合があります。

見積書に公開後の費用が書かれていない場合は、制作会社へ確認してください。

「見積書に書かれていないから、公開後は無料」とは限りません。
ドメイン、サーバー、保守、更新などについて、公開後にどのような費用が必要になるのかを確認したうえで比較します。

内容を減らす基準は、金額ではなく目的

最後に確認したいのは、制作内容を減らしたあとでも、ホームページを作る目的を達成できるかどうかです。

3つの確認項目のなかでも、特に判断を間違えやすい部分です。

見積金額だけを基準にすると、金額の大きい項目から削りたくなります。
しかし、その項目が目的を達成するために必要であれば、削ったことでホームページを作る意味まで薄れてしまいます。

たとえば、電話による予約を増やすためにホームページを作るとします。

それにもかかわらず、費用を抑えるために、電話番号を見つけやすくする作業や、メニューを分かりやすく掲載するための作業を削ってしまえば、本来の目的から遠ざかります。

残るのは、「安く作れたホームページ」だけです。

制作内容を削るかどうかは、金額ではなく目的を基準に判断してください。

「この項目をなくしても、来てほしい人へ必要な情報を伝えられるか」と考えると、残すべきものと減らせるものを分けやすくなります。

それでも予算内に収まらない場合は、無理に内容を減らして制作を進める必要はありません。

必要な情報や機能まで削ってしまうのであれば、いったん制作を見送る選択肢もあります。目的を達成できない状態で作り、あとから追加や作り直しが必要になれば、結果として余計な費用がかかる可能性があるためです。

ここまで確認した結果、「そもそも今、ホームページが必要なのか」というところまで戻る方もいると思います。

それは後ろ向きな判断ではありません。

ホームページを作る目的から考え直した結果、今は作らないと決めることも、1つの判断です。

ホームページが必要かどうかから迷っている場合は、こちらの記事もあわせてご覧ください。

値下げの前に相談できる4つの調整ポイント

ここまでの3項目を確認したら、次は制作会社へ何を相談するのかを決めます。

予算に合わせるために調整できるものは、主に次の4つです。

このなかで、制作費に影響しやすいのは、ページ数や機能などの「範囲」です。

たとえば、今回は必要なページだけを作り、優先度の低いページをあとから追加する方法があります。予約やお問い合わせの機能、自分で更新するための機能などについても、本当に必要かを確認すると、制作内容を減らせる場合があります。

次に検討できるのが「分担」です。

文章や写真を制作会社へ依頼する予定であれば、「原稿と写真は自分で用意する」と変更することで、制作会社側の作業を減らせる可能性があります。

一方、「支払い条件」は少し意味が異なります。
支払い回数や時期を変更しても制作費そのものが安くなるとは限りませんが、一度に支払う金額を抑えられる場合があります。

「安くしてください」だけでは、何を変えるのか決められない

「安くしてください」とだけ伝えると、制作会社側では、どこを変更すれば予算に近づけられるのか判断できません。

ホームページ制作では、費用の多くを人が作業する時間が占めます。

ページを作る、文章を確認する、デザインする、スマートフォン向けに調整する、動作を確認する。
こうした作業量が変わらないまま金額だけを下げると、最初に提示した見積もりとの違いを説明しにくくなります。

そのため、「10万円下げてください」と伝えるより、「この予算に近づけるには、どの作業を減らせますか」と相談したほうが、具体的な話を進めやすくなります。

制作会社によっては、同じ内容のまま金額を下げる場合もあります。ただ、予算に合わせて制作内容を変更するのであれば、何が残り、何がなくなるのかを確認してください。

金額だけを見て決めると、必要だと思っていたページや機能が見積もりから外れていた、という認識の違いにつながる場合があります。

自分で用意すれば、費用は下がっても作業はなくならない

4つのなかで、特に見落としやすいのが「分担」です。

「原稿と写真は自分で用意します」と決めれば、制作会社へ依頼する作業を減らせるため、見積金額が下がる場合があります。

ただし、作業そのものがなくなるわけではありません。
制作会社が行わない分を、ご自身で行うことになります。

実際には、次のようなところで制作が止まりやすくなります。

• 何を書けばよいのか分からず、原稿作成が進まない
• 本業が忙しく、原稿の提出が予定より遅れる
• 写真を撮ろうと思っていても、営業中に時間を確保できず後回しになる

特に原稿については、文章を書くことよりも、「何を掲載すればよいのか」を整理するところで止まる場合があります。

原稿や写真が制作会社へ渡らなければ、その先の制作も進められません。公開が遅れれば、その期間は新しいホームページを使った集客も始められません。

原稿や写真をご自身で用意する場合は、「何を」「誰が」「いつまでに」用意するのかまで決めておくと、制作の遅れを防ぎやすくなります。

値下げを相談するときは、金額だけでなく、制作内容のどこを変更するのかまで考える必要があります。

何を減らすのか。
何を自分で担当するのか。
何をあとに回すのか。
支払い方を変えるのか。

この4つを分けて考えると、ホームページを作る目的を残したまま、予算に近づける方法を相談しやすくなります。

値下げを相談するときに避けたい3つの伝え方

値下げ以外に調整できるものが分かったところで、避けたほうがよい伝え方も確認しておきます。

主に3つあります。

依頼したあとに、同じ内容のまま減額を求める

一度「この内容でお願いします」と伝えたあとでは、契約前の価格交渉とは意味が変わります。

すでに依頼内容と金額について合意している場合、そこから同じ制作内容のまま金額だけを下げてもらうのは、一度決めた条件を変更する相談になるためです。

相手がフリーランスの場合は、法律が関係することもあります。

2024年11月に施行されたフリーランス法では、一定の条件に当てはまる取引について、フリーランス側に責任がないにもかかわらず、発注時に決めた報酬をあとから減額することを禁止しています。

たとえば、従業員を使用する事業者がフリーランスへ1か月以上の業務を委託する場合は、この禁止行為の対象になります。フリーランスが減額を了承していても、発注側の都合による減額であれば問題になる場合があります。
（公正取引委員会「フリーランス法特設サイト」：https://www.jftc.go.jp/freelancelaw_2025）

また、フリーランスへ業務を委託する場合は、業務内容や報酬額、支払期日などの取引条件を書面やメールなどで明示することが求められています。この明示義務は、発注する事業者が従業員を使用しているかどうかにかかわらず適用されます。

難しく考える必要はありません。

依頼内容や金額を決めたら、メールなど記録が残る方法で確認しておくと、あとから認識のズレが起きづらくなります。

なお、制作するページ数や機能そのものを減らし、それに合わせて金額を相談し直すことと、同じ仕事を依頼したまま報酬だけを減らすことは別です。

予算を下げたい場合は、「同じ内容でもっと安くしてください」ではなく、「この予算に合わせるには、何を変更できますか」と相談したほうが話を進めやすくなります。

他社の金額だけを比較材料にする

「他社はもっと安かった」と金額だけを伝えても、同じ条件の見積もりでなければ正しく比較できません。

たとえば、一方は5ページの制作費で、もう一方は10ページ分かもしれません。写真撮影や文章作成が含まれているかどうかでも、金額は変わります。

他社の見積もりを比較材料として使うのであれば、金額だけではなく、条件もあわせて確認してください。

「他社では5ページまで含まれている」「写真はこちらで用意する条件になっている」など、どこが違うのかを伝えれば、制作会社側も比較しやすくなります。

「消費税分だけ安くしてほしい」と伝える

「消費税分だけ安くできませんか」という伝え方も避けたほうがよいでしょう。

消費税と、制作内容に応じた値下げは別の話だからです。

予算が合わないのであれば、「税込30万円までに収めたいのですが、制作内容を変更できますか？」のように、支払える総額を伝えて相談するほうが分かりやすくなります。

取引条件によっては、一方的な値下げ要求が法律上の問題になる場合もあります。

そのため、消費税を値下げの理由にするのではなく、予算と制作内容をもとに、どの条件を変更できるのかを話し合います。

3つに共通しているのは、金額だけを下げようとしないことです。

予算が合わないのであれば、「何を減らすのか」「何を自分で担当するのか」「何をあとに回すのか」を制作会社と確認します。

そうすれば、必要なものまで削らずに、予算へ近づけられる方法を探しやすくなります。

予算が合わないときは、条件を相談するか、きちんと断る

制作会社へ予算を伝えるときは、複雑な言い方を考える必要はありません。

予算はこのくらいです。
この範囲でできることを相談させていただけますか？

これだけでも十分です。

制作会社が知りたいのは、依頼する側が実際に使える予算です。
予算が分かれば、その範囲で何を残し、何を減らせるのかを一緒に考えられます。

そのとき、もう一度確認することになるのが、「何のためにホームページを作るのか」です。

目的がはっきりしていれば、残したほうがよいものと、削ってもよいものを判断しやすくなります。

「予算を先に伝えると、高い金額を提示されるのではないか」と心配する方もいるかもしれません。

ただ、予算が分からなければ、制作会社側もどこまで内容を変更すればよいのか判断できません。支払える上限を伝えたほうが、その範囲で実現できる内容を相談しやすくなります。

そのうえで、今回は依頼しないと決めることもあります。

その場合にやることは、2つです。

1. 今回は依頼しないことを伝える
2. 返事をする日を決め、その日までに連絡する

断る理由は、詳しく説明する必要はありません。

「今回は予算が合わなかったため、見送ります」と伝えるだけでも十分です。

避けたいのは、返事をしないまま時間だけが過ぎることです。

制作会社側は、依頼するのか見送るのか分からない状態が続きます。依頼する側も、見積書を見るたびに判断を先送りすることになります。

数週間待っても、見積金額や制作条件が自然に変わるわけではありません。

依頼しないと決めたのであれば、そのことを伝えるのも必要な連絡です。

条件を相談して進めるのか、今回は見送るのか。どちらかを決めて連絡すれば、双方が次へ進みやすくなります。

まとめ

ホームページの見積もりが高いと感じたら、すぐに値下げをお願いするのではなく、まず次の3つを確認してください。

• この見積もりが何をするための金額なのか、自分の言葉で説明できるか
• 制作費だけでなく、公開後にかかる費用まで含めた総額で見ているか
• 制作内容を減らしても、ホームページを作る目的を達成できるか

そのうえで予算に合わせる必要があれば、金額だけを下げるのではなく、範囲・分担・時期・支払い条件の4つから変更できるところを考えます。

最終的な結論が「条件を変えて進める」でも、「今回は断る」でも、「今は作らない」でも構いません。

大切なのは、見積金額を見たときの印象だけで決めるのではなく、必要な情報を確認したうえで判断することです。

その結果としてご自身で選んだのであれば、どの結論も1つの選択肢です。

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自分のスマートフォンでホームページを開き、電話番号をタップして電話をかけられたとしても、それだけではホームページ側の設定が正しいとは判断できません。

iPhoneのSafariには、電話番号らしい文字列を自動的に認識し、電話をかけられるリンクにする機能があります。
そのため、ホームページ側で電話をかけるためのリンクが設定されていなくても、iPhoneでは電話をかけられる場合があります。

その結果、電話番号の設定に問題があっても、店舗側では気づかないまま何年も運用していることがあります。

この記事では、使用する機種に左右されにくい確認方法から、電話をかけられなかった場合の原因の分け方、ご自身で修正できる範囲かどうかを判断する方法まで説明します。

まず1分。スマートフォンで電話番号を押してみる

この記事を読み進める前に、手元のスマートフォンで自社のホームページを開いてみてください。
確認は1分ほどで終わります。

1. スマートフォンのブラウザで、自社ホームページのトップページを開く
2. 掲載されている電話番号を探す
3. その電話番号を1回だけタップする

発信の確認画面が表示されるなど、電話をかける操作へ進めれば、少なくともその端末では電話番号から発信できます。

反対に、タップしても何も起きなければ、電話をかけるためのリンクが設定されていない可能性があります。
お客様（ユーザー）が使っている端末でも、電話番号をタップして発信できない場合があります。

ただし、ここで電話をかけられたからといって、ホームページ側の設定が正しいとは限りません。

前述したとおり、iPhoneでは電話番号らしい文字列を端末側が自動的に認識し、ホームページに電話リンクが設定されていなくても発信できる場合があります。この確認は、あくまで最初のチェックと考えてください。

あわせて、同じ画面で電話番号がどこに表示されているかも確認します。

パソコンでは画面上部に大きく電話番号が表示されているのに、スマートフォンでは表示されないホームページがあります。また、画面下部に固定されるはずの電話ボタンが、スマートフォンでは表示されないケースもあります。

実際に、当社でもこのようなホームページを見てきました。

電話番号そのものは掲載されていても、スマートフォンでは見つけにくい場所へ移動している状態です。お客様が電話番号を探してくれるとは限りません。見つからなければ、そのまま別のお店を調べる可能性もあります。

まずは、ご自身のスマートフォンで電話番号の位置を確認し、実際に1回タップしてみてください。

そこで問題が見つかった場合、または電話できても設定そのものを確認したい場合は、次の方法で確認していきます。

iPhoneで押せても、電話リンクが設定されているとは限らない

iPhoneで電話番号をタップして発信できた場合でも、それだけではホームページ側で電話リンクが設定されていると判断できません。

iPhoneのSafariには、電話番号のような文字列を自動的に検出し、電話をかけられるリンクにする機能があります。この機能は標準で有効になっており、ホームページ側で「telephone=no」と指定すると無効になります。

つまり、ホームページ側に電話リンクが設定されていなくても、iPhoneでは電話番号をタップできる場合があります。

一方、2024年12月に公開された実機検証では、Android版Chromeで同じ自動リンク化は確認されませんでした。Android 10、12、14のChromeを使った検証結果ですが、Googleの公式資料で確認できる仕様ではないため、この記事では参考情報として扱います。

そのため、ホームページ側に電話リンクが設定されていない場合、iPhoneではタップできても、Androidではただの文字として表示される可能性があります。

電話リンクが設定されているか確認する2つの方法

確認方法は2つあります。どちらか1つを試してください。

1つ目は、Androidのスマートフォンで確認する方法です。

ご自身でAndroid端末をお持ちでない場合は、ご家族や従業員など、Android端末を使っている方にホームページを開いてもらい、電話番号をタップします。
電話をかける操作へ進めれば、電話リンクが設定されている可能性が高いと判断できます。

2つ目は、パソコンのブラウザで確認する方法です。

パソコンでホームページを開き、電話番号を右クリックします。「リンクのアドレスをコピー」など、リンクに関する項目が表示されるか確認してください。

この項目が表示されれば、標準的な電話リンクが設定されています。反対に、リンクに関する項目が表示されなければ、電話番号がただの文字として掲載されている可能性があります。

iPhoneのSafariでは電話番号が自動的にリンクになる場合があるため、iPhoneだけで確認するより、Android端末やパソコンも使ったほうがホームページ側の設定を判断しやすくなります。

iPhoneでも電話番号を押せなかった場合

iPhoneでも電話番号をタップできなかった場合は、電話をかけるための設定を確認したほうがよい状態です。

考えられる原因の1つが、電話番号を文字ではなく画像として掲載し、その画像に電話リンクが設定されていないケースです。

もう1つは、ホームページ側に電話番号の自動リンク化を無効にする「telephone=no」が設定されていて、電話番号そのものにも電話リンクが付いていないケースです。

このほかにも、ホームページの作り方によって原因は異なります。

ここで大切なのは、「自分のiPhoneでは電話できたから問題ない」と判断しないことです。
ホームページ側に電話リンクが設定されているかを、別の方法でも確認してください。

電話をかけられなかった人は、店舗側から見えない

電話番号をタップできない状態が長く続いていても、店舗側が気づきにくい理由があります。

電話をかけようとして、かけられなかった人の記録が残らないためです。

お問い合わせフォームであれば、使用している仕組みによっては送信内容を記録できます。
また、Googleビジネスプロフィールでは、プロフィールに表示された通話ボタンがクリックされた回数を確認できます。

一方、ホームページの電話番号をタップしても何も起きず、お客様がそのまま諦めた場合、その行動を店舗側で確認することはできません。

「ホームページから電話できない」と教えてくれる人ばかりでもありません。
電話をかけられなければ、そのまま別のお店を探す人もいるでしょう。

店舗側から見えるのは、「以前より電話が減った気がする」といった変化だけです。
その原因がホームページの電話番号にあるとは、なかなか気づけません。

もう1つの理由は、ホームページを公開したあと、店主自身がお客様と同じ環境で確認する機会が少なくなることです。

日々の業務が始まれば、自社のホームページを毎日確認する必要はありません。確認するとしても、仕事で使っているパソコンから見ることが多く、スマートフォンで電話番号をタップするところまで試さない場合があります。

これは、ホームページを放置していたことを責める話ではありません。

電話をかけられない人の行動は店舗側に残らず、自分から確認しなければ問題を見つけにくい。そのような仕組みだからこそ、長期間気づかないことがあります。

電話番号を押せない原因は、3つに分けて確認する

スマートフォンで電話番号をタップできなかった場合、原因は大きく3つに分けて考えられます。

どの状態に当てはまるかによって、修正に必要な作業も変わります。

文字はあるが、電話リンクが設定されていない

電話番号が文字として掲載されているものの、タップして電話をかけるためのリンクが設定されていないケースです。

当社がこれまで確認してきた店舗サイトでは、この状態を比較的よく見かけます。

確認するには、スマートフォンで電話番号を長押ししてみてください。文字を選択してコピーできるのであれば、電話番号そのものはテキストとして掲載されている可能性があります。

3つの原因のなかでは、比較的修正しやすいケースです。
電話番号の文字に、電話をかけるためのリンクを追加するだけで対応できる場合があります。

電話番号が画像になっている

電話番号を長押ししても文字として選択できない場合は、番号が画像として掲載されている可能性があります。

以前は、デザインを崩さないために電話番号を画像として掲載するホームページもありました。
当社でも、10年近く前に制作されたサイトで見たことがあります。

画像の中に書かれている電話番号は、通常のテキストとは扱いが異なります。そのため、画像そのものに電話リンクが設定されていなければ、番号をタップして電話をかけることはできません。

長押ししたときに画像に関する操作が表示される場合は、電話番号が画像として掲載されている可能性があります。

この場合は、画像に電話リンクを設定する方法もあります。
ただし、今後の更新や読みやすさまで考えると、電話番号を文字として掲載し直したほうがよい場合もあります。

そのため、文字として掲載されているケースより修正の手間が増えることがあります。

電話はかけられるが、ボタンが押しにくい

電話リンクが設定されていても、ボタンが小さかったり、ほかのボタンとの間隔が狭かったりすると、スマートフォンでは押しにくくなります。

よく見かけるのが、パソコン向けに作られたWebサイトのヘッダー(ホームページ上部にある、ロゴやメニューなどが表示される部分)を、そのまま小さくしてスマートフォンへ表示しているケースです。

ヘッダーと一緒に電話番号も小さくなるため、指で狙ってタップしにくくなります。

また、画面下部に電話、メール、SNSなどのボタンを並べているものの、それぞれの間隔が狭く、隣のボタンを誤って押してしまうホームページもあります。

こうした押しやすさを考えるときには、少し専門的な話になりますが、ウェブアクセシビリティの国際的な指針であるWCAG 2.2も参考になります。
WCAG 2.2の達成基準2.5.8「ターゲットのサイズ（最低限）」では、タップやクリックの対象を原則として24×24 CSSピクセル以上とする基準が示されています。
さらに、達成基準2.5.5「ターゲットのサイズ（高度）」では、44×44 CSSピクセル以上という、より高い基準が示されています。
(ウェブアクセシビリティ基盤委員会（WAIC）による日本語訳：https://waic.jp/translations/WCAG22/Understanding/target-size-minimum)

要するに、スマートフォンで押すボタンやリンクは、小さすぎないようにして、指で押しやすい大きさを確保しましょうという基準です。
最低限の目安が24×24ピクセル、より押しやすくする目安が44×44ピクセルです。

ただ、必ず電話ボタンを44×44 CSSピクセル以上にしなければならない、という意味ではありません。
「電話番号は押せるのに使いにくい」と感じた場合は、ボタンの大きさや周囲との間隔を確認するための目安として使えます。

電話番号の修正は、自分でできる？制作会社へ頼む？

電話番号に問題が見つかっても、修正の難しさはホームページの作り方によって変わります。

まずは、ご自身で修正できる可能性があるケースから確認します。

自分で修正できる可能性がある場合

WordPressなどのCMSで作られたホームページで、電話番号が投稿や固定ページの本文に掲載されている場合は、管理画面から修正できる可能性があります。

編集画面で電話番号を選択し、電話をかけるためのリンクを設定します。リンク先には「tel:」に続けて電話番号を指定します。

たとえば、電話番号が「0123-45-6789」であれば、リンク先には「tel:0123456789」のように設定します。

電話番号から発信するために使われる「tel:」は、特殊な機能ではありません。
電話番号をURIとして扱うための「tel URI」は、2004年にRFC 3966として標準化されています。

20年以上前から使われている一般的な仕組みなので、「電話番号をタップして発信できるようにしたい」と伝えれば、特別な機能を追加するような依頼ではありません。

ただし、WordPressであっても、電話番号がテーマや共通部分に組み込まれている場合は、管理画面から簡単に変更できないことがあります。

制作会社へ頼んだほうがよい場合

次のような状態であれば、ご自身で無理に変更せず、制作会社や制作者へ相談したほうが安全です。

• 全ページ共通のヘッダー（ホームページ上部にある、ロゴやメニューなどが表示される部分）に電話番号がある
• 古いテーマや制作会社独自の管理画面を使っている
• 電話番号が画像として掲載されている
• どこを変更すれば電話番号が変わるのか分からない
• HTMLやCSSなどのコードを直接変更する必要がある

たとえば、全ページ共通のヘッダーに電話番号がある場合は、1か所を変更するだけですべてのページへ反映される作りもあれば、複数のファイルを修正しなければならない作りもあります。

また、電話番号が画像になっている場合は、画像にリンクを追加するだけで済むこともありますが、文字へ置き換える場合はレイアウトの調整まで必要になることがあります。

同じ「電話番号を直す」という依頼でも、ホームページ内部の作りによって必要な作業は異なります。修正費用に違いが出るのも、このためです。

作った会社と連絡が取れない場合

「ホームページを作った会社と連絡が取れない」というご相談もあります。

その場合は、まず次の2つを確認してください。

1. ドメインとサーバーを誰が管理しているか
2. WordPressやサーバーなどのログイン情報が手元に残っているか

制作時に届いたメールや契約書、請求書などを確認すると、サーバー会社やドメイン管理会社の名前が分かる場合があります。

必要なログイン情報が残っていれば、別の制作者でも修正できる可能性があります。

一方、ドメインやサーバーを誰が管理しているのか分からず、ログイン情報も残っていない場合は、まず管理状況の確認から必要になります。

また、制作会社独自のシステムで作られており、外部の制作者では変更できないホームページもあります。
月額制のホームページ作成サービスなどでは、契約内容によって外部からの修正ができない場合もあります。

先に管理状況を確認しておけば、別の制作会社へ修正を依頼できるのか、現在のサービス提供会社へ連絡する必要があるのかを判断しやすくなります。

電話リンクより、先に対応したいことがある場合

電話番号をタップできないからといって、必ず最優先で修正しなければならないわけではありません。

たとえば、予約やお問い合わせのほとんどがGoogleマップ、ポータルサイト、LINEなどから入っており、ホームページから電話を受けることがほとんどない場合です。

このような店舗では、電話リンクを修正するより、実際に多くのお客様が利用している予約経路を確認したほうが優先度は高くなります。

反対に、電話予約が中心のお店であれば、ホームページの電話番号をタップできない状態は早めに確認したいところです。

大切なのは、「電話リンクに問題があるから直す」と一律に考えることではありません。現在、どこから予約やお問い合わせが入っているのかを確認し、そのなかで電話がどの程度使われているのかを見て優先順位を決めます。

ご自身のホームページがどのケースに当てはまるのか分からない場合は、修正できる状態かどうかだけを制作会社へ確認する方法もあります。

当社でも、他社が制作したホームページを確認できます。
必ずしも作り直しを前提にするわけではなく、まず現在の状態と修正できる範囲を確認いたします。

電話番号と一緒に、スマートフォンで確認したい3つ

スマートフォンで自社サイトを開いたついでに、あと3つ確認しておくと役に立ちます。

特に、数年間ほとんど更新していないホームページでは、古い設定や表示の崩れが残っていることがあります。

「保護されていない通信」などの表示が出ていないか

まず、ブラウザに「保護されていない通信」などの表示が出ていないか確認します。

ホームページがHTTPSに対応しておらず、HTTPのまま接続されている場合、ブラウザでは安全な接続ではないことを示す表示が出ることがあります。

HTTPSとは、ホームページと利用者の端末との間で送受信する情報を暗号化する仕組みです。

たとえばGoogle Chromeでは、HTTPSを使用していないサイトについて、接続が保護されていないことを示す表示が出る場合があります。
（Google Chrome ヘルプ「サイトの接続が安全かどうかを確認する」：https://support.google.com/chrome/answer/95617?hl=ja）

お客様のブラウザにも表示される情報なので、電話番号とあわせて確認しておきたい項目です。

画面が横にはみ出していないか

次に、ページを普通に上下へスクロールしながら確認します。

指で左右にも動かさなければ文章を最後まで読めない、写真や文字の一部が画面の外へはみ出しているといった状態になっていないでしょうか？

ホームページを見ること自体はできても、スマートフォンでは利用しにくい状態です。

以前、このようなホームページを確認した際、店主の方から「こういうものだと思っていた」と言われたことがあります。

長期間同じ表示を見ていると、崩れている状態にも慣れてしまい、不具合だと気づきにくくなることがあります。

ページ全体の表示が崩れていないか

最後に、文字、写真、ボタンなどが本来の位置からずれていないか確認します。

WordPressでは、ホームページの機能やレイアウトに「プラグイン（WordPressへ機能を追加する仕組み）」を使っている場合があります。

長期間更新されていないプラグインやテーマを使っていたり、WordPress本体との組み合わせに問題が起きたりすると、表示が崩れることがあります。

文字同士が重なっている、ボタンが画面からはみ出している、写真が極端に大きく表示されるといった状態がないか、トップページだけでも確認してみてください。

なお、「スマートフォンで見にくいホームページは、Googleの検索結果から消えるのではないか」と心配する方もいるかもしれません。

Googleは現在、スマートフォン向けのGooglebotを基本としてウェブページをクロールしています。
一方、スマートフォンで使いにくいという理由だけで、必ず検索結果から表示されなくなるという意味ではありません。

Googleも、検索ではさまざまな要素を使って順位を決めており、ページの使いやすさだけで順位が決まるわけではないと説明しています。
（Google検索セントラル「Technical SEO Techniques and Strategies」：https://developers.google.com/search/docs/fundamentals/get-started）

検索順位への影響を考えることも大切ですが、店舗のホームページでは、まず実際に訪れたお客様が困っていないかを確認したほうが分かりやすいでしょう。

電話をかけられない。
文章を最後まで読めない。
ボタンを押せない。

こうした問題は、検索順位より前に、お客様がその場で利用できるかどうかに直接関わります。

電話リンクを直したあと、何を見ればよいか

電話番号をタップできるように修正したら、そのまま終わりにせず、その後の変化も確認してみてください。

ただし、ここで注意したいことがあります。

Googleビジネスプロフィールで確認できる「通話数」は、ホームページ上の電話番号がタップされた回数ではありません。
Google検索やGoogleマップに表示された通話ボタンが押された回数です。

また、「ウェブサイトのクリック」では、Googleビジネスプロフィールからホームページへ移動した回数を確認できます。

そのため、Googleビジネスプロフィールの数字だけでは、ホームページの電話番号が何回タップされたのかまでは分かりません。

電話番号が押された回数を調べるには、別の設定が必要

ホームページにGA4を導入していても、電話番号がタップされた回数を、そのまま専用の数字として確認できるわけではありません。

電話リンクのクリック数を調べたい場合は、Googleタグマネージャーなどを使い、電話番号がタップされたときに記録する設定を追加する方法があります。
（Googleタグマネージャー ヘルプ「クリック トリガー」：https://support.google.com/tagmanager/answer/7679320?hl=ja）

こうした設定が難しい場合は、無理にアクセス解析まで行う必要はありません。

修正した日を記録しておき、その前後で電話によるお問い合わせが変わったかを確認するだけでも、1つの判断材料になります。

電話番号を直しても、電話が増えるとは限らない

実際には、電話番号をタップできるように修正しても、電話によるお問い合わせが増えない場合があります。

その理由の1つが、そもそもホームページを見ている人が少ないケースです。

たとえば、Googleビジネスプロフィールの「ウェブサイトのクリック」がほとんどなければ、Google検索やGoogleマップからホームページへ移動している人も多くありません。この場合、電話番号だけを直しても、大きな変化が出ない可能性があります。

反対に、ホームページは一定数見られているのに電話によるお問い合わせが少ない場合は、電話番号以外にも原因がないか確認します。

電話番号が見つけにくい、料金やサービス内容が分かりにくい、営業時間が古いなど、来店やお問い合わせを迷わせる原因はほかにも考えられます。

電話番号をタップできるようにすることは、お問い合わせを受けるための前提を作る作業です。

修正しただけで電話が増えると考えるのではなく、そのあとに「ホームページを見てもらえているか」「電話番号までたどり着けているか」を順番に確認すると、次に直す場所を判断しやすくなります。

まとめ

確認していただきたいのは、電話をかけたいお客様が、迷わず1回の操作で発信できる状態になっているかどうかです。

iPhoneで電話番号をタップできても、それだけではホームページ側に電話リンクが設定されているとは判断できません。iPhoneでは電話番号を自動的に認識する場合があるため、Android端末やパソコンでも確認してください。

電話番号をタップできなかった場合、主な原因は3つあります。
電話番号が文字で掲載されているもののリンクがない、電話番号が画像になっている、リンクは設定されているものの押しにくいという状態です。どれに当てはまるかによって、修正に必要な作業も変わります。

WordPressの管理画面などから電話番号を編集できる場合は、ご自身で修正できる可能性があります。
一方、全ページ共通のヘッダーに電話番号がある、番号が画像になっている、古い仕組みや独自のシステムで作られている場合は、変更する前に制作会社などへ相談したほうが安全です。

また、デザインが古いことと、電話番号をタップできないことは別の問題です。
見た目の古さよりも、電話をかけたいお客様が発信できない状態のほうが、お問い合わせに直接影響します。

修正したあとは、実際の電話によるお問い合わせに変化があるかを確認してください。
ただし、Googleビジネスプロフィールの「通話数」は、Google検索やGoogleマップ上の通話ボタンが押された回数であり、ホームページの電話番号がタップされた回数ではありません。

電話が増えない場合は、電話リンクだけを原因と考えず、そもそもホームページを見てもらえているのか、電話番号を見つけやすい位置に表示できているのかなど、ほかの原因も順番に確認します。

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